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新型コロナウイルス[09]


2021-09-19・・・日経より引用
◆ワクチン接種4ヵ月後の効果、重症化予防モデルナ92%
    重症化予防ファイザー77%米調査上への


  米疾病対策センター(CDC)は9/17日、モデルナ製の新型コロナウイルスワクチンが接種完了から4カ月後も入院するほどの重症化を9割超で防げるとの調査結果を発表した。一方ファイザー製は4カ月後にこの比率が14ポイント落ちて77%になる。CDCは今年3〜8月に成人約3700人を対象に調査した。全体の約6割はワクチンを未接種で、残り4割はモデルナ、ファイザー、ジョンソン・エンド・ジョンソン(1&1)製のいずれかの接種を完了していた。新型コロナに感染した場合に、入院が必要となるほどの重症化をどれだけ抑えられるか分析した。モデルナ製は4カ月たっても重症化を防ぐ効果は92%で、下げ幅は1ポイントにとどまった。これに対し、ファイザー製は接種完了から2週間〜4カ月は91%だったが、4カ月たつと77%に落ちた。J&Jは比較するのに十分なサンプルが集まらなかったが、おおむね71%の効果があるとした。米食品医薬品局(FDA)が同日開いた第三者委員会は、ファイザー製ワクチンについて65歳以上の高齢者や持病がある人を対象に3回目の追加接種を承認するよう勧告した。

  ファイザー製の有効性が下がることに対応した措置とみられる。一万、同委員会は65歳未満については「デ」夕が不十分だ」との指摘があったため、追加接種の推奨を見送った。バイデン政権は18歳以上への接種を9月下旬にも始める方針だ。勧告に強制力はないが、85歳未満の追加接種は当面先送りされる可能性がある。ファイザーは17日、「(追加接種の)承認に向けてデータ収集を続ける」と声明を出した。FDAの一部の研究者らは英医学誌に13日公開した論文で「重症化予防に高い効果を維持しているので、現状で一般の人への追加接種は必要ない」と主張した。世界保健機関(WHO)も途上国への供給を優先すべきだとの見解を示している。世界ではイスラエルが8月に3回目の追加接種を始めた。フランスは9月上旬から高齢者を対象に実施し、英国も来週から始める。日本も17日、国内で3回目の追加接種をする方針を固めた。






2021-09-20・・・日経より引用
◆コロナ1年後も後遺症、「5割訴え」報告、ワクチンで予防も

  新型コロナウイルス感染症の登場から1年半以上がたち、長期的な後退症の実態が少しずつ見えてきた。中国の報告では、入院した人の約5割は発症から1年後に何らかの症状を訴えていた。半年後の時点よりは減るものの、なお多くの人が症状に悩まされていた。ワクチン接種後の感染ならば後遺症を抑えられる可能性も報告されており、有力な対策となりそうだ。後遺症の明確な定義はないが、一般に感染から4週以降に様々な症状が続くことをいう。中国・首都医科大学などは、2020年1〜5月に中国・武漢の病院を退院した元患者約1300人の経過を調べ、英医学誌ランセットに報告した。そのうち約7割の人は、病院での治療時に酸素投与を必要とした。発症から1年後に病院で確認すると、全体の49%が何らかの症状を抱えていた。半年後の時点では68%が訴えており、減ってはいるが依然高い割合となった。20%に倦怠(けんたい)感や筋力低下、17%に睡眠障害、12%に関節痛がみられた。自己申告では、30%の人は激しい運動以外でも息切れすることがあり、26%が不安や抑うつを訴えていた。これらの症状は発症から半年後よりも割合が増えていた。


*残る不安や抑うつ
  新型コロナ感染症を巡っては、行動制限などで生活に大きな変化が起き、感染しなくてもいわゆる「コロナうつ」になった人がいる。ただ元患者のうち不安や抑うつを訴える人の割合(26%)は、感染していない人での割合(5%)より高かった。生活の変化とは別に、新型コロナへの感染で抑うつなどが起きていると研究チームはみている。このほか自己申告で歩行に問題があると感じる人や、痛みや不快感を覚える人などの割合も、感染していない人より高かった。女性は一部の後遺症になるリスクが高く、倦怠感や筋力低下では男性の1・4倍、不安や抑うつでは2倍だった。高齢者での後遺症として、物忘れや言語障害などの認知機能障害が起きることも分かってきた。米テキサス大学などはアルゼンチンに住む60歳以上の感染者約200人を調査し、アルツハイマー病協会国際会議で発表した。


