◎応用価値ある「同一銘柄当日売買テクニック」 保有株数同じでのナンピン売買 *売却益が豊富にあって、この方法を実践するのはよろしくないです! (無駄金をかけて実践で試した結果です) 2023-09-21 ◆当日に売買しても評価計算は合算されていた 2023-01/23 9262・シルバーライフ 200株買い1701円、コスト1,718円 2023-04/07 9262・シルバーライフ 100株買い1251円、合計300株、コスト1,568円 その後も株価はドンドン下がり続けて3/14に851円の安値をつけてしまった。 *会社内容 *9262・シルバーライフの特色、 高齢者向け配食サービスのFC本部運営。高齢者施設への食材販売、冷凍弁当OEM・倉庫業も 【復調続く】24年7月期は弁当OEM・倉庫業が取引先増えて堅調。主力の高齢者向け配食も値上げ効果が通期化。高齢者施設向け食材販売は微増程度、原材料や人件費が高水準でも、営業益復調続く。増配も。 【鞍替え】プライム市場の上場維持基準未達、10月20日にスタンダード市場へ。OEMは企画から製造、保管、配送依頼まで手がける強み生かし中小・中堅の顧客を開拓 本社、160-0023東京都新宿区西新宿4-32-4
*優待 権利確定、7月 ≪対象株主≫ 毎年7月末日の株主名簿に記載された200株(2単元)以上を保有している株主を対象とする。 ≪優待内容≫ 対象の株主に対して、一律に当社ECサイトで利用できる商品券(10,000円相当(5,000円券2枚))をお届け。 ≪贈呈時期≫ 毎年10月末頃に送付する「定時株主総会決議のご通知」と共に発送を予定。 ※株主優待制度については当社の株主優待ページをあわせてご確認ください。 (2023年3月15日現在)
2023-09-20(水) 9262・シルバーライフ、300株保有して評価損-112,800円也 2023年度の利益は70万円ほどあるのでマイナス株を売却して評価損を解消しようと売買行動を実行してみた。 9:00分、評価損を解消するために300株1,199円で売却した 9:54分、まもなくして200株1,190円で買った、 コスト1,420円也 ●考察 保有株数同じでのナンピン売買 保有していた全300株を売却したから保有0株だったのだから改めて200株買ったのに現在値1171円で評価損が-48,600円であった。ということは今までに保有していた300株のデータと合算されて計算されていたのだ。 このような体験したのでカラクリが理解できたが、本当にこのような計算方法が正しいことなのか?。ソフトが対応していないのだろうか?。どうやって計算されているのか私には理解に苦しむ。計算方法が怪しいのかな( ´Д`)σ)Д`*)プニョプニョ。
●株主優待<優待内容>・・・シルバーライフのHPより 毎月7月31日現在の株主名簿に記載された2単元(200株)以上を保有する株主様へ、当社冷凍弁当通販サイト「まごころケア食」で使用できる10,000円(5,000円×2枚)分の株主様ご優待券をお送りいたします
●株主優待の利用方法・・・シルバーライフのHPより ①「まごころケア食」サイトに入ります。
②商品選択画面で「購入する」へ進みます。
③(アカウントを持っていない場合)「ゲスト購入」を選択し、購入者情報を入力します。 ④ご注文内容のご確認画面で「株主優待券を利用する」を選択し、株主優待コード(株主優待券裏面の上部に記載)を入力します。 ⑤株主優待コードを入れた上で、優待券の金額が適用されたことをご確認の上、お支払残金がある場合は、残金のお支払方法を選択します。 2023-08-16・・・日経より ◆投資家と向き合う経営④株主還元と投資のバランス 最近、自社株買いや増配といった株主還元に取り組む企業が増えています。以前の日本企業は多額の資金を抱え込み、株主還元には消極的でした。特に2008年のリーマン・ショック以降は、株主還元に消極的な時期が続きました。方針転換した企業が増えたともいえますが、全体的にはまだ控えめなようです。 株主還元の主な利点は3つあります。第1に、経営者の意向を投資家に伝えられることです。増配は将来業績に対する経営者の自信の表れであり、自社株買いは株価が低いとする経営者のシグナルです。増配や自社株買いにより、将来業績に対する楽観的な見方や株価水澤の割安さが伝わり、株価の上昇につながることがあります。 第2に、株主との利害対立を軽減できることです。成熟した企業が本業において適切な投資機会が限られている場合、株主還元を通じてフリーキャッシュフローを減らし、無駄な支出を削減することで、株主との利害対立を緩和できます。これにより、株価の下落を抑えることができます。第3に、短期思考を持つ外部株主の影響を軽減できることです。 株式持ち合いが解消され、その保有株が市場で売却されると、外部株主が大量に取得し、短期思考の影響が生じる可能性があります。売却された自社株を買い戻せば、短期思考を持つ外部株主の影響を軽減し、中長期的な経営を追求できます。ただし、自社株買いや増配を、短期的にPBR(株価純資産倍率)を引き上げる手段として利用することは危険です。 米国では収益力の高い企業が株主還元に偏った財務戦略をとり、債務超過に陥るケースが見られます。また、利益の大部分が株主に還元される一方で、成長投資や雇用が削減されるケースもあります。現時点では、過度な株主遷刀を実施する日本企業はないようです。 しかし、米国の状況は、投資家主導の企業改革が進む日本の未来像を暗示している可能性があります。日本企業は自身の成長ステージや経営環塊を考慮しながら、株主還元と成長投資のバランスを最適な状態に詞整することが求められます。 ◆優待が廃止された
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