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住宅・家庭の過程［09］ |
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住宅・家庭の過程［09］ |
2023-05-06・・・日経より ◆おひとり様、家を買うなら 頭金・余裕資金、厚めに確保 結婚していない「おひとり様」の間で自宅を購入するケースが広がっている。老後も一人で暮らすことを想定し、家を資産として持つことで家計の安定につながるとみているためだ。ただ単身者は配偶者がいる場合に比べ収入面の余力が限られることが多い。購入する際は余裕のある資金計画を立てるとともに、病気などで働けなくなったときの備えも欠かせない。東京都内の女性会社員Aさん（50代）は3LDKのマンションに一人で住んでいる。自分の資産を持ちたいと考えて3800万円で購入した。 住宅ローンは６０歳までに払い終わる予定で、「老後に家賃の心配をせずに生活できるのは大きな安心感がある」と話す。単身者で住宅を購入する人は増えている。リクルートが首都圏の新築分譲マンション契約者を対象に実施した調査によると、単身世帯の割合が男女合計で2022年に18・2％と２００１年の調査開始以来で最も高い水準となった。購入理由を3つまで聞いたところ「資産を持ちたい」が男性43％、女性42％といずれも最多だった。「老後の安心のため」との回答も目立ち、女性で40％、男性で24％を占めた。 購入時の平均年齢は男女とも約41歳で夫婦のみ世帯（約34歳）や子どもあり世帯（約39歳）に比べて高い。老後が視野に入る年齢になり、将来に備えて購入した人が多いとみられる。マンション価格の上昇がここ数年続いていることも背景にある。分譲物件の値上がりに伴って「賃貸でも賃料が上昇する物件があり、家賃を払い続けるより買って資産にする方が有利と考える人が増えたとみられる」と同社の「SUUMO新築マンション」編集長、柿崎隆氏は指摘する。 おひとり様が家を買うなら、どんなことに注意すべきだろうか。まず大切なのが住宅ローンを組む際に自己資金（頭金）を多く用意すること。自己資金が多いほど借入額は少なく済み、毎月の返済額を抑えることができるからだ。資産運用の助言などを手掛けるガイア（東京・新宿）のファイナンシャルプランナー（FP）、新屋真摘民は自己資金について「毎月の返済が手取り月収の4分の1程度になり、定年までに住宅ローンを完済できるよう用意するのが理想」と助言する。 毎月の返済額は返済を続けながら、老後資金などに備えて貯蓄もできる水準を意識したいという。実際に単身者は自己資金を多めに準備する傾向がある。リクルートのマンション調査で物件価格に占める自己資金の比率を世帯別にみると、単身世帯は男性で約29％、女性で約28％となっている。夫婦のみ世帯の約１１％、子どもあり世帯の約16％を上回る。頭金と並んで大切なのが、大きな病気やケガなど万が一に備える余裕資金だ。 同居する配偶者やパートナーがいれば片方の収入が減っても生活への影響を抑えやすいが、単身者は自分が働けなくなって収入が大幅に減るなどすると家計は苦しくなりがちだ。余裕資金は一般的に半年程度の生活費をまず貯蓄すべきとされる。しかし単身者は働き手が自分だけであるため「少なくとも1年分が目安になる」とFPの平井美穂氏は助言する。住宅を購入する際に頭金を払って手元資金の余裕が乏しくなるなら貯蓄をするか、立地や広さなどの希望条件を見直してより低い価格の住宅を検討するのが選択肢になりそうだ。 住宅ローン比較サイト「モゲチェック」を運営するMFS（東京・千代田）の塩沢崇取締役は「単身者は住宅ローン選びでも病気などで収入が無くなったときの備えを考えたい」と話す。住宅ローンでは契約者が返済途中に亡くなったりしたときなどにローンの残債がなくなる団体信用生命保険（団信）がある。金融機関が保険料を払って保険会社と契約し、万一の際はローン残高分の保険金を金融機関が受け取る仕組みとなっている。住宅ローンでは契約者に対し団信への加入を融資の条件とすることがほとんどだ。 団信は契約者が死亡または高度障害状態になった場合に保険金が出る「一般団信」が基本。