22	我が人生履歴の森[928]

2026-04-04 ◆須坂病院を退院した ●２６年４/０４日(土)      今日は寒々しかった      ９時５５分ごろに須坂病院の病室に着いた      着替えておけと言っておいたが、パジャマ姿だった      荷物もまとめてなかった      足のむくみはだいぶ少なくなっていた      医師の話が終わってから着替えた      １０時１０分ごろ、医師から簡単な説明がった       レントゲン写真でペースメーカーの説明された      今後の診療日程を話された      病室に帰って着替えた      看護師さんから毎朝食後に飲む薬を渡された、二週間分          [アルダクトンA錠２５mg]＋[フォシーガ錠mg]＝各一粒づつ飲む      病室から家路へと愛車で帰った      家に着いたら、急に元気に動き出していた      室内をきょろきょろしていた      暫くしたら落ち着いたのか普段に戻ってきた ●須坂病院にて     妻の測定、  最高血圧９５mmHg、                      最低血圧６８mmHg、    脈拍数７２拍/分 須坂病院から自宅に帰ってからのひと時 ◆生かされている日々を大切にしよう ◆ペースメーカー手帳渡された ●ペースメーカー手帳とは   ペースメーカーは、心臓がうまく働かない人の体に植え込むことで心臓の動きを助ける機械である。ペースメーカーを植え込むと、ペースメーカー手帳を渡される。   手帳には、使用しているペースメーカーの情報やかかりつけ医師以外を受診する際の医療関係者へのお願い、患者さんの情報や緊急連絡先などが記載されている。   万が一意識がなくなった時、胸の調子が悪くなった時、ペースメーカーを使用していることを周囲の人に気付いてもらうためにも、常に持ち歩くようにすることが大切である。 ◆老いても運動しよう            身体 脳のためにも                         適度に散歩しよう ●老いても汗が滲む程度に散歩しよう                 何事も自分の為です、家族の為です 2026-04-07・・・日経より ◆高額療養費「現役」に不利       ２．１万円未満は合算できず                  「高齢者優遇」是正の声   医療費の支払いを一定額に抑える高額療養費制度で、高齢者優遇の新たな問題が浮上してきた。自己負担額の計算で現役世代のみ医療機関ごとに２万１０００円以上でなければ合算できない制約がある。政府が掲げる「世代間の負担の公平」に反するとして廃上を求める声が出ている。   高額療養費制度は重い病気やけがのリスクに備える社会のセーフティーネットだ。所得に応じて毎月の自己負担上限額を定めている。同じ月に利用した医療機関や薬局での支払いを足し合わせ、基準を超過した分は支給を受けられる。同じ医療保険に加入する家族の医療費を足す世帯合算の仕組みもある。   入院していた患者が退院後に別の医療機関を受診するケースや、外来診療後に薬局で薬を受け取るケースなどがある。医療保険適用の歯科治療や訪間看護も合算対象となる。７０歳未満の場合、１カ所の医療機関への支払いが２ 万１０００円以上でなければ合算できないルールがある。７０歳以上は制限がなく、すべての医療費を合算できる。   同じ治療や投薬を受けても年齢によって支払総額に差が生まれる。２００２年からこの運用が続いている。一定額以上の支払いのみ積み上げるルールは、世帯合算を導入した１９８４ 年にできた。保険財政への影響を考慮し、当初は高齢者も合めて基準額を設定した。当時は診療報酬の請求が紙ベースだったため、扶養家族が多い現役世代が加入する健康保険組合の事務負担にも配慮した。   高齢者については２００２年に基準額をなくした。医療費の定額制などを廃上し、原則１割の自己負担を徹底したタイミングだ。自己負担が急激に膨らむのを避ける狙いがあった。立憲民主党の山内佳菜子氏は３月２７日の参院予算委員会で「事務方の都合で７０歳未満が制度の恩恵を受けられないのはあり得ないことだ。年齢に関係なく基準額を撤廃すべきではないか」と指摘した。   ７０歳未満にのみ基準額を設ける合理的な理由はなくなっている。２６年１月時点で診療報酬の請求の９７・５％ は電子データになっており、家族の医療費の合算にかかるシステム改修の工程数は多くないとみられる。厚生労働省は基準額の見直しには消極的だ。上野賢一郎厚労相は「課題としては認識している。   制度全体の見直しの中での優先順位も考えないといけない」と説明した。基準額を撤廃すると少額の医療費が合算対象となり、制度の支給対象者が増える。厚労省の機械的な試算では支給増加額は年１０００億円を超えるという。今国会で審議中の健康保険法の改正案に盛り込んだ高額療養費制度の見直しでは、所得に応じた上限額の引き上げや所得区分の細分化で支給額べ―スで２４５０億円程度の圧縮効果を見込む。   基準額の撤廃は、この効果を打ち消す方向に動く。「これ以上は医療費がかからない」として必要性の低い受診を誘発する可能性もある。高額療養費制度には、７０歳以上だと外来診療の自己負担を一定額に抑える仕組みもある。現行では住民税非課税の人なら月８ ０ ０ ０ 円で外来に「通い放題」になる。健康保険法の改正案にはこの額の段階的な引き上げも盛り込んでいる。