*認知機能に障害
  新型コロナ感染症の症状回復から3〜6カ月後に、6割以上の人に認知機能障害がみられた。うち約3人に1人は重度の障害だった。研究を指揮する同大教授のガブリエル・エラスキンさんは、症状は一過性の可能性もあるとしながらも「今後どのように経過するか注意を払う必要がある」としている。これまで後遺症の起きる仕組みは不明な部分が多く、対策もしにくかった。ただ研究から光も見えてきた。英キングス・カレッジ・ロンドンなどは2回目のワクチン接種から7日後以降に検査で陽性になった約900人を調べた。2回接種を終えてから感染する「ブレークスルー(2回接種後の感染)感染」をした人のうち、症状が発症から出目以上続いた人は約5%だった。未接種の感染者のうち同様に症状が続いた人は約11%だったことから、感染前に接種していると後遺症の発生が半分になった

  同カレッジ客員教授のペニー・ウォードさんは「ワクチン接種によって感染を防ぐだけでなく、感染後の病気を改善し、後遺症を予防できることが初めて示唆された」と話す。子供の後遺症は少ないとのデータも報告されている。同カレッジが約1700人の子供を対象にした研究によると、5〜17歳で症状が発症から28日以上続いたのは約4%と、大人(約13%)と比べて少なかった。56日以上では子供が約2%なのに対し、大人は約5%になる。現状では、12歳未満はワクチン接種の対象になっていない。子供へのワクチンの効果や副作用を探る臨床試験(治験)をしている段階だ。長崎大学教授の森内浩幸さん(小児科学)は「子供へのワクチン接種を考えたとき、後遺症を防ぐ、というメリットは大人に比べて少ない」と話す。予防するにはワクチン接種を受け、その後も感染対策を実施することが引き続き重要になる。   (尾崎達也)




*ブレークスルー感染
  ワクチンの接種を終えた後に感染すること。ブレークスルーはワクチンによる防御の「突破」を意味する。インドで見つかったデルタ型は感染力が高く、ワクチンの感染予防効果は5〜9割といった報告がある。未接種での感染者よりも、感染者が5〜9割少なくなることを意味している。接種しても感染リスクは残る。ただ発症や入院を予防する効果は8〜9割と高い値が報告されている。今後ワクチンの効果が下がる場合を見越し、効果を高める「ブースター接種(3回目接種)」をどのように実施するかが注目されている。




2021-09-24・・・日経より引用
◆コロナ飲み薬、年内にも、軽症者用、量産が容易
    米メルクなど最終治験

  新型コロナウイルスを治療する飲み薬が年内にも登場する見通しだ。米メルクや米ファイザーが軽症者に使える薬剤の最終段階の臨床試験(治験)を、日本を含む各国で進めている。点滴タイプの既存の治療薬と比べて投与しやすいうえ、〔里産が簡単なためコストも抑えられる。パンデミック(世界的な大流行)の収束につながると期待されている。




  米メルクは米新興リッジバック・バイオセラビューティクスと抗ウイルス薬「モルヌビラビル」を開発中だ。全世界で治験をしており10月にも治験データを公表するとみられる。2021年中に米国で緊急使用許可を申請する見通しを明らかにした。そのl〜2カ月後に日本でも特例承認を申請する可能性がある。もとはインフルエンザの治療用だったが、コロナにも効果が見込まれる。米保健福祉等(HHS)はメルクと170万回分を12億㌦(約1300億円)で購入する契約を結んだ。メルクは21年末までに1000万回分を生産するための量産準備を進めている。米ファイザーも同様の抗ウイルス薬を手掛ける。2002〜03年に重症急性呼吸器症候群(SARS)向けに開発していたものを改良し、静脈注射タイプと経口タイプの2種類を開発中だ。入院していない軽症から中等症の患者を対象とする。2021年10〜12月中に初期データを公表する見通しを明らかにしており、早財の実用化が見込まれている。

  米国の緊急使用許可はバイオテロなどの非常時に未承認薬などの使用を一時的に許可する制度で本来は半年から1年かかる審査期間も3週間程度に短縮。本承認とは異なるため、安全性や有効性が不十分な場合は許可を取り消すことができるり日本にも特例承認制度があり、米国や英国など日本と同水準の医薬品番査基準がある海外で使用される医薬品について、非常時の場合は特例として正式に承認し、輸入することができる。通常、半年から1年近くかかる審査期間を2カ月程度に短縮できる。メルク、ファイザーの治療薬候補への緊急使用許可が年内に米国で出れば、日本でも早ければ2021年中、遅くても2022年初めには医療現場で使えるようになる可能性がある。

