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全般の瞬き[03]
生命、微生物・ 昆虫・動物・植物    

2018-07-06・・・日経より引用
◆海をむしばむプラごみの山
    EU、2030年までに使い捨て禁止
    海岸から深海底まで汚染

  海を漂うプラスチックごみが新たな地球環境問題として浮上してきた。欧州連合(EU)は2030年までに使い捨てプラスチック製品の使用を禁じる方針を打ち出し、主要7カ国(G7)首脳会議でも大きな議題となった。新興国や途上国を中心に世界の生産量が急増し、毎年少なくとも800万トンが海に流れ込む。微細なプラ粒子による生態系への悪影響も問題視され始めている。


  プラごみによる海洋汚染は過去にも問題になった。1970年代に、死んだ海鳥からプラスチック片が見つかったことが報告された。エサと間違えて飲み込んだためだ。ウミガメなどでも同様の発表が続いた。次に関心が高まったのは90年代後半、太平洋に大量のプラごみが漂う海域が見つかったときだ。市井の科学者、チャールズ・モア氏が1997年に発見して「太平洋ごみベルト」と名づけられた。海流によってプラごみが集まったとみられ、その面積は日本の国土の約4倍にもなる。国際社会の関心はかつてないほどプラごみによる海洋汚染は過去にも問題になった。1970年代に、死んだ海鳥からプラスチック片が見つかったことが報告された。エサと間違えて飲み込んだためだ。ウミガメなどでも同様の発表が続いた。

  次に関心が高まったのは1990年代後半、太平洋に大量のプラごみが漂う海域が見つかったときだ。市井の科学者、チャールズ・モア氏が97年に発見して「太平洋ごみベルト」と名づけられた。海流によってプラごみが集まったとみられ、その面積は日本の国土の約4倍にもなる。国際社会の関心はかつてないほど高い。6月にカナダで開かれたG7首脳会議では、海のプラごみを減らす数値目標を盛り込んだ「海洋プラスチック憲章」が発表された。国連は6月5日の世界環境デーのテーマに「なくそうプラスチック汚染」を選んだ。世界経済の発展で、プラ製品の生産と使用、廃棄が急増していることが背景にある。


*収集体制整わず
  欧州の化学企業の業界団体、プラスチックス・ヨーロッパによると、世界のプラスチック生産量は2016年に3億3500万トンで、15年間で1・6倍あまりになった。増加分のほとんどが中国をはじめとする新興国や途上国の生産だ。ペットボトルやレジ袋といった包装用の多くは、購入後にすぐに用済みになって捨てられる。日本や北米、西欧や北欧では、多くがリサイクルされたり、焼却されたりする。新興国や途上国はごみ収集体制が整っていない。捨てられて大雨や風に流されて河川に入り、海にたどりつく。米ジョージア大学のチームの調査によると、10年の時点でプラごみの海洋流出が最も多いのが中国で、インドネシア、フィリピン、ベトナム、スリランカが続く。

  世界経済フォーラムによると、海に流出するプラごみは年に最低でも800万トン。海を漂うプラごみは1億5000万トンを超すという。このままでは「50年までに魚の総重量を超す」と警告する。プラスチックは自然には分解しないため、海にたまり、海流に乗って世界に広がる。プラごみは深海底まで汚染している。国連環境計画(UNEP)と日本の海洋研究開発機構が潜水艇を使って調査したところ、地球で最も深いマリアナ海溝の水深1万898㍍でプラごみが見つかった。水深6000㍍よりも深い場所で見つかったごみの9割は、レジ袋やペットボトルなどの使い捨て製品だった。


*イワシの8割から検出
  最近問題になっているのが、プラごみが砕けてできる微細な破片だ。海を漂う間に紫外線や波の力で粉々になり、魚介類やプランクトンがエサと間違って食べてしまう。東京農工大学教授の高田秀重さんは東京湾で2015年に捕れたカタクチイワシ64匹を調べたところ、8割近くからプラスチック片が見つかった。こうした微細片は「マイクロプラスチック」と呼ばれ、有害な化学物質を吸収しやすい。プランクトンや魚などが食べると有害物質は体内で蓄積・濃縮される。高田さんは「魚介類を食べた烏や人間にも悪影響がないとはいい切れない」と話す。九州大学教授の磯辺篤彦さんは「影響はまだわからないことが多い」と指摘する。

