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大暴落「植田シヨック？？」[A089] |
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大暴落「植田シヨック？？」[A089] |
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2024-08-10 ◆長期投資とは暴落時に評価損になっても売却せずに耐え忘れていることです ●株価が下落し評価損になっても売却しなければ損失は確定しません 約１３０銘柄保有していますが、今回の暴落で売却した銘柄はひとつもありません。 東日本大地震の時も株価が大暴落しました。この時は暴落直後から銘柄の買い付けを始めました。買って数日後に更に株価は下がり続けてしまいました。株保有資産は完全に－３５０万円ほどになってしまいました。 それでも諦めずにコツコツ株を買い続けていくうち、相場は落ち着きを取り戻して徐々に右肩上がりへとなっていきました。保有株の赤字は解消されていきました。ですから、長期投資＝保有する株を売却せずに放置することです。 株価が暴落下ときには、ＳＮＳや他人の意見は聞かないことです。必ず＋と－の答えがあるのです。特に訳の分からない人の意見や自分よりも株資産のないような人の意見は何の役にも立ちません。暴落時はためらうことなく放置しておくことです。このような暴落に耐えられない人は、日頃から耐えられる訓練を心がけておくことです。 ●暴落時の心構え ＊株は何のために買うのか買ったのか売るのか売ったのか思考しておくことです ＊暴落しても絶対に狼狽売りいけません ＊暴落時、忘れて放置していることです ＊暴落は投資家にっての勉強である ＊長期投資は目先の株価の上下に拘らない ＊長期投資家は・素人投資家は信用取引をしないこと ＊長期投資家は、含み益や含み損を気にしないものです ＊暴落も想定して日頃から資金管理を怠らないことです ＊暴落は株の買いのチャンス到来です 2024-08-10・・・日経より ◆大暴落・荒れ相場、積み立てを継続 長期投資で利益生みやすく 株式相場が過去に例をみない変動に見舞われている。2024年は少額投資非課税制度（NISA）が刷新され、積み立て投資などで新たに資産形成を始めた人は多い。新規参入層にとって株式の急落・急騰は初めての体験となる。積み立て投資は相場の変動に右往左往せず、淡々と継続すると長期で利益を生みやすい。荒れ相場のなかでも続けられるよう、投資額が過度になっていないかを再点検することも大切だ。 「これほど大きく動くとは。株式投資の怖さが初めてわかった」。東京都に住む会社員男性Aさん（29）は新NISAの開始を機に本格的に資産形成を始めた。月40万円弱ある手取り収入から月8万円を世界株のインデックス（指数連動型）投資信託と日本株投信の積み立てに充て、賞与で国内の高配当株もいくつか購入した。ただ日経平均株価は8月5日に4451円安と過去最大の下落幅を記録。6日は一転して3217円高と過去最大の上げ幅となるなど乱高下している。米国株も景気懸念から不安定な値動きが続く。Aさんの保有する投信2本はピーク時に合計で1割以上のリターンがあったが、現在は元本を5万円ほど割り込んでいるという。 国内の高配当株も日本たばこ産業（IT）株などで含み損を抱える。Aさんは交際している女性と24年末に入籍予定で、新居探しや結婚式場の手配などはこれから。「一定程度のお金が必要なので、毎月の投資額を無理のない範囲に抑えたい」と話す。投資を新たに始めた層は歴史的な急落・急騰に慌てがちだが、積み立て投資では足元の変動に焦る必要はない。経済ショックはこれまでも幾度となく起こり景気が後退したが、世界全体でみると経済は緩やかに成長し、株価も回復してきたためだ。 最も記憶に新しいのは感染症の流行に伴う「コロナショック」。全世界株指数の推移をみると、19年12月に付けた新型コロナウイルス禍前の直近高値は最安値から5カ月後に回復した。２００８年に起きたリーマン・ショックは4年8カ月、２０００年のIT （情報技術）バブル崩壊は3年6カ月でショック前の直近高値を上回った。こうした危機を乗り越え、全世界株指数の年利回りは直近50年で平均7％程度となっている。