  治療薬では重症化リスクが高い軽症患者に使用できる抗体カクテル療法などもある。ただ点滴投与が必要で、問診や経過観察も含めて1回の治療に3〜4時間近くかかることもある。2種類の抗体を組み合わせる「ロナプリーブ」は米国では1回あたり2100㌦と費用負担も重い。一定の医療水準と財政的な余裕がある国や地域でしか使いにくい。インフルエンザ治療に使うタミフルのような飲み薬の抗ウイルス薬が登場すれば、こうした課題を解決できる可能性がある。処方や服用も簡単で在宅療養中の軽症患者の治療にも使える。ウイルスの増殖を防ぐ仕組みのため、変異したウイルスにも効果が期待できる。化学合成で製造できるため既存の医薬品工場を転用でき、増産が簡単なため生産コストは抗体薬の10分の1以下に抑えられる。

  飲み薬タイプの開発は塩野義製薬も7月に第1段階の治験を始めた。年内にも大規模な治験を始める予定で、2022年中の実用化を目指すもようだ。スイスのロシュが開発中の抗ウイルス薬は中外製薬が日本での開発と販売権を取得し、22年に全世界で実用化する考えだ。欧米を中心に先進国ではワクチン接種が進んでいるが、デルタ型など変異ウイルスの登場で、ワクチン接種後も感染する事例が相次ぐ。投与から時間がたつと効果が弱まるとの報告もあり、ワクチンだけでコロナを封じ込めるには限界もある。感染予防と重症化を抑えるワクチンと、感染時に速やかに治療できる経口の抗ウイルス薬。パンデミックに打ち勝つためには両輪が必要になってくる。(先端医療エディター高田倫志)



◆米、高齢者に3回目承認、ファイザー製接種65歳未満見送り




2021-09-27・・・日経より引用
◆コロナ治療薬の開発急ピッチ、実用近づく経口投与型
      低コスト途上国でも普及へ

  新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が止まらない。ワクチンが一定程度抑止している一方で、感染力の強いデルタ型の登場で、米国や欧州でも再拡大の兆しがみえる。ワクチンだけに頼るには限界があり、パンデミック(世界的大流行)収束には使いやすい治療薬が不可欠だ。製薬各社のスピード開発に世界の目が注がれる。新型コロナによる感染者は全世界で2億人を超え、死者も450万人以上にのぼる。先進国ではワクチン接種が進み、英国では7割、米国や欧州でも6割を超える人が少なくとも1回を接種している。日本でも6割が接種済みだ。ただデルタ型など変異ウイルスの登場で、ワクチン接種後も感染する事例が相次ぐ。ワクチン接種が進み経済活動を再開したイスラエルでも再び感染者が増加している。

  各国当局は3回目の追加接種の検討を始めるが、当初の見込みとは違い、ワクチン接種だけでコロナを封じ込めることは難しいことが分かってきた。期待されるのが治療薬の開発だ。ワクチン接種済みで感染しても、治療薬があれば対応できる可能性があるからだ。米国の臨床試験(治験)データベースによると、治療薬として開発中の治験は全世界で3200件を超える。新型コロナは感染初期は体内でウイルスが爆発的に増えるが、症状が重くなるとウイルス量が減り始め、肺炎などが悪化。さらに悪化すると肺炎に加え、免疫が暴走しやすい。全身で炎症が起きる重篤な症状になるケースも多いのが特徴だ。製薬会社は軽症、中等症、重症など症状にあわせた治療薬開発を急いでいる。

  これまでコロナ治療薬として使用されているのは、重症化する可能性が高い入院患者に対して抗ウイルス薬「レムデシビル(製品名ベクルリー)」、抗炎症薬「バリシチニブ(オルミエント)」、同「トシリズマブ(アクテムラ)」、同「デキサメタゾン」がある。また回復者の体内にできる中和抗体を模した抗体医薬品「ソト口ビマブ」、2種類の抗体を使うカクテル療法「カシリビマブとイムデビマブ(ロナプリーブ)」などバイオ製剤を活用した治療法も登場した。これらの抗体医薬は軽度から中等度の患者に対する治療薬として使用が許可されているが、基本的には重症化リスクが高い軽症患者に対して重症化予防のために使用されるケースが多い。