  しかし、海の環境を守るには海に流れ込むプラ製品を減らす必要がある。「使い捨て製品を減らすことが解決策だ」と強調する。EUは使い捨てプラの全廃を打ち出し、国連環境計画によると60以上の国や地域が使用削減に動いている。これに対し、日本は消極的だ。G7の海洋プラスチック憲章には米国とともに署名を見送った。廃プラを多く出す新興国の参加が必要で、20カ国・地域(G20での対応が必要だと主張している。ただ、これまで先進国の廃プラを輸入してきた中国が規制に乗り出し、先進国も対策しなければならない状況にある。海のプラごみ問題は地球温暖化と同じように一国の取り組みでは効果に限りがある。世界で取り組む体制づくりが欠かせない。(安倍大資)




*使い捨てプラスチック
  1回使った後に廃棄されるプラスチック製品の総称。レジ袋や飲料に使うペットボトル、食品の包装容器などがある。国連環境計画によると、世界では毎年5000億枚のレジ袋が使われ、飲料を入れたボトルは1分間に100万本売れるという。プラスチック製品のほぼ半分が使い捨て用途だ。先進国を中心にリサイクルの取り組みが進んでいるが、リサイクルされるのは世界で捨てられるプラスチックの9%に過ぎない。一部では生分解性プラスチックを使う動きも出ているが、広がりはこれからだ。




2018-08-05・・・日経より引用
◆日本の生物海渡り大暴れ
    ワカメやクズ、産業などに打撃

  ヒアリや毒グモなど海外から日本に上陸した外来種の話題が取り沙汰されている。世界を見渡すと、日本から外国に移動し被害を出している逆の例もある。外来種の問題は貿易など国境を越える人の活動がもたらした結果で、どの国も加害者であり被害者でもある。だが放置は許されない。専門家は「拡大を防ぐ地道な取り組みが必要」と訴えている。

  「せっかく育てたムール貝が台無しだ」。ニュージーランドの南島で貝を養殖する人たちの間で非難の声があがる。攻撃の的は日本産のワカメだ。2017年時点の調査で国全域に広まっていることが分かり、不満は一段と高まっている。養殖用のロープに育つ黒いムール貝の周りに、褐色のワカメが貝を覆うようにしてぶら下がる。貝殻の重なり目に根を張り、ムール貝は殻を開け閉めできなくなる。新鮮な海水を取り込めなくなって窒息死したり生育が止まったりする。2割程度が出荷できないときもある。

  同国で日本のワカメが確認されたのは1987年。胞子が船に付いて運ばれてきた可能性が高い。ワカメのDNAを分析した神戸大学の川井浩史教授によると、日本の東北以北に生息する種だった。当初生息地域は限られていたが、大繁殖した。川井教授はその理由を「一年中成長できる水温で敵もおらず、ワカメにとって天国のような環境だったため」と解説する。ワカメが成長する水温の上限はセ氏20度が限界といわれる。日本の沖だと一般的に夏に成長が止まり枯れる。ところが水温が低いニュージーランド近海では年中成長する。アメフラシやウニなどの天敵がいない条件も好都合だった。

  現地にワカメを食べる習慣がないため、やり玉に挙げられている面もある。ニュージーランド政府は発見後、ダイバーを動員して刈り取るなど対策に乗り出した。しかし繁殖ペースが速く追いつかない。現在はワカメが繁殖していない海域を防ぐことで精いっぱいだという。米国で建物や農地などを覆い尽くすと問題となっている植物のクズの場合は少し事情が異なる。河川における砂地の流出防止や荒廃地の土壌改良に備え、繁殖力の強い日本のクズを利用する案がきっかけだった。1876年、日本から政策的に持ち出された。

 緑地化を促すため苗木を配布して栽培を奨励し、家畜の飼料として重宝されることもあったようだ。ところが70年代から厄介者として扱われるようになった。繁殖をうまく調節できず、電柱や電線に絡みついて保守管理が大変になる被害が出始めた。放置された小屋や車を短期間で覆い、茂った葉が太陽光を遮り地表面の草木を枯らす。東京工科大学の多田雄一教授は「根を深く張るためブルドーザーなどの重機がないと根絶できない。非常にやっかい」と指摘する。現在、岩手県2つ分に相当する300万ヘクタールほどに生息範囲を広げ「グリーンモンスタ⊥と警戒されている。