株式相場が低迷している局面でも積み立て投資で一定額ずつ購入すれば、安いとさほど多くの量を買うことができ、平均購入単価を抑えられる。相場がその後回復したときに資産が増えやすくなる。 低迷している局面が長いほど、安く買える時期も長いことになり有利といえる。例えばリーマン・ショック。２００８年1月から全世界株指数（配当込み、円ベース）対象の全世界株投信に、月3万円の積み立て投資をしていたらどうなったか。世界株指数がリーマン前の２００８年8月の水準を回復したのは13年2月。安い局面で積み立てを続けることで購入コストが低下し、２０１３年2月時点で指数は急落前の水準に戻っただけだが、資産額は累計投資額186万円に対して247万8000円と3割増になっていた。特に20～40代前半といった資産形成層は投資期間を長くとることができる。インデックス型の株式投信の積み立てで安定的に資産を増やすには長期にわたって運用を続けることが望ましいとされる。 金融教育家の塚本俊太郎氏は「少なくとも10年以上は積み立てをすることを意識したい」と話す。今回の相場の急変動は、自身が過度な金額を投資に振り向けていなかったかどうかを確認するチャンスでもある。では毎月の収入のうち、どれくらいを投資に充てるといいのか。例えば50代前半の夫婦共働きで月の手取り収入が計６０万円、住まいは賃貸、未就学児1人という世帯で考えてみよう。「手取りの３０％を家賃、６０％を生活費、保険料、交際費などに割り振るのが一つの目安」とファイナンシャルプランナー（FP） の井戸美枝氏は助言する。残りの１０％が余裕資金で、貯蓄や投資に充てる。金額では6万円になる。 貯蓄と投資の配分を考える際は、貯蓄が現時点でどの程度あるかが手掛かりとなる。まず必要なのが病気・ケガ、失業など万一に備える資金だ。少なくとも生活費6カ月分を現預金で確保しておきたい。次に確認したいのが、5年以内に支出予定のある資金が準備できているかどうか。例えば子どもの進学費や住宅購入の頭金などが該当する。こうした資金を確保していない場合は、貯蓄をまず優先する。 余裕資金の8～9割を貯蓄に充て、残りの1～2割が投資に回す資金となる。余裕資金が6万円なら毎月の投資額は0・6万～1・2万円程度にとどまるが、「少額でも積み立て投資を続けることが重要」と井戸氏は説明する。貯蓄にメドが付いたら、投資に振り向ける資金を増やしていく。万一に備える資金や5年以内に支出予定のある資金をすでに確保している場合は、余裕資金すべてを運用に充てる。 株式投信などのリスク資産は6割程度、残りの4割程度は個人向け国債など元本確保型の商品とするのが選択肢になるという。単身者でも家計の収支や貯蓄を踏まえて投資額が適切かどうかを検討したい。「自分の年齢から将来起こる可能性のあるライフイベントや必要となる資金を想定することが大切」とFPの横田健一氏は話している。
●シニア層に債券に分散も 株式は長期では高いリターンが見込めるとされるが、投資期間が若年層に比べて短くなりやすい50代以降のシニア層は運用資産の分散を考えたい。運用資産の中心が株式の場合に相場が大幅下落すると、株価の回復がリタイア後など運用資産の取り崩しが必要になる時期に間に合わない可能性があるためだ。シニア層は運用リスクを抑え、資産の目減りを避けることが重要になる。リスクを抑えるには「価格変動が株式に比べて少ない債券の比率を高めることが一案」と井戸氏は話す。 例えば個人向け国債。変動金利型的年と固定型3年と5年の計3種類がある。特に変動10年は半年ごとに適用金利を見直す仕組みで、長期金利の上昇に連動して利率が上がる。元本割れのリスクはなく発行後1年過ぎれば換金もできる。シニア期に運用を続けるなら、国内外の株式や債券、不動産投資信託（REIT）に分散投資するバランス型投信も選択肢になる。株式だけに比べ値動きが安定しやすい。ただインデックス型投信に比べ信託報酬は高めになっている。またリタイア後に年金のほかに定期的に収入がほしい場合は、配当収入を得られる高配当型や全世界株式型の上場投資信託（ETF）などを購入するのも手だ。