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新型コロナウイルス[08]

2021-05-07・・・日経より引用
◆iPSでコロナに迫る、創薬や重症化の個人差解明へ

  新型コロナウイルス感染症の解明に、・iPS細胞などの幹細胞を使って挑む研究が進む。京都大学iPS細胞研究所は感染メカニズムの解明や重症化の個人差などを探る。治療薬候補の絞り込みに役立てる取り組みもある。日本はワクチン開発などで欧米に後れを取るが、ノーベル賞をとった「お家芸」の・1PS細胞などを駆使し、新型コロナの本質に迫ろうとしている。新型コロナはすでに世界で約1億5千万人の感染者を出しており、感染力が強い変異型が広がっている。高齢者や糖尿病、心不全、呼吸器疾患などの持病を持つ人は重症化や死亡のリスクが高まる。こうした感染しやすさや重症化リスク、味覚障害や脱毛、倦怠(けんたい)感などの後遺症について、詳しいメカニズムは分かっていない。


*感染実験で確認
  京大iPS研講師の高山和雄さんらはiPS細胞を使って感染メカニズムを調べた。新型コロナは人の細胞表面にあるたんぱく質「ACE2」を足場にして感染するといわれる。・1PS細胞は細胞表面にACE2がなく、実験すると新型コロナは感染しなかった。iPS細胞に遺伝子を加えてACE2を細胞表面に作るようにすると、新型コロナウイルスが感染するようになった。ACE2が感染に不可欠なことが確かめられたわけだ。4月に米科学誌(電子版)に発表した。新薬候補の探索にも役立つ。ウイルスが感染したiPS細胞に様々な治療薬候補を摂りかける実験から、抗ウイルス薬の「レムデシビル」や生理活性物質の「インターフェロンベータ」などに、ウイルスの増殖を抑える効果があることを確認した。

  1PS細胞は提供者の遺伝情報を受け継ぐ性質がある。高山さんらが男女計8人の提供者の細胞からiPS細胞を作ってウイルスに感染させる実験をすると、男性の細胞ではより多くのウイルスが作られていた。新型コロナ感染症は男性の方が重症化しやすいことが知られている。高山さんは「遺伝的な背景の違いによる個人差の原因解明に使える」と話す。感染や重症化を左右する遺伝子の変異を突き止めれば、予防や治療に役立つ。京大・1PS研教授の井上治久さんらは既存薬500種の中から、新型コロナを含む様々なウイルスの増殖を抑える物質を探した。

  iPS細胞に既存薬を投与する実験などで、骨粗しょう症治療薬や糖尿病治療薬などを試し、新型コロナの感染を抑える効果がある既存薬を複数見つけた。新型コロナは遺伝情報を「RNA(リボ核酸)」に載せる「RNAウイルス」という種類の一つだ。井上さんらは新型コロナだけでなく、エボラウイルスなどほかのRNAウイルスについても治療薬候補を調べた。「新型コロナとエボラの両方の増殖を抑えた薬もあった。今後、新たなRNAウイルスによる感染症が起きても、治療効果を出す可能性がある」 (井上さん)21世紀に起きた重症急性呼吸器症候群(SARS)や中東呼吸帯症候群(MERS)はRNAウイルスによる。今後も未知のウイルスが現れる可能性は高い。有効な治療薬を用意する意義は大きい。


*細胞を無償提供
  京大iPS研などは3月、新型コロナ感染症から回復した人から作った・1PS細胞を国内外の研究機関に無償で提供することを始めた。重症化の要因や、発症までの仕組みの解明に役立ててもらう。新型コロナは高齢者で重症化しやすい。京大1PS研教授の浜崎洋子さんは「高齢者では感染した細胸を攻撃する免疫細胞の多様性が減り、新たなウイルスに対応しにくくなっている」と考える。免疫細胞に攻撃対象を教える細胞学1PS細胞から作り、高齢者に移植して免疫力を高める研究を検討している。・1PS細胞以外の幹細胞を使う研究も進む。