  国立公園での繁殖は深刻で、除去は緊急の課題だ。経済的な被害額は全米で500億円に上るという試算もある。日本の在来種であるオオハリアリがここ1〜2年、米国で危険視されている。毒針があり肉食性。

  日本では主にシロアリを捕食するが、米国ではガやチョウの幼虫などを食べ生息範囲を拡大している。京都大学の松浦健二教授らの調査によると、米南東部のノースカロライナ州に生息するオオハリアリの巣の数の密度は、気候の近い日本の岡山県と比べて約2倍もあった。

  現地の在来のアリを殺す習性もあり、場所によってはもともといたアリが10分の1以下に減ってしまっていた。移動した経緯は不明だが、現在、南東部を中心に7州で生息している。「オオハリアリしかいない場所が出てくるかもしれない。

  生態系が変わり、生物の多様性が失われる恐れがある」 (松浦教授)日本の環境省は外来種による国内の対策指針として「入れない、捨てない、広げない」の3原則を設けている。

  他の国でもガイドラインなどの一定のルールを設け、この3原則は各国で共有できる基本的な考え方といえる。貿易などの経済活動が優先され、生物多様性の問題がなおざりになっている影響も見逃せない。

  魚類の生態に詳しい国立環境研究所の馬渕浩司主任研究員は「生物の進化の可能性が失われ、未来の選択肢が減ってしまう」と、生物多様性を確保する大切さを説く。自国だけが被害を受けている思い込みをなくし、国際的に被害の拡大を防ぐ取り組みが欠かせない。(安倍大資)


*外来種、日本では約430種指定
人や貨物の移動などに伴い、もともと生息していない地域に新たに住み着いた生物のこと。国境を越えた貿易が盛んになるにつれ、世界各地で目立ち始めた。在来種を食べて生態系を壊したり農作物に被害をもたらしたりする。政府機関や非営利組織などで作る国際自然保護連合(本部・スイス)は生態系や人間社会への影響が大きい種を「世界の侵略的外来種ワースト100」として警戒を呼びかけている。その中にワカメやクズなどの日本の生物も含まれる。日本は外来種を約430種指定している。特に注意すべき「特定外来生物」は122種ある。指定されると、家での飼育や栽培、保管や運搬が原則できなくなる。




2018-07-15・・・日経より引用
◆生物の祖先に第3の説
    常識外れの菌がヒントに

  地球上の全生物の共通祖先を探る研究で、日本のグループが新しい仮説を提案し、話題になっている。新説の根拠は、南西諸島の沖合の海底で見つけた原始的な微生物の、風変わりな生き方だった。激しく環境が変わる太古の地球で、たくましく生きる能力を備えていた。

  この微生物は「タカイ菌」という。海洋研究開発機構の布浦拓郎主任研究員らが2003年、有人潜水調査船「しんかい6500」を使い、沖縄沖のセ氏90度の熱水がわき出す、水深1370㍍の海底で発見した。「タカイ」の名は当時の調査グループのリーダーで微生物ハンターとして有名な同機構の高井研・研究分野長にちなんだ。タカイ菌がどんな生物なのか、布浦主任研究員はずっと興味を抱いていた。生物の設計図に例えられるゲノム(全遺伝情報)の解読と、菌の中でどんな生化学反応があるのかを詳しく分析した。「いったいどうやって生きているのだろう」。結果を2018年2月に発表した。その論文は、タカイ菌が常識外れともいえる新しい反応を備えていたことを示した。

  これが初期の生物の姿を巡る論争に一石を投じた。約40億年前、地球に誕生したばかりの生物のタイプについて大きく2つの説がある。一つは、生命活動に必要なエネルギーと栄養を外部の有機物に依存する生物で、専門的には「従属栄養生物」と呼ばれる。出現はずっと後だが、動物はこの仲間に入る。もう一つは、エネルギーは周辺の環境から得るが、栄養となる有機物を外部に依存せず自給自足できる「独立栄養生物」だ。この生物が進化を重ね、やがて植物が出現すると考えられている。布浦主任研究員らは当初、採取した場所の状況などから「タカイ菌は独立栄養生物だろう」ととらえていた。


  ところがゲノムを調べても、有機物を合成するカギとなる酵素が見当たらない。代わりに従属栄養生物の酵素の遺伝子があった。「普通ならあり得ない。タカイ菌は従属栄養生物の酵素を使い、独立栄養生物として生きているのではないか」。こんな仮説を立てて研究を続けていた。熱水噴出域を模擬した装置でタカイ菌を育てると、面白いことが分かった。