  日本でもリスクの高い軽症患者への投与が始まるなど期待が高まる。ただ抗体医薬は製造に特殊な設備が必要で墓産が難しく、コストも高い。現在は米国や英国、日本など先進国中心に供給されている。点滴で投与し、経過観察する時間も必要で、一定の医療水準を持つ国・地域でしか使いにくい。そこで注目されるのが錠剤やカプセル剤などの飲み薬だ。化学合成で製造するため、既存の医薬品工場を使える。量産も容易で製造コストを抑えられると見込む。実用化されれば途上国を含めたあらゆる国で普及させやすい。開発で先行するのは米メルク、ファイザしスイスのロシュなどだ。メルクは米新興リッジバック・バイオセラビューティクスと開発する経口薬「モルヌビラビル」で最終段階の治験を進めており、近く結果が出るとみられる。

  ファイザーも重症化リスクの高い患者に対して日本を含む全世界で最終治験を進めており、10〜12月中にも初期データを公表するとしている。ロシュが開発する治療薬候補については中外製薬が開発と販売権を獲得。同治療薬候補も日本を含めた全世界で最終治験を進めており、2021年中に結果が出るという。日本の製薬会社では、塩野義製薬が経口タイプの治療薬を開発しており、7月から第1段階の治験を始めた。いずれも体内でウイルスの増殖を妨げる可能性がある薬剤で、インフルエンザ治療で使うタミフルのような効果が期待されている。変異ウイルスの脅威が増す中、対応した新たなワクチン開発は必要だ。ワクチンと併せて多様な治療薬を武器ともて持つことが、パンデミックの収束とコロナとの長期戦を制するカギを握るだろう。(先端医療エディター高田倫志)






2021-09-27・・・日経より引用
◆最新技術のmRNAワクチン、市場原理働かず高額

  2020年末、急速に感染拡大した新型コロナウイルスの変異ウイルスについての気掛かりな報告を受けて、報道機関は騒然とした。英国が世界から分断され、国民保険サービスのさらなる逼迫が懸念された時、あるワクチン製造企業の社長が救いの手を差し伸べた。「メッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンの利点は、ウイルスの変異を完全に模倣して設計できることで、6週間後には新ワクチンを量産できる」。新型コロナウイルス感染症のワクチンを米製薬大手ファイザーと共同開発した独バイオ製薬ビオンテックのウグル・サヒン最高経営責任者(CEO)は言った。英国のワクチン接種キャンペーンは積極的に進められた。昨年同時期と比較して感染者数は同等でも、死亡者数はかなり少なく抑えられるようになった。

  だがウイルスが変異し、アルファ型から感染力の強いデルタ型に置き換わり、感染率がかつてないほど高くなった。世界最大規模のワクチン接種キャンペーンの成果を帳消ししかねない状況になると、ワクチン製造企業はすぐさま実験室に戻っていった。最初のワクチンがデルタ型には効きにくいかもしれないという可能性と、新たなワクチン開発で見込める利益を見据えて、ファイザーやモデルナなどはデルタ型に特化したワクチン開発を急いでいる。年内にも新ワクチンの有効性確認に着手しようとしている。実はワクチン開発はやや失速気味だった。細胞にたんぱく質を作るように指示を届けるmRNA技術がワクチンに使えると改めて認識されたことで、活気を取り戻している。「mRNAワクチンはずっと有望視されていたが、量産するためのインフラも経験も足りていなかった」とショア・キャピタルのアナリスト、アダム・パーカー氏はいう。

  「パンデミックが起きたことで政府がこの分野に投資するようになり、ワクチン開発に伴うリスクも分散されたことで、n出産体制の確立が加速した」と分析する。加えて、mRNAワクチンには既存の非mRNAワクチンと違い、「制約」がないため、ほかの疾病のワクチンも作れるかもしれないという。英オックスフォード大学と英アストラゼネカが共同開発したものや、ジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチンはアデノウイルスを利用している。このため「運べる情報量やワクチンでできることに制約がある」とパーカー氏はいう。モデルナやビオンテックなどの企業は、現在ワクチンがないエイズウイルス(HIV)などのワクチンの実現を狙っている。新型コロナのワクチンは、先進国を中心に何百億㌦もの公共投資があり、記録的な注文数を受けてかつてないほど急速に生産体制が拡張された。