  慶応義塾大学教授の佐藤俊朗さんと北里大学教授の片山和彦さんらは、肺から取り出した幹細胞として働く細胞をもとに生体組織「ミニ肺」を作り、治療薬の効果の検証や候補物質の絞り込みをしている。創薬研究で注目される「ミニ臓器」を作る技術で、動物実験よりも生体により近い状態を再現しており、薬の効果などを調べた際の信頼性が高いと期待されている。佐藤さんらがミニ肺に新型コロナを感染させて、レムデシビルなどの薬を投与すると、ウイルスの増殖を防ぐ効果を確認できた。治療薬候補を絞り込むのに使える。新型コロナ感染症対策では日本はワクチンの開発で欧米に後れを取り、基礎研究でも存在感が薄い。日本発の成果が求められている。(革檻拓郎、張耀宇)




*ミニ臓器
  細胞を立体的に培養して臓器の一部を再現した生体組織。あらゆる臓器の細胞に育つiPS細胞などの登場によって研究が進んだ。形状や構造だけでなく、臓器のさまざまな機能を再現するのが難しい。横浜市立大学は肝臓、京大iPS研は腎臓について、作製した成果を報告している。肺の難病や抗がん剤の劇薬研究向けの道具として注目を集める。新型コロナウイルス感染症の病態解明や劇薬でも利用されている。将来は、ドナー(提供者)が不足する臓器移植への応用が期待されている。




2021-05-10・・・日経より引用
◆コロナ発見へ下水を監視、高齢者施設など対象、変異型も把握

  都市の下水を調べて、新型コロナウイルスの流行状況を調べる取り組みが国内で進んでいる。島津製作所子会社や塩野義製薬はそれぞれ大学と組み、5月中にも高齢者施設や自治体向けの検査サービスを始める。広い地域をまとめて素早く調べて、クラスター(感染者集団)の発生防止や変異ウイルスの監視に役立つと期待されている。感染者の便にはウイルスが含まれる。下水から検体を採取し、ウイルスの遺伝物質の有無をPCR法で分析すると感染者の有無がわかる。高齢者施設などから出る下水を調べれば、施設全体での感染の有無を一度で把握できる。家庭などから下水処理場まで届くのは約1日以内だが、ウイルスの遺伝物質は壊れずに残っているという。下水に含まれるウイルスに感染力はほぼないといわれている。島津製作所子会社の島津テクノリサーチ(京都市)は5月中にも、医療機関や高齢者施設などから出る下水を分析し、施設内の感染者の有無を調べるサービスを始める。ウイルスが見つかれば施設利用者をPCR検査して感染拡大を防ぐ。重症化リスクの高い高齢者などを守る狙いだ。


*無症状者も捕捉
  下水の分析がコロナ対策に役立つことを示したのは米アリゾナ大学の事例だ。2020年8月、大学寮の下水からウイルスを検出すると、次の日には寮で個別にPCR検査などを実施した。その結果、無症状者を含む3人の感染者を特定して隔離でき、感染拡大を防げたという。島津テクノリサーチと技術開発をする京都大学名誉教授の田中宏明さんは「施設内に感染者が1人しかいなくても下水から検出できる」と話す。下水の利用者が多いほど、わずかな感染者を見つけるのは難しいが、数百人規模の施設ならば、現在の分析技術で十分に対応できるという。便のウイルス量は発症前後に多くなると考えられており、無症状者や発症直前でも見つけられる可能性がある。島津テクノリサーチはウイルスを吸着する装置を下水中で1日ほど連続して使い、検体を集める予定だという。重症化リスクの高い人が集まる施設では、より高頻度の検査がいる。ただ無症状者まで検査をするのは検体の採取などに人手がかかり、継続が難しい。下水の分析ならば検体を個別に集める必要はなく検査回数も少なくてすむ。変異ウイルスの監視にも役立つ。変異型の特定には、ウイルスの有無を調べるPCR検査ではなく、ウイルスの遺伝情報の詳細な違いを見分けられる「ゲノム解析」が必要だ。解析できる数が限られ、現状では感染者の一部しか調べていない。下水の検体をゲノム解析すれば、流域で流行する変異型を1回の解析で把握できる。