  有機物のない条件にすると、菌の中にある従属栄養生物がもつ酵素をこれまで知られていなかった方法で使い、自ら栄養を作り出していた。仮説通りの結果だったものの、酵素の使い方は想定外だった。次に有機物を加えてみると、タカイ菌は有機物を栄養として取り込み、この酵素を使った従属栄養生物としての反応もしっかりと起こしていた。


  菌の中の酵素を巧みに使い、周辺環境の有機物の種類や量に応じて体内の反応を柔軟に変えていたわけだ。タカイ菌の分析から、従属栄養生物と独立栄養生物の両方の機能を備える「混合栄養生物」という発想が生まれ、起源となる生物のタイプを説明する第3の候補になった。

  布浦主任研究員は「コロンブスの卵に似ている。最初に誕生したのが混合栄養生物だとする説は、これまで誰も唱えていなかった」と解説する。起源となる生物のタイプを巡る、2説の論争の歴史は長い。まず1920年代に従属栄養生物説が提唱された。

  原始の地球には様々な有機物があったとみられ、最初の生物はこの環境を生かしていたに違いないと考えた。しかし環境が変わって有機物が乏しくなる事態があったかもしれない。微生物が有機物を食べつくしてしまうと生き残りは難しくなる。課題がいくつか指摘され、未解決なままだ。

  1970年代には独立栄養生物説が登場した。原始の地球は火山活動が激しく、水素や硫黄などを含む熱水が噴出していた。 これを利用し有機物を合成する生物が起源だったと説いた。

  この説にも「環境中の有機物を利用した方が効率的で、わざわざ自分で合成する必要はなかったのでは」などの疑問が投げかけられ、よい回答は出ていない状況だ。どちらの説にも一長一短ある。タカイ菌を基にした混合栄養生物説がそこに割って入りへ従来の説が抱える問題に妥当な答えを示した。

  激変が何度もあったとみられる原始の地球で生命が途絶えずにきた状況をうまく説明できる。布浦主任研究員らが論文を発表した科学誌には、ドイツの研究グループによる、タカイ菌に似た反応ができる別の細菌の報告が同時に載った。新説ながら好意的に受け止める声が多い。これから検証する研究が増えそうだ。(中島林彦)


*原始地球・・過酷な環境で生命誕生か

  生命は40億年前、地球ができてから6億年後に誕生した。その頃の地球は、恐竜を絶滅させたような巨大いん石が頻繁に落下し、月面に見られるような巨大なクレーターがたくさんできていた。巨大いん石が落ちるたびに海は煮立ったり蒸発したりし、火山活動も非常に活発だったと考えられている。大気に酸素はまだ存在せず、太陽から強い紫外線が地表に照りつけていた。非常に過酷な環境だが、裏返せば、激しく物質が循環し、高温高圧や紫外線による複雑な反応が活発に起きていたといえる。そんな環境で、有機物が次第に集まり複雑な構造ができあがった結果、最初の生命が海中か陸上で誕生したと考えられている。




2019-01-20・・・日経より引用
◆染色体変化生き残りの余地
    男性500万年後に消滅?

  ヒトなど哺乳類には性を決める染色体がある。このうちオスを決めるY染色体は退化を続け、500万年後に消滅する
説も唱えられている。そうなると子孫を見せなくなるのだろうか。奄美大島などにすむトゲネズミは、先行きを展望する
モデルになるという。Y染色体を失ったが、オスが生まれているからだ。研究者はその謎を解き明かそうとしている。

  トゲネズミは日本固有の種だ。オキナワ、アマミ、トクノシマの3種類が生息している。いずれも土地開発や天敵によって数が激減し、絶滅の恐れが高い。北海道大学の黒岩麻里教授は「単に希少なだけでなく、人類の将来を占う貫重なネズミでもある」と解説する。哺乳類のオスとメスはⅩとYという2本の性染色体の組み合わせで決まる。Ⅹが2本のⅩⅩ型はメスに、ⅩとYが1本ずつのⅩY型はオスになるのが一般的だ。特にY染色体には精巣を作る引き金を引く「Sry追伝子」があり、オスを決める代表的な遺伝子と考えられている。ところがアマミとトクノシマのトゲネズミは、オスもメスもⅩ染色体を1本しかもたない。Sry追伝子がなくなっているにもかかわらず、オスが生まれる。離島で独自の進化を遂げた、不思議なネズミだ。