（安田龍也、編集委員 田村正之） 2024-08-11 ◆質素倹約生活の心得 ＊質素倹約生活は未来の家族の自分の人生を豊かにするためにする ＊健康なくして質素倹約は成り立ちません ＊健康を保ち豊かさに対する考え方を生活に生かす ＊仕事は楽しくするものです ＊お金を極力かけない生活力を身つけ実行していく ＊貯金はインフレに弱いことを理解していることです ＊お金をかけない楽しみを見つけ実践して人生を楽しむ ＊お金を使わずにできることを増やし人生を有意義にする ＊最低生活費を把握していることです ＊貯金は最低生活費の約半年分はしておくことです ＊家族の人生を良くすためにお金を使う ＊人生社畜一筋の生活は危険が伴うので無理のない投資をする ＊辛さや嫌味や悪口や嫌なこと把握して打ち勝ち方法を身に着けることです ＊常に人生を健康を維持しつつ前向きにしていくことです ＊他人の意見などに振り回されないことです ＊博打は絶対にしてはいけません 素晴らしい人生を狂わす根源なのです ＊見栄は貧乏への近道です ＊他人の悪口・貶す・嫌味などを言う人は自分がそうだと宣言しているようなものです ＊お金の借り貸しはいけません 保証人・連帯保証人はしてはいけません 大切な人生の尊厳を狂わす危険が絡んでいます ＊お金を借りる場合は個人からではなく銀行などから借りましょう ＊生活を脅かさない、無理なく返せる範囲内で借りましょう ＊住宅ローン・マイカーローン等をする場合でも50代前半までには完済できるように組みましょう 50代以降は人生百年時代への準備する大切な年代なのです 2024-08-10・・・日経より ◆日本株に、「売られすぎ」に買いも 「全世界株式（オール・カントリー）オルカン」は円高の影響大 「7月のピーク時から大暴落で保有株の評価額が2割も下がった」。飲食店経営の女性（32）は嘆く。2日の株価急落を見て、2020年のコロナショック時に保有株の評価額が半減した恐怖が頭をよぎった。高配当を目当てに買った三菱UFIフィナンシャル・グループやキヤノンなど１０銘柄の日本株を5日朝、全て売却した。「トランプ氏が米国の次期大統領になったら円高・ドル安が進んで、株価は下がり続けるのではないか。配当は魅力だが、これ以上マイナスを見るのはつらい」と女性は語る。日経平均株価が過去最大の下げ幅を記録した5日は、新しい少額投資非課税制度（NISA）の成長投資枠で人気を集めていた個別株も軒並み下落した。 NTTは前週末比5％安の145円、日本たばこ産業（JT）は同17％安の3454円と大幅安となった。NTTは昨年の株式分割で最低購入価格が1万円台と手が届きやすくなったため人気だが、1月23日につけた年初来高値（192・9円）からの下落率が25％に達した。これらの銘柄に個別の売り材料が出たわけではない。6日以降、売り一巡後はバリュエーション（投資尺度）からみて「売られすぎ」と判断された銘柄が幅広く買われる動きもあった。企業価値と現在の株価を比較して、株価が相対的に割安か割高かを判断する指標として、PER（株価収益率）やPBR （株価純資産倍率）などがある。 2日から2営業日連続で年初来安値を更新したトヨタ自動車は、7月まで10倍以上で推移していた予想PERが5日に8倍に低下した。PERは1株利益に対する株価の割安・割高を示す指標で、業種によって水準は異なるが日経平均株価や東証株価指数（TOPIX） の過去のPERは15倍程度で推移している。新NISAで個別株に投資する投資家が特に注目する指標は、、1株あたり年間配当金を株価で割った予想配当利回りだ。配当金も非課税という新NISAのメリットを生かし、定期的な収入が期待できる高配当株が人気を集める。高配当株の代表格であるITは5日に年初来安値をつけた後は反発し、7日には前日比5％高の3957円と年初来高値の約8割の水準を回復した。 同社は税引き後の利益の75％程度を配当金に充てると掲げ、株主への還元を厚くしている。一般的に配当利回りは3％を超えると高いとされるが、株価下落に伴い、5日時点でITは5・6％に達していた。高配当株は下落相場で下がっても株価が戻りやすい傾向がある。「配当狙いなら手放す理由はない。今はむしろ買うチャンス」 （ファイナンシャルスタンダードの福田猛代表）とみる専門家も多い。ただ「配当利回りだけを見るのは禁物」と三井住友DSアセットマネジメントの木村忠央チーフファンドマネージャーは指摘する。業績が悪くなると減配のリスクがあることにも注意が必要だ。