*空港検疫より早く
  北海道大学などは20年12月4日に国内で採取した下水から変異ウイルスを検出した。空港検疫で初確認したのは約3週間後だった。流行の兆しをより早くつかめたことになる。北大准教授の北畠正章さんによれば採取から3〜4日あれば分析できるという。北大は塩野義製薬と共同で4月から大阪府の下水を分析している。塩野義製薬は5月にも自治体や施設向けの分析サービスを始めたいという。東京都も4月から独自に下水の分析をしている。次の目標は流行規模の把握だ。日本水環境学会COVID-19タスクフォースの幹事長を務める金沢大学准教授の本多了さんは「感染者が地域に何人いると分かるレベルにはまだない」と話す。地域の感染者数と、下水のウイルス量の増減がある程度一致することは分かっている。京大特定助教の井原賢さんは3月、下水処理場で検出したウイルスの指標と、自治体の新規感染者数の間に相関があることを報告した。一つの自治体でも地域ごとに異なる下水処理場を使う場合がある。下水での分析結果と、自治体ごとの感染者数の報告に違いが出る。自治体などが感染の全体像を把握して対策に役立てるためには「下水道と医療の担当者間の情報交換が重要になる」と京大の田中さんは指摘する。下水の分析が広がって国内のデータが増えれば一層、対策に役立つはずだ。  (尾崎達也)






2021-05-23・・・日経より引用
◆コロナ薬増えぬ選択肢・国産めど立たず、海外頼み

  新型コロナウイルス治療の選択肢がなかなか増えない。国内ではようやく3種類目の治療薬・治療法が使えるようになったばかりで、治療現場は別の病気のために承認済みの薬を医師の裁量で転用して急場をしのぐ。国産治療薬が生まれるめどはない。ワクチン同様に海外製頼みが続く。厚生労働省は4月下旬、国内で関節リウマチ治療に使われている「バリシチニブ」の新型コロナ治療への適応拡大を承認した。新型コロナ治療薬として、抗ウイルス薬「レムデシビル」、抗炎症剤「デキサメタゾン」に続く承認となった。バリシチニブは米製薬会社イーライ・リリーが開発した薬で、日本では2017年に承認された。関節リウマチは自己免疫疾患の1つ。免疫活動が過剰に働き、自身の細胞を攻撃してしまう。バリシチニブはこの免疫の働きを抑制する。

  新型コロナでも肺炎が悪化すると重症化して免疫が暴走することが判明。米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)の主導で、2020年5月から日本を含む8カ国でバリシチニブを用いた新型コロナ治療の臨床試験(治験)が実施された。肺炎があり人工呼吸器を装着した患者にバリシチニブとレムデシビルを併用し、回復までの期間短縮効果が確認できた。米食品医薬品局(FDA)は2020年11月に緊急使用を許可。日本でも5カ月遅れで承認された。肺炎症状がある中等症の患者にはレムデシビル、肺炎でかつ人工呼吸器をつけるような重症患者にはレムヂシビル、バリシチニブ、デキサメタゾンの3種類を使えるようになった。国内には現時点で承認待ちの段階にある次の候補薬はない。これまでに各国で承認された治療薬はどれも入院期間の短縮が主な効果で、特効薬はない。軽症者向けの薬剤は現在も開発途上で、軽症から重症まで幅広い治療薬の開発が求められている。