  黒岩教授は、その謎を解こうと挑んでいる。アマミトゲネズミの尻尾から採取した細胞を使い、オスとメスのゲノム(全遺伝情報)を解読した。オスだけにしかない遺伝子配列を見つけだし、その中にオスを決める遺伝子がないか、確かめる計画だ。トゲネズミは天然記念物に指定されこの実験に使えないため、代わりにハツカネズミを使う予定だ。まずアマミトゲネズミのオスだけにしかない配列をハツカネズミの受精卵に入れて子どもをうませる。生まれたネズミの中からアマミトゲネズミの遺伝子をもつオスを抜き出し、メスのハツカネズミと交配させる。その子どもの中に、性染色体はⅩⅩ型だがオスになっている個体がいれば、見つけた配列の中に、オスを決める遺伝子が含まれている可能性が高い。

  黒岩教授は「常染色体の一部が、Sry遺伝子と同じ役割を果たす性決定の遺伝子に置き換わった」とみている。今後、有力な遺伝子が見つかったとしても、最終的にはアマミトゲネズミでこの遺伝子を働かないように操作してメスしか生まれないことを確かめる必要がある。そのためには、絶滅の恐れがなくなるほどアマミトゲネズミが十分に繁殖する状況を待たなければいけない。アマミトゲネズミの人工繁殖は、環境省の事業で宮崎市フェニックス自然動物園が2018年秋に初めて成功した。見込みはありそうだ。一方、同じ仲間のオキナワトゲネズミはⅩとYの性染色体がある。ただし常染色体とくっついて巨大化している。なぜ違う進化を遂げたのかは、大きな謎になっている。性染色体の危機に直面したときの参考例は、ほかの生物にもある。

  哺乳類ではなく両生類のカエルだ。広島大学の三浦郁夫准教授らはスイスや米国などの研究者と共同で、28種のアカガエルの性染色体のゲノムを解析し、進化に伴って変化する様子を調べた。性染色体は常染色体が変化してできる。アカガエルは26本(13対)の常染色体をもち、ある染色体から別の染色体へと性染色体を頻繁に取り換えていることが分かった。その回数は5500万年の間に13回に及んだ。こうした取り換えは哺乳類では1億7000万年、鳥類では1億年の間、起きていない。三浦准教授は「メスが増え過ぎるなど種の存続にとって危機的な状況に陥ると、こうした取り換えでオスとメスの割合を一定に保とうとするのではないか」と推測する。

  人間ではこれまで性染色体の取り換えは起きていないが、仮に将来、Y染色体を失うような危機を迎えた場合「常染色体が性染色体へと進化する可能性は十分にある」と予想する。Y染色体の消滅説は、オーストラリア国立大学の教授だったジェニファー・グレーブズ博士が2002年に提唱した。英科学誌ネイチャーに「Y染色体は500万年後にはなくなる」とする論文を掲載し世界を驚かせた。ただ反対論もあり、学界でいまも論争は続いている。仮に、Y染色体がなくなるとしても、これまでの研究から同時にオスがいなくなるとまでは断言できない。人類についても、性染色体になんらかの変化が起きて生き延びるすべを獲得する可能性は残されている。(西山彰彦)






2011-08・・・日経より引用
ヒアリ、国内定着防げるか・強い神経毒、東京湾で確認

  南米原産で強毒を持つヒアリが国内に初めて定着した恐れがある。10月、東京港青海ふ頭で働きアリが約750匹、女王アリも約50匹確認された。巣ができてから少なくとも数カ月たっており、羽のある女王アリが周囲に飛んで新たな巣を作っている懸念がある。海外の事例をみると一度定着してしまうと根絶は難しい。政府は対策を急ぐが、防げるか瀬戸際の状況だ。

  ヒアリは体長2・5〜6㍉㍍程度。小さいが慌ただしく動く性質があり、日本の在来アリには見られない繁殖力と攻撃力が特徴だ。女王アリは雄と交尾した後、1日で1000個以上産卵する力を持つ。年間では25万個にも及ぶ。数㌔先まで飛ぶことができ、飛び降りた地点で産卵し、そこで巣作りを始める。日本の在来アリではまれなドーム状のアリ塚を作り、半年で最大1万匹程度まで一気に増える繁殖力がある。アリ塚が目立つようになるまでは地面深くに巣を作っているため、潜伏期間中は地面からでは動きが見えづらい。国立環境研究所の生態リスク評価・対策研究室長の五箇公一さんは「気付いた時には女王アリが周囲に拡散し、もう手遅れということになりかねない」と指摘する。