最近は特定の病気になったり、働けなくなったりしたとき返済を保障する団信や住宅ローン専用の保険商品が増え、契約者は選択肢が多彩になっている。契約者が保険料として住宅ローン金利に上乗せするなどして負担する場合もあるため、「保険金が出る条件やコストを確、認したい」とFPの幡屋茂克氏は助言する。例えば「がん団信」は契約者ががんと診断されたら保険金が払われる商品がある。新屋氏は「女性は若くても婦人科系のがんの罹患（りかん）率が高いため、がん団信の加入を検討したい」と話す。 精神疾患を除いて病気やけがの種類を問わず、一定期間働けない状態になるとローンの返済額が保障される商品もある。住信SBIネット銀行やa uじぶん銀行は、一定の条件を満たせば金利の上乗せなしで月の返済額やローンの残債が保障される。みずほ銀行は8大疾病補償のオプションとして、肺炎や骨折などその他の病気やケガによる働けない状態への補償を用意している。途中契約が可能で、保険料は年齢やローン残高などによって変わる。アルヒの「ARUHI全疾病保障」は就業不能状態が続いて返済日を迎えると月の返済が保障される。金利の上乗せが必要だが、インフルエンザといった感染症でも支払い対象になる。 ＊売却の可能性に目配りも おひとり様の住宅購入では将来売却する可能性にも目配りしたい。予想外に結婚したり実家に戻ったりすることもあるからだ。購入した家に住まないなら賃貸や売却が考えられるが、住宅ローンは基本的に自己居住用が前提のためローンを利用しながら貸すのは一般に難しく、売却が現実的な選択肢になる。大切なのは売却価格が残債を下回る「オーバーローン」を避けること。このためにも購入時の自己資金は「新築なら2割、中古でも１割程度を用意したい」と平井氏は話す。値下がりしにくい物件選びもポイントだ。 不動産コンサルタントの岡本郁雄氏は「都内なら千代田区や中央区といったオフィスが多い地域への交通の便がいい立地は人気が落ちにくい」と話す。自宅と最寄り駅の距離は近い方がいいが「遠くても近所に病院や商業施設などがあると価格が安定しやすい」という。住宅ローンを組む際は、金利上昇リスクがなく返済総額が確定する全期間固定型が選択肢だが、売却する可能性があるなら１０年固定など固定期間が短いタイプを選ぶのも手だ。幡屋氏は「全期間固定で借りたつもりで差額を貯蓄する方法もある」と話す。売却前に固定期間が終わり、その際に金利が上昇していれば貯蓄を繰り上げ返済に充てることで月返済額の増加を抑えられる。 （川本和佳英）
2023-09-16・・・日経より ◆高齢者の住まいの改修、手すりで転倒防止 もうすぐ長寿を祝う「敬老の日」。高齢期をより元気に過ごすためには、住まいづくりの工夫が欠かせない。「事故予防」と「介護」の2つに分けて、家の改修を進めていこう。具体的なリフォームのポイントや補助金制度などを紹介する。 東京消防庁によると、高齢者の救急搬送の約8割は転ぶ事故が原因だ。発生場所の約6割は住宅で、特に居室や寝室、玄関などが多い。この統計をみても、家での事故予防の対策として元気なうちから「転ばない工夫」をしておく ことが大切だ。真っ先に思い浮かぶのは手すり。体に不自由を感じたら設置を検討したい。部屋や廊下の移動を助ける手すりは、真っすぐ手をおろしたときに手首あたりの高さになるものがいい。立ち座りの動作を助ける手すりは縦長のものが使いやすい。、浴室やトイレなどで、ぬれた手で触る手すりは凸凹があれば滑らず安心だ。高齢者は夜間に転倒するケースが目立つ。特に寝室とトイレを行き来する間に転んでしまうことが多いようだ。階段や廊下は非常灯で足元を照らす、小さな段差は色をつけて目立たせるといった対策をしておきたい。 足元や高い所にモノを置かない、じゅうたんは滑り止めをつけ浮かせない、などちょっとしたことも事故防止に役立つ。転倒が減れば、介護状態になるリスクも軽減できる。それでも介護が必要となったら、次は本人と介助者にとって「動作が楽になる工夫」をしたい。たとえば、スロープを取り付けて段差を解消する、車いすでも入れるように玄関の間口を広くする。トイレを和式から洋式に、開き戸を引き戸や折れ戸に変更するのも効果的だ。