  米国がこれまでに承認した治療薬・治療法は5種類。レムデシビル、バリシチニブに加え、抗体医薬品2種類と血衆(けっしょう)療法も認められている。英国が認めている3種類の治療薬には関節リウマチ薬「アクテムラ」が含まれる。中国、ロシア、イタリアは富士フイルムホールディングスのグループ子会社が開発した抗ウイルス薬「アビガン」を認めている。だがアクテムラやアビガンは日本では新型コロナ治療には承認されていない。承認された薬剤が少ないなか国内の治療現場では薬の「適応外使用」が広がっている。すでに国内で別の病気のために承認されている薬や未承認薬を、医師の裁量で承認の範囲外の病気の治療に使うことを指す。ある国内臨床医は「(新型コロナ患者に対し)治療の可能性がある薬剤は何でも使っている」と話す。ただ、適応外使用はあくまでも苦肉の策だ。対象は既存薬が主となるため限界がある。医師からは「もっと効果の高い新薬開発を急いでほしい」(国内臨床医)という切実な声が上がる。

  国内での新薬開発の動きは鈍い。政府が支援している70件に及ぶ治療薬の研究主体の大半は大学など研究機関だ。企業への橋渡しを含めると実用化には最短でも5年以上かかるのは確実だ。アビガンに関しては富士フイルムが承認を申請したが、厚労省の専門部会は2020年12月、「有効性を明確に判断することは困難」として承認を見送った。同社は再度治験するが、実用化にはなお時間がかかる見通しだ。武田薬品工業は4月、米CSLベーリングなどと進める新型コロナウイルス感染症治療薬の開発を断念したと発表した。国内メーカーが関わる有力な候補薬の1つとして期待されたが、有効性を確認できなかった。一方、英グラクソ・スミスクラインなどば4月、治療薬候補の最終治験を終え、近く米国、欧州で使用申請すると表明した。米ファイザーも経口タイプの新薬候補で第2段階の治験を始めた。欧米ではスタートアップによる開発も活発で、米データベースに登録された新薬候補の治験は世界で1600件を超える。


 
                                                                                                         2021-05-22現在




2021-06-21・・・日経より引用
◆コロナウイルス残る再感染リスク
          一度かかっても変異型には免疫弱く

  新型コロナウイルスに一度感染した人が再感染するリスクが明らかになってきた。変異ウイルスの種類によっては免疫の効き目が下がり、再感染する可能性が上がる。ワクチンを接種した人でも感染リスクはゼロにはならないが、重症化を抑える効果は高い。感染経験があっても接種が欠かせず、接種してもマスク着用などの対策は重要だ。人は感染症に一度かかると免疫がつき、同じ感染症にかかりにくくなったり、症状が軽くなったりする。病原体が体内に再び侵入してきたときの免疫反応が強く迅速になる「免疫記憶」が働くからだ。ただ、免疫が持続する期間などは感染症によって異なる。麻疹(はしか)や水ぼうそうなどのように一度かかるとめったに再びかからないものもあるが、いずれ再感染が起こる場合も少なくない。

  英イングランド公衆衛生庁のグループは病院に勤務する医療従事者ら2万5千人以上を追跡した大規模な調査研究の結果を英医学誌ランセットに発表した。過去に新型コロナに感染していた約8千人、未感染の約1万7千人に定期的に検査を実施し、2020年6月〜21年1月のデータを分析した。過去に感染していたグループが再感染する確率は、未感染のグループが初めて感染する確率の約0・2倍にとどまった。コロナの症状が出た感染者だけに限ると、再感染の確率は約0・1倍とさらに低かった。新型コロナに一度感染すると免疫によって再感染はある程度防げるが、再びかかるリスクは残るようだ。国内では再感染についてまとまった調査やデータはないが、保健所によると再感染とみられる人は一定数いるという。