*米で数十人の死者
  攻撃力も脅威だ。働きアリは尻の部分に針を持ち、「アルカロイド」という成分を敵に注入する。微量でも動物の神経を侵す毒で、人の場合、刺された瞬間に火で焼かれたような激しい痛みを感じることが特徴だ。アレルギー体質の人は、ハチに刺されたときと同じように、血圧の低下や蕁麻疹(じんましん)がでたり、意識がもうろうとしたりする「アナフィラキシーショック」に襲われることもある。ヒアリが定着した米国ではこれまでに少なくとも数十人の死者が出ている。五箇さんは「アマゾンの生きるか死ぬかの生息環境で暮らしているため、子孫を残し生き延びる力が高い」と説明する。南米アマゾンにはヒアリの天敵である「ゾンビバエ」と呼ばれるノミバエがいたり、ほかのアリなどとの激しい生存競争があったりする。日本はそうした環境ではなく、被害が広がる可能性もある。

  ヒアリの被害は人間や動物だけでなく、インフラにも及ぶ。熱を好む性質があり、様々な電子製品の内部に集団で入り込む。海外では信号機や空港の着陸灯を故障させた例もある。また電線をかじり、ショートさせ火災の原因となることもある。家畜などの被害と合わせて米国では、年6000億〜7000億円の被害が生じているという報告がある。世界の貿易が活発になるにつれ、ヒアリは各国で問題となっている。船や飛行機のコンテナに紛れ込み、2000年代以降、オーストラリアや中国、台湾など南米から遠く離れた場所でも発見されるようになった。ヒアリが定着した国では莫大な費用を投じて駆除を進めているが根絶には至っていない。


*徹底駆除が急務に
  唯一根絶に成功したニュージーランドは、比較的涼しい気温のため巣の成長が急速でなく、さらに早期に徹底駆除したことが奏功(そうこう)したといわれる。温暖な日本は、何としても早期に対策をする必要があるわけだ。今回見つかったのは、各国から貨物船が寄港する青海ふ頭のコンテナ置き場で、地面のコンクリートの継ぎ目にたまった土からヒアリが出入りすることが確認された。多数の女王アリと働きアリからなる「コロニー」と呼ばれる集団がすでに形成されていた。「定着すれば日本社会に大きな影響が出る。徹底した防除を進める」。環境相の小泉進次郎さんはヒアリ発見直後の10月18日の記者会見で強調した。

  政府は21日に緊急の閣僚会議を開き「次元の異なる事態の発生が確認された」として最大限の警戒を呼びかけた。東京都も25日に対策会議を開き、住民に注意を徹底するように念を押した。見つかった場所から半径2㌔㍍圏内には学校や公園もある。環境省は東京都などとも連携してアリのエサを地面に置き、ヒアリの有無を調べる調査などを11月未まで重点的に進めている。国内のヒアリは2017年に神戸港で見つかって以降、すでに14都道府県で発見されている。注意を怠ればいつ定着してもおかしくない状況だ。ヒアリとの水際での攻防戦に終わりは見えない。(安倍大賢)






2020-02-16・・・日経より引用
弱者の戦略自然界に学ぶ、時期や環境選び競争避ける

  地球の動植物をみると、体が大きく力が強い生き物ばかりで占められているわけではない。他の生き物と争えば勝てない種もたくさんあ有多様な環境の中で自分に適した生活場所を見つけ、独自の工夫を凝らして生き抜いている。その結果、生物の多様性と健全な生態系が守られている。巧みに生活圏を築く戦略は人間にとっても参考になりそうだ。

  春の七草のハコベは、茎や葉が柔らかく人間の足や自動車の車輪の圧力を受け流す。他の植物なら思うように成長できない厳しい環境だが、ハコベはあえて踏まれる逆境を選び、日光や栄養分などを他の植物と争奪しなくて済む特典を手にした。種子の表面はギザギザの形で靴などにくっついて遠くまで運ばれて根付く。東京・銀座の道ばたにも地方から来たハコベが咲いている。全国に広く分布する雑草のオオバコも、人の往来が盛んな場所では背が低く葉も小さくなり、踏まれる圧力に耐える。踏まれにくい場所では高さが20cmを超えて伸び、葉を広げて日光を多く受ける。静岡大学の稲垣栄洋教授は「環境に応じて形を変えている」と解説する。