ただ、介護状態になる前からすべての対策を講じるのはおすすめしない。症状によってはスロープだとむしろ転倒しやすくなるといったこともあり、階段のほうがいいケースもあるからだ。 身体状況や日常生活の行動をよく考え、住居で妨げになっているものを解消していきたい。では、実際、こうしたリフォームにはどのくらいのお金がかかるのか。もちろん、家の広さや間取りによって変わるが、たとえば、手すりの取り付けでは1カ所で3万円程度、トイレの洋式化は35万円程度が目安とされる。活用したいのが補助金だ。介護保険の「住宅改修」は、20万円を上限に自宅を改修する費用を補助する制度（一部自己負担）。介護区分は問わない。複数回に分けて利用でき、身体状況に合わせて改修を進められる。原則、1人1回きりの制度だが、要介護状態が3段階以上 上がった時や転居した時に限り再び支給対象になれる。 制度を利用するには事前申請が必要になる。一部自治体には「住宅改造費助成制度」もある。自治体によって限度額は異なり、利用者の所得によって助成率も変わる。住宅改修と併用もできる。国の「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は250万円を限度に補助する。省エネ性能の向上や耐震化を支援するのが主な目的だが、あわせて実施すればバリアフリーの工事費も対象になる。リフォームには税負担の軽減措置もある。「住宅特定改修特別税額控除」は、要件を満たし確定申告することでバリアフリーの工事費の一部（上限あり）を所得税額から差し引く。バリアフリーの工事が完了した翌年度分に限り、家屋にかかる固定資産税額が減額される特例措置もある。 工事完了日から3カ月以内に自治体の窓口で手続きを忘れないようにしよう。介護保険では手すりやスロープ、歩行器などを安くレンタルできる「福祉用具貸与制度」もある。身体状況によってはリフォームをせずに、レンタルですむかもしれない。いずれにせよ自分にどんなリフォームや器具が必要か、補助金などの相談も含めケアマネジャーや地域包括支援センターを頼るといいだろう。元気で長生きするために安心できる住まいを確保し、健康を維持する生活習慣も身につけて、高齢期をいつまでも笑顔で過したい。（ファイナンシャルプランナー森 文子）
2023-09-30・・・日経より ◆住宅ローン金利上昇を意識しよう 変動型、貯蓄の余力が前提です 共働き、収入減に目配りしよう 住宅ローンへの関心が高まっている。長期金利の上昇を受けて大手銀行が10年固定型の基準金利を引き上げる一方、変動型を据え置いているためだ。マイホームは多くの人にとって人生最大の買い物ともいわれ、住宅ローンの金利動向は家計を大きく左右する。これから住宅ロトンを組む人は変動型と固定型をどんな視点で選べばいいのだろうか。住宅ローンの金利タイプは大きく分けて、金利を半年「」とに見直す変動型と借りた後は金利が変わらない固定型の2つがある。さらに固定型は借入時の金利が完済するまで変わらない全期間固定型と、当初10年など一定期間の金利を固定した後に金利タイプを選ぶ固定期間選択型に分かれる。足元で大手行の10年固定型は最優遇金利でおおむね1％台前半、変動型は0・3〜0・4％台で推移する。 固定型は基本的に長期金利、変動型は短期金利に連動する。日銀は現在、短期金利をマイナスに誘導するとともに、長期金利の上限ると、新規で固定型を借りる人の金利は上がりやすくなる。固定型は借り入れ当初の金利が続くため、既に固定型を借りている人に影響はない。変動型も上昇の動きはないとみられる。日銀が短期の政策金利を見直す場合はどうか。仮にマイナス金利政策を解除してゼロ金利政策に移行したり、ゼロ金利政策を経て政策金利をプラス圏に引き上げたりする過程で長期金利が上昇すれば、これから固定型を借りる人の金利も上がりやすくなる。変動型の金利もマイナス金利政策の解除で上昇の可能性が出始め、「ゼロ金利政策の解除以降は政策金利にほぼ連動して動く可能性が大きい」 （ニッセイ基礎研究所の福本勇樹金融調査室長）との見方が出ている。 日銀がいつ短期政策金利の見直しに動き、どんなプロセスを踏むかば不透明だ。