*ブラジルで再流行
  変異ウイルスでは免疫の効果が弱まり、従来型よりも再感染しやすい可能性が懸念されている。ブラジル北部の郡市マナウスでは、20年夏にかけての大規模な流行で住民の7割が抗体を持ったといわれ、20年秋にかけて流行はいったん収まった。だが20年末からの流行は第1波を上回り、感染者や死亡者が著しく増えた。英インペリアル・カレッジ・ロンドンなどのグループはマナウスで採取したウイルスなどを詳しく調べ、2020年11月ごろに変異ウイルス「ブラジル型」が出現した影響が大きいと結論づけた。感染力が従来型の推定1・7〜2・4倍と強いだけでなく、免疫が効きにくいため再感染もしやすくなっていると分析した。ただ、一度感染した人もワクチンを接種すれば免疫が強化され、再感染のリスクが格段に下がる。ワクチンは免疫記憶を人為的につくるものだ。病原体の一部や、病原性をなくしたり弱くしたりした病原体を接種して免疫反応を働かせる。米ファイザーと独ビオンテックや米モデルナのワクチンは新型コロナウイルスの一部を体内で作らせる仕組みだ。発症を防ぐ効果が約95%、感染を防ぐ効果も約90%と非常に高い。

*接種後も低頻度で
  十分な効果が出るのは2回目の接種から2週間以上たってからとされるが、それでも効果はl、00%ではない。発生頻度は非常に少ないが、2回の接種を終えた人でも感染や発症は起こる。「突破」を意味する「ブレークスルー感染」と呼ばれる。米疾病対策センター(CDC)によると、米国では6月7日時点で1億3900万人以上が規定回数の接種を終えた。ブレークスルー感染に当たる入院や死亡の報告は3459件で、65歳以上が4分の3を占めた。3275件の入院のうち802件、603件の死亡のうち100件はコロナの症状がないか、直接の関連がないものだったという。■ワクチンは感染や発症を全て防ぐことはできないが、たとえ感染した場合でも重症化しにくくなる。ブラジル型や南アフリカ型、インド型といった免疫を回避する性質を持つ変異ウイルスに対しては感染や発症を防ぐ効果が下がるが、それでも入院や死亡を減らす効果は期待できる。流行が収まるまではワクチンを接種していても感染のリスクがあると考え、マスク着用などの感染対策を続けることが重要だ。 (越川智瑛)




*免疫記憶
  体内に侵入した病原体を免疫細胞が記惜し、再び侵入したときに排除する反応が強く迅速に起こる仕組み。例えば、抗体を作る細胞「B細胞」の一都は、初回の侵入時の記憶を持って残り、2回目の侵入時に素早く反応する。一度かかった病気に二度かかることは少ないという「二度なし」の現象は古くから知られ、疫病を免れるという「免疫」の言葉の由来にもなる。ワクチンは免疫記憶を人為的につくる。英国のジェンナーが見つけた天然痘の予防法をフランスのパスツールがワクチンと名付け、予防接種の概念をつくった。




2021-09-16・・・日経より引用
◆コロナ「空気感染」対策を、国内の専門家ら、国に提言
    換気や不織布(ふしょくふ)マスク徹底飛沫小さく三密で浮遊

  国内の感染症の専門家など科学者有志が国に対し、新型コロナウイルスは「空気感染する」と言い換えるように求めている。厚生労働省は従来、接触感染や飛沫感染のほか、3密の環境などで漂う飛沫の微粒子による「エアロゾル感染」などでうつるとしていたが、分かりにくく危機感が浸透しないとみる。換気の徹底や不織布マスクの着用などを呼びかけている。


  東北大学の本堂毅准教授ら約30人以上の科学者が8月中旬、内閣官房や厚生労働省などに声明文を送った。新型コロナの感染経路について「空気感染が主」とし、「不織布(ふしょくふ)マスクなどは対策に有効だがウレタンマスクでは不十分と市民に周知すべきだ」と指摘した。十分な換気を可能にするため、冷暖房効果を維持しやすい「熱交換換気」などの活用も検討すべきだとした。空気感染は、直径5マイクロ(マイクロは100万分の1)㍍以下で乾燥した飛沫核が長い間空気中を漂い、遠くまで届いて感染する。感染力が強く、麻疹(はしか)や水ぼうそうなどがこれにあたる。