買うとしても焦らないようにしたい。楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジストは「割安と思える企業があれば、時間を分散して買うのがいい」と助言する。 日本株は割安と見るものの、短期的には米国景気の先行きが不透明で、悪いニュースが出るたび円高になって日本株も下落する波乱が続く可能性があるという。新NISAで人気のインデックス（株価指数連動）型投資信託も大きく値下がりした。最も人気のある三菱UFIアセットマネジメントの株式投信「eMAXISSllm 全世界株式（オール・カントリー）」も下落し、8日の基準価格は前週末比6％安の2万3037円だった。7月11日に付けた設定来高値2万7282円から１６％下げた。「オルカン」の下落では日本株の影響は限定的だ。オルカンの日本株の組み入れ比率は約5％にとどまり、ほとんどは外国株で、米国株が6割を占める。 そのため為替相場の影響が大きい。米株安と急激な円高・ドル安が重なり、大きく下げた。オルカンは全世界の株式に分散投資するが「為替や株価変動などのリスクがあり、大きく損をする可能性もあることを認識すべきだ」とファイナンシャルプランナーの前川貢氏は言う。実際に２００８年のリーマン・ショック時はオルカンの連動指数であるMSCI全世界株指数（ACWI、円ベース）が5割ほど下落した。しかし「損を抱えたときもこつこつ積み立てを継続してこそ、長期の資産形成で大きな効果を発揮する」 （前川氏）。市場にとどまり続けることが大切だ。 （安田亜紀代）
2024-08-10 ◆投資にリスクはセットである 私は２５歳の時に持株会から投資人生がスタートした。年々毎月積み立てる金額を増やしていった。結婚して生活が安定して余裕がでてきたので４０歳から個人投資家としてスタートした。最初はが外国株から始めた。それから日本株を始めた。転換社債、ファンド、円対ポンド・米ドル・豪ドル等を経験したが、６０歳の時に株を売却して現金で住宅地を買って新築の家を建てた。それからは日本の個別株だけの売買に集約して現在に至っている。 私の投資人生は約５４年である。その長い投資歴には、借金をしてＮＴＴ株を買ったら株価は下落していって胃潰瘍になったこともあった。それからは借金では株投資はしないと決めたのだった。好景気になったり何度も暴落などを経験してきたら少しぐらいの暴落にはイライラすることもなくなっていた。むしろ暴落は投資法を見直すきっかけにもなっている。皆さんも焦らず慌てず無理しない。損をしても市場から撤退せずに大らかな気持ちで心がけて長期投資家になっていきましょう。その暁には小金持ちへの階段を登りつめていることでしょう(*^。^*)。 ＊暴落で損しても市場(相場)から撤退しないことです ＊株投資はインフレに強いです ＊長期投資は小金持ちへの道です ＊社畜人間が資産を増やすには株しかないです ＊人生百年時代に向かって長期投資で頑張りましょう 2024*08-11 ◆「往復ビンタ」避けるために 株・円乱高下で再考金融教育 編集委員小栗太 日経平均株価が前日の過去最大の下げ幅から過去最大の上げ幅に転じた８/６日、Ⅹ（旧ツイッター）上に「往復ビンタ」という言葉が飛び交った。思わぬ株価急落で保有株を手放して大きな損失を被った個人が、直後の予期せぬ株価急騰で大きな利益を得る機会を逸するケースが続出したという話題だ。税制上の優遇が大きい薪NISA（少額投資非課税制度）が始まって半年余り。歴史的な円安と株高で資産運用熱が急激に高まった矢先の乱高下だった。 夏場にかけて日経平均株価が最高値を更新し、1㌦＝160円を抜けて円安が加速する中で、冷静さを失った人も少なくない。「新NISAのバスに乗り遅れまいと、高齢なのに資産の9割を株式や外貨などのリスク資産につぎ込んだ人もいた」。個人の資産運用相談を手がけるファイナンシャルプランナー（FP）の深野康彦氏はこう明かす。今回の円急騰局面では、円が対ドルや対ユーロだけでなく、あらゆる通貨に対して買い進まれた。 ある外国為替証拠金（FX）の取引業者は「中長期の資産運用を念頭に、ドルだけでなく、資源国通貨や新興国通貨に分散させていた人も損失を確定させられてしまった」と話す。資産運用の大原則は長期・分散投資。