ただし、これから住宅ローンの金利タイプを選ぶ人にとって大切なのは、長期にわたり確実に返済を続けられるかどうかを慎重に検討することだ。具体的には3つのステップで考える方法がある。まず購入したい住宅の価格に応じて、借り入れ希望額を決めることが出発点だ。ファイナンシャルプランナー（FP）の有用美津子氏は「物件価格は世帯年収の5～7倍程度が一つの目安」と助言する。物件価格から自己資金（頭金）を差し引いた金額が住宅ローンの借り入れ希望額となる。返済にゆとりを持たせたいなら、価格が年収の5倍以下の物件を選ぶのも一案だ。自身の年齢も考慮しよう。年金生活に入ると一般に収入が減り、限られた資金で老後の生活をやりくりすることになる。 退職金を繰り上げ返済などに充てるケースは多いが、少なくとも老後資金に支障を来さない金額に抑えるのが基本。例えば65歳のリタイア時にローン残高が多くならないよう借入額を検討したい。次に希望額を借りた場合の毎月の返済額がいくらになるかを試算する。ここで重要なのは「全期間固定型で借りるケースで計算してみること」とFPの久谷真理子氏は助言する。例えば住宅金融支援機構が手掛ける全期間固定型住宅ローン「フラット35」で現在、最も多い金利は年1・8％となっている。3500万円を35年で返済する場合、毎月の返済額は約１１万3000円になる。同じ額を35年返済の変動金利で借りて金利が年0・5％なら、毎月返済額は約9万1000円と軽くなる。 足元で固定型の金利が上昇するなか、新規で住宅ローンを組む人の8〜9割は変動型を選んでいる。ただし金利が将来上昇すると変動型は返済額が増すため、相対的に高い金利で借りる場合の負担額を把握したい。また会社員ならボーナスを返済に充てない前提にする。ボーナスは勤務先の経営状況や事業環境によって変動する可能性があるからだ。3つめのステップでは月返済額が家計にとって無理のない金額かどうかを検討する。判断する目安は毎月の返済を続けながら一定程度の貯蓄を確保できるかどうか。子どもの誕生などライフステージの変化に伴つ支出の増滅でケース・バイ・ケースだが、「月収入の10％程度を貯蓄の目安にしたい」とFPの飯村久美氏は話す。月々の生活費のほか、教育費や医瞭費などを確保できるかも判断のポイントとなる。 こうした点を踏まえ、貯蓄や生活費などを確保したうえで家計にさらに余裕があるなら、住宅ローンの金利タイプは変動型や固定期間選択型が一案になる。当初から変動型を借りたり、固定期間終了後に変動型を選んだりする場合に変動型の金利が上昇して返済負担が膨らんでも、対応できる余地があるからだ。月収入の10％程度の貯蓄と生活費などを確保できるが、家計の余裕が乏しい場合は全期間固定型が選択肢になる。将来の金利上昇リスクを負わないことで、返済の負担増を回避できる。貯蓄や生活費などを確保するのが難しいケースは借入額を減らすのが無難だ。 住宅価格の上昇を背景に、住宅ローンの借入額は増加傾向にあるの国土交通省の住宅市場動向調査によると、三大都市圏で新築マンションを初めて購入した人の平均借入額は、2022年度に3610万円と前年度比で約1割増えた。東京カンテイ（東京・品川）の２０２２年調査では新築マンション購入の年収倍率は全国平均で9倍近くに達している。都市部で共働き夫婦が増えたことも、積極的な借り入れにつながっているようだ。共働きなら、住宅を購入する際の選択肢が広がる。 夫婦それぞれが住宅ローンを組むことで借入額は一人で組むより一般的に多くなり、より高額の物件に手が届きやすい。金利のタイプも、例えば夫が固定型、妻が変動型を選び、世帯全体では変動型の低金利の恩恵を受けながら将来の金利上昇リスクに備えるという考え方もある。ただし久谷氏は「共働き夫婦は借入時に世帯年収が多いパワーカップルでも、途中で収入が減ったり支出が増えたりして返済に苦しむ例が少なくない」と話す。思わぬ病気やケガ、転職、子育てに伴う時短勤務などに注意が必要だ。夫婦フルタイム勤務が完済まで続くことを前提に多額の借り入れをすると、収入が減った際の余力が乏しくなる可能性がある。 部真也、，川本和佳英）