  一方、エアロゾル感染は飛沫の大きさは空気感染と同程度だが、特に乾燥しておらず、空気感染の飛沫核ほど遠くまで移動しないとみられている。3密環境などではある程度とどまるため、この飛沫を吸い込んで感染が起きる。「マイクロ飛沫感染」と表現されることもある。厚労省は「3密空間ではエアロゾル感染が起きるが、一般的に飛沫感染と接触感染が起きる」と説明する。飛沫感染は感染者のくしゃみなどで出る直径5マイクロ㍍以上の飛沫を吸い込み感染する。飛沫は1〜2㍍先まで届くといわれる。

  接触感染は感染者の飛沫が周りの物につき、それに触れた手で口や鼻を触って感染する仕組みだ。「新型コロナでは空気感染は起きていない」 (厚労省担当)という考えだ。科学者有志の声明に賛同した国立病院機構仙台医療センターの西村秀一・ウイルスセンター長は「エアロゾル感染は空気を介した感染で空気感染と表現すべきだ。空気感染があると明確にしないと飛沫感染や接触感染への対策が重視されすぎて、対策全体の実効性が高まらない」と強調する。アドバイザリーボード座長を務める脇田隆字・国立感染症研究所長は「広い意味の空気感染にエアロゾルによる感染を含むならば、新型コロナは空気感染するといえる。

  ただ(麻疹などのように)長距離でも感染するタイプの空気感染ではない」と指摘する。その上で「エアロゾル感染により注意する必要がある」と話す。空気感染としても取るべき対策は、透過しにくい不織布(ふしょくふ)マスク着用や換気など基本的なことの徹底だ。西村ウイルスセンター長は「基本的にこれまでと変わらない。ただ現状では対策の実効性が十分でない」と話す。適切なマスクを選び顔との隙間を減らすことや、周りに人がいなければマスクを外すことなど、有効な使い方を伝えるべきだとい
う。




*ワクチン浮遊物、溶ければ使用可・・・ファイザー日本法人
  米ファイザーの日本法人は21-09/15日、同社の新型コロナウイルスワクチンにまれに含まれる白色の浮遊物について、接種前に生理食塩水で希釈して溶けた場合は使用しても問題ないと明らかにした。浮遊物はワクチン由来の微粒子で、「安全性への影響はない」としている。潜解せず残った場合は使用せず、別の瓶に入ったワクチンを使うように定めている。国内では5日までに約2500万瓶を供給し、希釈後も溶けずに残った浮遊物が95瓶で見つかった。




2021-08-24・・・日経より引用
◆コロナ飲み薬、1000万人分、塩野義、軽症の在宅療養に対応
    国内外で生産体制整備

  塩野義製薬の手代木功社長は24日、開発中の新型コロナウイルス治療薬について、2022年3月末までに国内外で1000万人分の生産体制を整える方針を明らかにした。同社の新薬候補は軽症者などを対象とした飲み薬タイプで、実用化できれば在宅で療養する患者が使いやすくなる。国内向けに加えて海外供給にも取り組み、海外製薬会社が先行する治療薬で安定供給を目指す。


  日本経済新聞の取材に対し明らかにした。塩野義は新薬候補について7月から国内で初期段階の臨床試験(治験)を始めている。年内にも複数国で大規模な最終段階の治験を始め、2022年3月末をめどに米国で緊急使用許可の取得を目指す。21年内に国内で100万人分の生産体制を確保する。開発と並行して、海外の製薬会社などと製造体制の構築を検討する。「海外で製造委託先や提携先を今後探し、複数の生産拠点を設ける」 (手代木社長)。開発が順調に進めば国内生産分と合計で1000万人分の供給体制を整える考えだ。新型コロナの患者数は世界で急増している。米ジョンズ・ホプキンス大学の集計では、世界の感染者数は累計2億人を超えた。1000万人分規模の治療薬が軽症者向けに確保できれば、重症患者が増え医療負担が増すのを一定程度抑制できる可能性がある。