  それでも世界規模で見るとまだ十分に行き渡っていない。世界保健機関(WHO)によると低中所得国では1回目のワクチン接種が済んだ人は人口の20%にすぎない。先進国などに比べると大きな差がある。ワクチンの公平な分配のための普及団体「民衆のワクチン連盟」は、mRNAワクチンを製造する企業を含む製薬企業がコストに見合う価格でワクチンを売っていれば、全世界にワクチンを供給する費用は実際の5分の1で済むはずだと試算している。生産を拡大することでコストは下がり、製薬企業はより安価にワクチンを提供できるはずだと主張している。だがフィナンシャル・タイムズなどのメディアが報じてきたように、製薬企業はワクチン価格を上げてきた。

  WHOで医薬品アクセス担当のマリアンジェラ・シモン事務局長補佐も、製造工程の効率化は「通常の市場原理であれば、価格の上昇ではなく低下につながるはずだ」と指摘する。「現状のマーケットでは、明らかに供給量と非常に高い需要が見合っていない」とシモン氏はいう。「それでもWHOは製薬企業にワクチン価格を抑えるように要請している。世界の中には、今これ以上高い価格になると手が届かなくなる国が多数あるのだ」(FT医療医薬品リポーター、ドナト・マンチーニ)






2021-09-27・・・日経より引用
◆コロナ、次々と変異型なぜ登場?
       遺伝子複製・ミス  繰り返す「進化」

  新型コロナウイルス感染症の流行の拡大や長期化に拍車をかけているのが、次々と現れる変異ウイルスの存在だ。2020年の年末から続々と登場し、その闘いはいたちごっこの様相を呈しはじめている。そもそも、変異を持つウイルスはなぜ現れるのだろうか。ウイルスの変異はありふれた自然現象だ。新型コ白ナウイルスは人や動物の体内で増えるが、その際に約3万文字ものウイルスの遺伝情報(ゲソム)をコピーする。大量の文字をコピーするため一定の割合で必ず誤りが生じる。ウイルスが増殖してコピーを繰り返すことで誤りは蓄積する。伝言ゲームで最後の人が聞いた内容は、最初の人が伝えたものと異なるのと似ている。もっとも、大抵は変異してもウイルスの性質とは無関係だ。3万文字のうち病原性などウイルスの性質に直接かかわるのはごく一部で、しかもこうした場所でランダムに変異が入れば、ウイルスの増殖能力が損なわれる場合が多い。

  それでも、ごくまれに他より増えやすいウイルスが出現する。出現すれば急速にその割合が増し、流行中のウイルスの大半を占めるようになる。こうして広がったのが、アルファ型や感染力の強いデルタ型だ。増えやすいウイルスは周囲の環境によって変わる。ウイルスに対する免疫を誰も持っていない環境では、体内でのウイルスの増殖速度が増えやすさにつながる。しかし、感染やワクチン接種で免疫を持つ人が多い環境なら、多少増殖速度が遅くても、免疫をかいくぐる変異を持つウイルスの万が増えやすい場合がある。実際にどの変異ウイルスが流行の主流となっているかは、病原体のゲノムを解析する国際プロジェクト「ネクストストレイン」などでリアルタイムの解析が続いている。

  4〜5月までは徐々にアルファ型の割合が増えていたが、その後急速にデルタ型の割合が増えてアルファ型を抜き、現在は9割を占める。世界中がデルタ型の猛威に震撼(しんかん)しているが、闘いはこれで終わらない。流行の主流となる変異ウイルスは今後も入れ替わる可能性が高い。入れ替わりを繰り返すうちにウイルスの病原性が低下し、宿主の人間と共生する「弱毒化」に向かう可能性もゼロではないが、それは「宿主の症状が軽いほど周囲に感染が広がりやすい」という図式が成り立つ場合だ。新型コロナでは感染者が発症前からウイルスを排出して他の人に感染させるため、感染者の症状とウイルスの増えやすさに直接の関係はない。

  その時点の環境で増えやすいウイルスが流行の主流を占める。人類はこれまでも幾度となく未知の感染症と闘ってきた。ただ、社会に新たな病原ウイルスが広がる際の変異が詳しく調べられているのは初めてだ。これからどんな変異ウイルスが出現するかを予測するのは容易ではない。流行の期間が長引くほどウイルスは増殖を繰り返し、変異によって増えやすい性質を獲得するチャンスが増える。大規模な流行はそうしたウイルスが主流の変異ウイルスに置き換わるのを許すことになる。変異によって厄介なウイルスが出現するのを食い止めるためにも、流行の波をできるだけ小規模・短期間に抑える感染症対策の重要性はますます高まっている。