2023-07-15・・・日経より ◆睡眠、ベッド幅・肩幅の3倍が理想 ホテルはサイズを特注、快適さ追求 一日の疲れを癒やしてくれるベッド。でも記者は最近、眠りが浅いと感じる。より良い睡眠のためには、どのくらいの大きさがちょうどいいのか。ベッドのサイズについて調べてみた。 ベッドの大きさはシングルやダブル、クイーンなどと呼ばれ、マットレスは一定の大きさの基準がある。「日本産業規格（JIS）によって決まっているのはシングル、セミダブル、ダブルにあたるサイズ」と教えてくれたのは日本ベッド製造（東京・港）商品企画部部長の宇佐見彬さん。おおむね幅は20cmきざみ、長さはどれも195cmとなっている。ただ、これらは参考指標程度の意味合いで、必ずしも規格に合わせる必要はない。シングルからダブルまでのサイズはメーカーごとにさほど違いがない。一方、クイーン以上については同じ名称でもメーカーによってサイズが大きく異なることもある。ダブルよりも大きいサイズに「ワイドダブル」などの名称をつけている会社も。ベッドフレームと別々に買うときには、寸法への注意が必要だ。 JISのサイズ基準の長さについては、米軍に由来するとの説がある。宇佐見さんによると、日本ベッド製造が戦後、マットレスの生産を本格的に始めた際、主な納入先は進駐軍だった。当時の米軍のマットレスは高級将校は長さ203cm、兵士は同190cmが基準だったとされる。正確な経緯や時期は不明だが「遠く離れた地で少しでも過ごしやすい環境をとの配慮から、兵士は基準より少し広い195cmのベッドの使用が認められたようだ」 （宇佐見さん）。それがJISの規格につながったとの見方がある。ベッド文化の欧米では日本とサイズの名称が異なる。例えば、米国ではツインやフルサイズ、カリフォルニアキングというサイズがある。 米国発祥の高級擾具、シモンズ（東京・港）のマーケティング部営業企画課の菊地望さんは「同じ名称でも日本で販売しているサイズは米国とは違う」と説明する。各国の生活様式や住宅事情に合わせた仕様になっていて、意外と独自色が強いようだ。「広々として気持ちいい」。ホテルに泊まると、自宅より快適な寝心地を感じる人も多いのでは。実は一般的にホテルはサイズをオーダーする仕組みになっている。例えば、シングルで幅110cmや120cm、ダブルでも160cmの場合もあるようだ。記者も「ホテルのベッドは自宅よりも広い気がする」と感じることが多いが、気のせいではないようだ。では、ベッドのサイズはどう選べばいいのか。 宇佐見さんは1人で寝る場合「無理なく寝返りをするために必要な幅は肩幅の2・5倍から3倍」と指摘。寝返りに最低限必要な横幅は70cmという。記者の肩幅は40cmつまり100cmから120cmあれば無理なく寝返りができるので、シングルかセミダブルがちょうどいいかも。ベッド専門店グースカを運営する宮田商事（東京・豊島）おすすめ」と話す。実際に記者が寝比べてみると、セミダブル以上だと余裕がある。2人で寝るベッドについて「ここ１０年くらいは隙間なく横付けできるタイプが人気」（菊地さん）。シングル2つを並べれば、キング1つよりも広くなる。 かつてはカップルが1つのベッドで覆ることこそ円満の秘訣などといわれだが、睡眠の質の観点から考えると一人につき1つのベッドが理想的との声もある。それぞれのベッドを持つことで適した硬さのマットレスを選べるほか、相手の寝返りによる動きも伝わりづらい。別々の掛け布団を使えば、冷気が入る隙間を減らせる。2つのマットレスの間の溝を感じにくくするため、各社は隙間を埋める専用のパッドも販売している。シングルは搬入時にも便利だ。大内さんは「マットレスが大きくなればなるほど、住居への搬入ができなくなる恐れがある」と注意を促す。エレベーターに入らない、内階段で旋回できないなど搬入時には色々な落とし穴がある。搬入路の確認は必須だ。住宅事情も考えると、記者にはシングルがちょうどよさそうだ。大きいベッドは夏休みの旅行先で楽しみたい。