  塩野義の新薬候補はウイルスの増殖に必要な酵素の働きを妨げる。感染初期に服用して重症化の抑制と発熱やせきなどの症状改善を狙う。1日1回の服用を5日間続ける使い方を想定。日本では「条件付き早期承認制度」を活用し、2021年内の承認申請を検討する。日本で承認されている治療薬は現在4種類だが、軽症者向けに使えるのは中外製薬の「抗体カクテル療法」のみで、主に病院での点滴投与が前提だ。医療の逼迫を抑制するには、自宅療養で回復できる体制を整えることが重要となる。手代木社長は「経済回復には、自宅待機やホテル療養を強いられる軽症者を早く通常の生活に戻すことが大事だ」と指摘する。さらに、無症状者向けの薬としての実用化も検討する。国内で9月未から始める予定の第2段階の治験では、軽症者に加え無症状者を対象に加える。

  プラセボ(偽薬)を服用した場合と比較する試験で、症状の出方などを見る計画だ。インフルエンザでは発症予防として治療薬が投与される例もある。新型コロナでも投与可能な薬を望む声がある。塩野義は新型コロナワクチンも開発中で、2021年内に国内で最大年6000万人分の生産体制を整える。24日、初期段階の治験で1回目接種後の安全性を確認したと発表した。年内に最終段階の治験を始め、2022年3月末までの実用化を目指す。現在、国内で使えるワクチンは海外メーカー製だけだ。手代木社長は国産ワクチン産業育成のためには「国が主導して常に大規模な治験ができる体制をつくる必要がある」と語った。治療薬についても「国は戦略的な備蓄を考えるべきだ」と指摘した。(苅野聡柘)




◆MSDや中外も、服用しやすい飲み薬、開発進む  最終治験

  軽症者向けの新型コロナウイルス治療薬の開発は国内でも進んでいる。米メルク日本法人のMSDと、スイス・ロシュ傘下の中外製薬が飲み薬タイプの治療薬候補について最終段階の臨床試験を進めている。実用化されれば、在宅療養者の治療の選択肢が広がる。MSDは軽症者向けの飲み薬候補「モルヌビラビル」について、最終段階の治験を6月に始めた。初期症状の外来患者に対して1日2回、5日間授与している。米国などでも治験をしており、早ければ9月にも有効性などの結果がわかる見通しだ。中外製薬も米バイオ企業のアテアが開発した飲み薬の候補物質「AT-527」について、日本市場向けに最終段階の治験をしている。既存薬の転用を模索する動きもある。富士フイルムホールディングスも抗インフルエンザ薬「アビガン」をコロナ治療に転用するための治験を進めている。

  新型コロナの感染拡大は止まらず、症状が悪化しても入院先が見つからない例が国内でも増加している。海外ではワクチン接種率が7割前後で頭打ちになったまま、インド型(デルタ型)の感染が拡大している国もある。感染拡大時に医療逼迫を避けるには、在宅で軽症患者が療養できる体制づくりが欠かせない。ただ、新薬候補が実用化に結びつかない例も少なくない。武田薬品工業は4月、ウイルスに感染して回復した患者の血液成分を活用した治療薬の開発を中止した。第一三共も日医工などと共同で開発中だった治療薬候補に、安全性の懸念があるとして開発を断念した。米国ではいったん緊急使用許可が下りた薬が、デルタ型への有効性が確認できないとして取り下げになった例もある。東海東京調査センターの赤羽高シニアアナリストは「海外製薬会社が開発を進める治療薬をしのぐ有効性を出さなければ承認を得るのは難しいだろう」とも指摘する。(若杉朋子)




2021-07-19・・・日経より引用
◆デルタ型、国内席巻の恐れ
    変異ウイルス8種、WHOが警戒

  インドで初めて確認されたインド型(デルタ型)は国内で大勢を占めると予想されるなど感染が拡大している。世界保健機関(WHO)は「懸念される変異(VOC)」にデルタ型を含む4種類、「注意すべき変異(VOI)」に4種類の変異ウイルスを分類した。今後も新たなタイプの登場が危惧されている。VOCとは感染力や重症度が増し、ワクチンの効果を下げるといった性質の変化がみられた変異ウイルスのことだ。VOCに続き、感染力やワクチンの効果などに影響を与える可能性のある種類をVOIと指定している。特定の国への差別的な扱いを避けるため、WHOは5月禾からVOCやVOIをギリシャ文字で呼ぶようにした