  日本タンポポは、時間差戦略をとった。背の高い植物が少ない春に花を咲かせ、他の植物が茂る夏には葉が枯れて根だけが残る。秋から冬にかけて再び葉を伸ばす。こうして成長や子孫を残すのに必要な日光を確保している。静岡県藤枝市にある大学構内の畑で雑草を指しながら稲垣教授は解説する。「他の植物が好まない時期や場所を選んでしっかりと生きている」極限の環境で徹底して競争を避ける生物も見つかった。海洋研究開発機構などが2015年、青森県下北半島沖の海底下2㌔㍍の地中から採取した微生物は、エネルギーの供給が乏しい環境に対応して細胞分裂を数十〜数百年に1回まで減らして生きていた。20分に1回の割合で分裂する大腸菌に比べるとはるかに少ない。

  有機物などの栄養源を取り込み、排出するのに数百年以上もかかる。2019年には微生物の分離と培養に成功した。約2千万年前に森林や土の中にいた微生物が、土地の沈降などで海底下へ移動し、日光が届かずエネルギー源も乏しい環境に適応したと考えている。同機構の稲垣史生上席研究員は「他の生物が使わない石炭に含まれる化合物などを使って生きていた」と説明する。地下深くは外敵が少なく生存競争も起きにくい。過酷な環境の影響で細胞分裂や進化の速度は遅いが、地表での気候変動や宇宙から到来する放射線の影響を受けにくい。稲垣上席研究員は「地球で最後まで生き残るのではないか」とつけ加える。

  地球には知られているだけで約200万種の生物がすんでいる。未発見の生物もそれ以上いるといわれる。食べ物やすみかが競合すると生存をかけて争わなければいけない。淘汰を経て生き残った種もあれば、競争を巧みに回避し居場所を確保した種も多い。ひょっとすると人類の祖先も、激しい戦いをせずに生き延びてきた可能性がある。現在の欧州に40万〜4万年前にいたネアンデルタール人は、今の人類とは異なる系統の「旧人」だった。筋肉質の屈強な体で、脳の容積も平均で1500㍉㍍超と、今の人類より1割以上大きかった。手に持ったやりでゾウなどを狩ったと推測されている。一方、人類の祖先は30万年前にアフリカに出現し4万7千年前に欧州へ進出した。腕、力と脳の大きさで劣る人類の祖先は狩猟の道具を工夫した。

  やりを小型化し専用の道異を作り遠くまで飛ばした。東京大学総合研究博物館の更科功・研究事業協力者は「きゃしゃな体でも、効率よく動物を狩れただろう」と話す。人類の祖先は高いコミュニケーション能力を獲得し、狩猟や道具作りの情報を会話を通じて交換していたと考えられている。生存競争上有利な技術革新をもたらしネアンデルタール人が滅んだ後も生き残った。それを証明する研究も積み重ねられている。東大の荻原直道教授らは2018年、頭蓋骨や頭骨化石、現代人の脳を手掛かりにネアンデルタール人の脳の形を予測し、小脳が小さい結果を発表した。米国立衛生研究所(NIH)の現代人の脳画像と心理学実験のデータから、脳に占める小脳の割合が大きいと記憶力や言語能力が優れていることが判明している。「人類の祖先はコミュニケーションが得意だったとみられる」 (荻原教授)大きくて強いことは生存に有利にみえるが、巧みな戦略が大切なことを多様な生物が教えてくれる。(草塩拓郎)




*生存競争、環境に適した個体が残る
  異種や同種の生物が、限られた生息域や食料、配偶相手を巡って競うこと。異なる種との間で起きる種間競争と、同種の個体の問での種内競争の2種類がある。英国の科学者、チャールズ・ダーウィンは19世紀後半の著書で「環境に最も適した個体が生き残る」と説いた。生命の設計図とされるDNAが20世紀半ばに見つかると、遺伝子が確率的に変異を起こし生存に有利な変異をした生物が生き残るとする「自然選択説」が定着した。故・木村資生博士が1970年ころに遺伝子の変異の大部分は生存競争へ影響しないとする「中立進化説」を提唱し、自然選択説を修正するきっかけとなった。