2021-09-27・・・日経より引用
◆接種率アップか3回目接種か、「ブレークスル「」懸念続く

  新型コロナウイルスのワクチンは、人間の体に備わる免疫系を訓練する。ウイルスが体内に入ってきたときに私たちの体が上手に対処できるようにする訓練だ。ところが変異ウイルスのなかには、ワクチンの訓練で得た免疫をかいくぐるものがある。世界で猛威を振るう感染力の強いデルタ型はその一つだ。世界保健機関(WHO)は変異ウイルスのワクチンへの影響をまとめ、随時公表している。デルタ型に対しては、ファイザー製のワクチンの発症予防効果は1〜2割、アストラゼネカ製では2〜3割落ちる。モデルナ製はまだ評価されていない。重症化予防は、いずれのワクチンも従来型と同じ効果が保たれている。ワクチンの効果が落ちるとき、体内では具体的に何が起きているのだろうか。

  ワクチンによって訓練された免疫系は、ウイルスの表面にくっついて動きを封じ込める「抗体」と呼ぶ攻撃用のたんぱく質を何種類も作る。それぞれの抗体はどこでもくっつくのではなく、ウイルス上の標的となる部位が決まっている。標的部位やくっつく強さの違いにより、よく効く抗体と効き目の低い抗体がある。免疫を回避する変異ウイルスは、抗体の標的部位にピンポイントで変異が入っていることが多い。標的部位の形が変われば抗体はくっつけなくなり、ウイルスを攻撃する能力が低下する。しかし他の標的部位にくっつく抗体は有効だ。そのため、変異が起きてもワクチンによって得られ免疫は全くの無効にはならない。

  しかも、免疫系は抗体を使わずにウイルスを攻撃する手段も備えている。しかし、ウイルスの変異とは無関係に、こうした免疫の攻撃能力が接種から時間がたつと少しずつ減少していくとする報告がある。大半は抗体の効き目だけを調べた研究で、減少幅がどの程度なのかはまだ評価が定まっていない。ただ、デルタ型に対して実際に起こっているワクチンの効果の弱まりは、変異による影響と免疫の低下による影響が合わさって見えている可能性もある。ウイルスの脅威を高波に例えれば、ワクチンによって得られた免疫は町を守る防波堤だ。完成したばかりの防波堤は大半の高波から町を守るが、たまには防波堤を越えてくる波があり、これがワクチン接種後の感染である「ブレークスルー感染」にあたる。時間経過とともに防波堤の頂部が削れてくると、波が防波堤を越える頻度は高まる。

  防波堤の高さが変わらなくても、天候の変化で海が荒れればやはり同様だ。前者は時間経過による免疫の弱まり、後者は免疫を回避する新たな変異ウイルスの出現に相当する。イスラエルなどで始まっている3回目の接種は、頂部の削れてきた防波蛙を補強しようというアイデアだ。2回目の接種から一定期間がたった人を接種対象としていることが多い。低ドしてきた発症予防効果の押し上げが期待されている。3回目の接種には短所もある。世界的にワクチンの需給が逼迫するなか一部の国が3回目接種に動けば、かえって世界全体のワクチン接種の完了率が伸び悩んでしまうかもしれず、ウイルスの変異を助長する可能性があるからだ。WHOは3回目接種の延期を各国に呼びかけている。

  しかし実際には、こうした長い目で見た場合の懸念と、3回目接種によって目前の接種者の発症リスクを低減できるメリットをてんぴんにかけた議論は難しい。3回目接種をめぐる各国とWHOの歩調はうまく合っていないのが現状だ。少なくとも、世界全体でワクチン接種の完了率を高めることが望ましいのは間違いない。ワクチン接種によってウイルスの宿主である人間側の性質が変化すれば、ウイルス自体の病原性が下がらずとも、相対的にウイルスが「弱毒化」した
状態を作り出せることになる。何もせずに弱毒化を期待して待つのではなく積極的にその状況を作り出す、いわばウイルスを「手なずける」戦略が必要だ。変異ウイルスに対応した新たなワクチンの接種は一つの有効手段となる。






2021-09-29・・・日経より引用
◆コロナ、緊急事態全面解除を決定