*2020年10月初確認
  デルタ型は2020年10月にインドで初めて確認された。WHOは5月、デルタ型をVOCに指定した。国際的に割合が増しており、WHOによると13日時点で111の国や地域で報告された。ウイルスが細胞に感染する際に足がかりにするウイルス表面のたんぱく質「スパイク」に「L452R」という変異がある。WHOのグループの分析では感染力が英国型(アルファ型)よりも55%強い。シンガポールの報告では、従来よりも酸素利用、ICU入室または死亡のリスクが4・9倍になり、肺炎のリスクが約1・9倍になる。スコットランドの報告では、米ファイザー製ワクチンの感染予防効果は79%としている。英イングランド公衆衛生庁などによると、2回接種すると発症予防効果は88%、入院予防効果は96%ある。デルタ型から派生し、「K417N」という変異を持つタイプも日本をふくめ世界で報告されている。この変異は抗体が認識する部位にあり、抗体の効果が弱まると考えられている。VOCにはデルタ型のほかにアルファ型、南アフリカ型(ベータベータ)、ブラジル型(ガンマ型)がある。アルファ型は2020年9月に感染例がみつかっている。スパイクに「N501Y」という変異がある。国立感染症研究所は、感染力を従来の約1・3倍としている。海外の報告では、従来と比べて死亡率は61%増え、入院リスクは約1・5倍とした。米ファイザー製ワクチンを2回接種すると、感染で約95%、発症で97%の予防効果があるとイスラエルの研究者らが報告している。WHOによると178の国や地域で報告があった。ベータ型の発生は20年5月といわれている。N501Yに加え、免疫から逃れる「E484K」という変異を持つ。感染力が約5割高く、入院時の死亡リスクが増えた可能性が指摘されている。ベータ型が流行した際の中東のカタールの報告では、ファイザー製ワクチンを2回接種後の感染予防効果は75%としている。重症化予防の効果などの報告はあまりないが、日本感染症学会は「一定の効果はあると考えられる」との見解を示す。20年日月にブラジルで見つかったガンマ型は、ベータ塾と同様にN501YとE484Kの変異を持つ。感染力は従来の1・7〜2・4倍との報告があり、入院リスクが増した可能性がある。ワクチン接種後の血液の分析から、ワクチンの効果を弱める可能性も指摘されている。




*注意すべきは4種
  VOIは現在4種類ある。6月14日に新たに分類されたのは「ラムダ型」だ。ペルーで2020年8月に最初の報告がされた。チリ、ペルー、エクアドルなど特に南米で広まっている。「L452Q」の変異をもち、感染性の増加と抗体の効果が弱まる可能性があるが、データが限られておりよく分かっていない。ほかにも英国で見つかった「イータ型」、米ニューヨークで見つかった「イオタ型」、インドで見つかりデルタ型と同じくL452Rの変異をもつ「カッパ型」がある。ウイルスにも栄枯盛衰がある。米国で見つかった「イブシロン型」、ブラジルで見つかった「ゼータ型」、フィリピンで見つかった「シータ型」
は発生率が下がったため、WHOはVOIから監視が必要などとする扱いに引き下げた。    (藤井寛子)


*国内の分類
  国内では国立感染症研究所が国内の感染状況をもとに、独自に変異ウイルスをVOCとVOIに分類している。VOCについてはWHOと同じだが、VOIにはイプシロン塾、シータ型、カッパ型、およびE484K変異がある「Rl系統」の4種を指定している。感染研の報告によると、国内の新型コロナウイルスはアルファ型にほぼ置き換わり、さらにデルタ型が増加しっつある。デルタ型の占める比率は関東地方などで増えており、8月中には、ほとんどが置き換わるという推定もあり、監視体制を強化している。