2023-04-22・・・日経より ◆住宅ローン、借入額増やせるが破綻懸念も 夫婦、ぺアローン、夢もリスク夢もリスクも1．5倍 ローン、変動か・固定か・・・・インフレ・金利上昇！？ 夫婦で協力して住宅ローンを借りる「ペアローン」が拡大している。1人で借りる場合より約5割も借入額が増えるとの調査もある。心強い仕組みにみえるが、怖いリスクもある。 「ぺアローンは単独ローンより借入額が最大1・5倍に増える」。三井住友トラスト・資産のミライ研究所の調査でこんな結果が出た。2022年の中央値で、20代は単独で借りると2420万円だが、ぺアローンは3747万円となり、約1300万円も多くなる。他年代でも10～20％程度増加している。ぺアローンは夫婦が1つずつ、計2つのローンを借りる方法で、天は妻、妻は夫のローンの連帯保証人にもなる。2人分の収入を前提に借りるので1人より借入額が増える。住宅ローン相談サービス「モゲチェック」運営のMFS（東京・千代田）にも聞いてみたところ、同社利用者も20～50代は単独よりぺアローンの方が３０〜40％程度借入額が増える傾向があった。 近年、ぺアローン利用は広く定着してきている。三井住友トラスト・資産のミライ研究所の丸岡知夫さんは「共働き世帯の増加を背景に、住宅費用も夫婦で均等に負担する意識の醸成が進んだ」と分析する。たしかに、総務省によれば共働き世帯は22年で約1262万と今や専業主婦世帯の約2・3倍に達しており、ぺアローンへの潜在需要の強さが見て取れる。リクルートが首都圏の新築マンション契約者に聞くと、ぺアローン利用者は約３０％と、過去5年ほぼ変わらず、安定して推移している。目を引くのが世帯収入との関係だ。既婚・共働ききで世帯総年収が1000万円未満の場合、ぺアローン比率は全体とほぼ同じだが、同1000万円以上では72・6％に跳ね上がる。 世帯収入が高けれぼ単独でもローンを組めそうな気もするが、実態は異なる。背景には「東京など都心マンションは一般的な会社員1人で買える価格でなくなった」 （MFSの塩沢崇さん）ことがある。不動産経済研究所（東京・薪栢）によれば首都圏新築マンション価格は21年、22年と2年連続でバブル期を上回って過去最高を記録している。世帯収入が高い層は都心立地や新築物件への関心が相対的に高い傾向にあり、夫婦いずれか一方の収入では希望借入額に届かないケースも多くなるようだ。1人では届かない「高根の花十へ夫婦で力を合わせて手を伸ばす。 理想的な姿のようにも見えるが、ファイナンシャルプランナーの畠中雅子さんは「実はぺアローンを借りた後、返済に苦労する世帯は多く、今後さらに増えていく懸念がある」と話す。理由はローン契約後、夫婦の収入が減る場合があるからだ。例えば、出産や育児の期間、妻が減収になったり、離職せざるを得なくなったりすることがある。政府は少子化対策の一環として育児休業給付金の引き上げなどの方針を示すが、「給付金は必ずしも毎月入るわけではなく、夫婦2人でギリギリ返せる額まで借りていると、その『時間差』で家計が行き詰まることもある」 （畠中さん）。住宅ローン返済は長いと35年にもなる長丁場。 夫婦いずれかが重い病気になったり、親の介護で休業したりというリスクもある。1人では背負いきれない負債をぺアローンで抱えることが、将来、思わぬ家計不安を招くことはあり得る。 塩沢さんは「ぺアローンを使うなら３５年もの間、夫婦でタッグを組んで返済を続ける覚悟がお互いにあるかを確認することだ」と話す。夫婦それぞれで考えられるリスクやキャリアプランをよく話し合い、多少の減収があっても持ちこたえられる借入額に抑えることができれば、家計の安定度は高まる。畠中さんは「まず安定的に返せる借入額を試算する。その試算が済む前に住宅内見会などには行かないことを勧める」と話す。適切な借入額を確認しないまま内見に行くと、最新鋭の設備やインテリアに目が行って高額物件を契約し、ぺアローンなどの額も膨らむ例が目立つという。夫婦で話し合いや試算をするときは、今後、経済情勢が変わる可能性も視野に入れたい。 丸岡さんは「今後10年以上の長めのスパンでみると、インフレと金利上昇を実感する時代に入るかもしれない」と警鐘を鳴らす。足元の物価上昇(インフレ)・金利上昇・不景気・賃金停滞が続くかは分からない。ただ、これまで以上に不透明な要素も増えているという前提で、適切な借入額を見極める姿勢はますます大切になっている。
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