だが様々な通貨や株式に分散させれば大丈夫だと受け止めた人も少なからずいたのではないか。政府が資産運用立国を志向するなかで、深野氏は「目先の暮らしを支える現預金の大切さを忘れてしまった人も多い」と懸念する。 分散投資は安全資産とリスク資産に配分することであり、決して様々なリスク資産に分散させればいいわけではない。新NISAの登場は「急いで始めないと乗り遅れる」という群集心理を生んだ。今年に入り、個人による「外国証券投資信託」の買越額は月平均で1兆円を超える。だが今回の乱高下を経て、円相場も日経平均株価も年初の水準近くに戻ってきた。お盆休みにいったん仕切り直し、改めて資産運用計画を見直すことも大切ではないか。資産運用立国の看板を掲げる政府も、資産形成について改めて問い直す責任がある。 2022年度から高校で金融教育が始まったが、運用する資産を持つ社会人は対象外。自ら学んでいくしかない。資産形成は家計管理と資産運用の2本柱で成り立つ。金融庁のNISA特設サイトにも、資産形成の基本として、家計管理を前提に、長期・分散投資に取り組んでいく必要性が明記されている。だが金融ビジネスの現場では、家計管理よりも資産運用に注力する方が収益を生みやすい。新NISAスタートと同時に、金融機関は商機到来とばかりに集客キャンペーンを繰り広げてきた。 「億り人（おくりびと）」と呼ばれる資産運用の成功者が脚光を浴び、家計管理よりも資産運用をテーマにしたセミナーに人々が押しかける。資産運用は生涯にわたって安心できる暮らしを実現させるための大切なスキル。きちんと家計簿を付け、日々の暮らしにどれくらいのお金が必要なのか、将来に向けてどれくらいのお金を蓄える必要があるかを把握したうえで、資産運用計画を立てる習慣を身につける。そんな生きた金融教育を政府は推進していくべきではないか。もちろん金融機関も「投資は自己責任で」とリスクを避けるのではなく、政府と一体になって真の資産運用立国を築いていく責任があるのは言うまでもない。
2024-8-11 ◆暴落対処法として「時間差分散投資法」を活用せよ 今年から「新ＮＩＳＡ」が始まった。定年退職した人達や、ある程度まとまった現金があった人達は「ＮＩＳＡにーいさ」と株やファンドや外為などに買いあさった人達の話題が耐えない日々であった。株式投資では分散投資が基本などと進められて買っている人達もいたはずである。そもそも分散投資とは、いろいろな業種や、いろいろな銘柄に分散して買うだけなのではないのだ。大切なことは「時間差分散投資法」も忘れてはいけないのである。 ６００万円あったからと数日間(短期間・数か月)に色々な銘柄を買いあさっる好意は「時間差分散投資」を意識していないのだ。時間差分散投資を知っていれば半年ごとに１００万円株を買う。そうすれば約３年間で株を買うことになる。勿論お金に余裕ある人は別である。有り金全部を短時間・短日間で株を買うのではなく３年から５年周期で６００万円で株を買うのである。 そのように長い間隔で株を買っていれば、その間に株価の上げ下げもあり、その変化に対応していけるはずである。私は５０年以上も前から「時間差分散投資」を実践してきました。そのおかげなのか大暴落に見舞われても慌てることなく対処してきました。ここを訪れた皆さんも「長期時間差分散投資」を取り入れてじっくりと長期個人投資家を目指して小金持ちになってください(^^)/~~~。 ●「長期時間差分散投資法」を活用して善き銘柄を分散して買い続けましょう ＊資金が１０００万円あるならば３年から５年かけて銘柄を買い続けましょう ＊手持ち資金を一気に投資に回してはいけません ＊大切な資金です、ゆっくり慌てず時間をかけて分散買いを実行していきましょう ＊着実に「長期時間差分散投資」を実行していくものは小金持ちへの道が開かれている ＊「長期時間差分散投資」は投資人生に余裕を与えてくれる ＊色々な分散投資を取り入れて善きタイミングで善き銘柄を買い長期保有して小金持ちを目指しましょう ＊健康を保って日々の生活の質を落とさずに長期投資かを継続していきましょう ●現金現物株保有には縛りがなく時間的制限が ないので暴落時にも持っている事が出来る、 待てる強みを生かして長期保有投資を継続しましょう
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