育児・専業主婦の過程［04］

*出会い・結婚・妊娠・出産・育児・学校・教育・専業主婦・５Ｓ

2016-11-01・・・日経より引用
●子どもに整理整頓させるには
    「片付けなさい」は禁句？
    一緒に収納場所決め「区別」／ラベルも有効

  子どもに何度言っても、整理整頓ができない。こうした経験のある親は少なくないのではないか。「片付けなさい」の三日を繰り返すだけでは逆効果になるという。子どもをその気にさせる言い回しや効果的な整頓方法を、整理収納アドバイザー1級認定辞師の大法まみさんに聞いた。

  整理整頓ができるということは、必要なものをきちんと区別して分類ができるということです。それは、物事にきちんと優先順位がつけられるということであり、大人も同じですが、無駄を無くし頭の中が整理できていることでもあります。小学生の子を持つ母親50人に聞いたところ、整理整頓ができる子は成績がいいという傾向がありました。ただし、最初から片付けができるわけではありません。一人できちんと片付けられるようになるのは小学校高学年くらいから。それまで親の声かけやサポートは重要です。部屋が散らかっていると、親はつい、「片付けなさい」と命じてしまいます。実は、子どもに言ってはいけない言葉のワースト1です。子どもにとってどこに何を片付けるか、すべて把握しているのは難しい。大人が細かく分類して決めてしまっているはど戻しにくい。「片付けなさい」では、何をしていいのか分からないことが多いです。

  効果的なのは「区別しよう」という一言です。まずは、使うものと使わないものに分けさせます。その上で、使うものを用途や頻度別に分けて収納場所を一緒に決めます。よく使うものは使いやすい場所、出しやすい場所にしまうことが大事です。では、どこにしまうか。家の中の子どもの動線上に置くと効果的です。子ども部屋とは限りません。よくあるのが、子ども部屋があっても、家族が集まるリビングにおもちゃや勉強道具を持ってくること。

  親は、「せっかくきれいにしたリビングを……」と思いがちですが、ここは少し子どもにも譲ってやりましょう。リビングに、子ども用に一つバスケットや箱を用意し、そこに入れさせればいいでしょう。完璧な片付けを目指すのではなく、子供が使いやすいところに、しまいやすく出しやすい収納用品を使って片付ける場所を一緒に決めるのが、整理整頓を習慣づける鍵になります。小学生にもなると、困るのがプリントやテストなどの紙類。教科も増え、しっかり整理しようと細かく分類し過ぎてしまう親もいるでしょう。

  あまりに神経質になると自分で片付けることができなくなってしまいます。「宿題」「学校からのプリント」　「それ以外」などざっくり分けることがお薦めです。これを書類棚やクリアファイルにラベリングしておき、子どもが帰ったらまず最初に入れられるようにすればいいでしょう。このラベリング法は、どの年齢にも有効です。小さな子もだったら、おもちゃを種類別に分けて、そのカゴや引き出しに絵や写真を付けておいてもいい。文字が読めなくても何処に戻すか一目瞭然だから、自分で戻すことができません。

  もし、既に相談できるような年齢になっている子なら、一緒に収納場所を決めてやることで、さらに使いやすくなります。できるようになったらちゃんと褒めてあげることも忘れないようにしましょう。戻したら褒められる、が自発的にやりたくなるポイントになります。整理整頓を通じ、物事にきちんと優先順位がつけられるようになることを期待するならば、部屋の片付け以外にも、旅行の準備を自分でやらせるといいです。スポーツなどの試合や合宿前の荷物の整理などです。服や使うものを1泊ごとに袋に分けるなどグループにすることで、使うときのことを考えられます。自分で準備できるようになるためのステップを一緒にやってあげるとよいです。大人でも悩みの種の整理整頓と片付け。子どもだって、「片付けなさい」の一言ではなかなかできるようにはなりません。親の一番の役目は、子どもが自分で片付けやすい、年齢や発達に応じた「システム」をつくることです。

2016-12-25・・・日経より引用
●無痛分娩広がる

  局所麻酔でお産の痛みを和らげる無病分娩が広がりつつある。2008年度に実施したアンケート調査では全体の2・6％だったが、現在は約5～10％に増えていると医師らはみている。24時間無痛分娩に対応できる病院も徐々に増え始め、分娩中に無痛を選択することも可能になってきた。

  東京都に住む30代のA子さんは昨年、初めての妊娠が判明した。うれしい半面、友人から「背中をダンプローラーで何度もひかれる感じ」というお産の体験談を聞き、痛みへの恐怖を覚えるようになった。迷った末に「痛みが少なく、産後の回復も早い」と聞いて無痛分娩を連んだ。出産は女性が経験する最もつらい痛みとされる。子宮が収縮する際に起きる陣痛の間隔が次第に短くなり、10分おきになったらお産が始まる。陣痛は次第に強く、．間隔も短くなり、胎児が下りてくると、さらに産道が広がる痛みが重なる。赤ちゃんが出てくるまで10〜15時間痛みが続く。

  無痛分娩を早くから手掛けている順天堂大学の角倉弘行教授は「ここ3年ほどで、無痛分娩を取り入れる医原機関が増えてきた」と話す。′さらに一年365日、24時間いつでも無痛分娩に対応できる病院も登場している。順天堂大学付属順天堂医院や東京マザーズクリニック（東京・世田谷）、大阪大学付属病院などだ。無痛分娩は、通常は産科麻酔ができる医師がいる日に合わせて出産日が設定される。前日から入院し、医療器具を使って子宮口を広げ、陣痛促進剤で陣痛を起こして出産につなげる。

  初産だとうまく子宮口が開かずに数日かかってしまい、かえって母体の負担が増えてしまうケースも報告されている。一万、24時間対応なら、出産日をあらかじめ決めておく必要はない。通常の分娩と同じように、自然に陣痛が始まってから入院する。陣痛を起こすために薬を使う必要もないので、「できるだけ自然に産みたいというニーズにも応えられる」と大阪大の大滝千代講師は話す。お産が始まってから無痛分娩にするかどうかを決めることも可能だ。「ぎりぎりまで無痛にせずに頑張りたい」　「やはり耐えられないから無痛にしたい」など、その場で判断できる。無痛分娩で使う麻酔は「硬膜外麻酔」と呼ばれる。

  腰の後ろから管を入れ、脊髄を取り巻く硬膜と呼ばれる部分の外側に麻酔薬を注入する。脊髄には痛みを伝える神経が集まっており、その信号が脳に伝わるのを麻酔薬で遮断する。ただ硬膜外麻酔は、効果が出始めるまでに10～20分かかる。より早く痛みを取るために、より脊髄に近い場所に麻酔薬を入れる「脊椎麻酔」を併用することもある。この方法だと、数分で効き目が表れる。どのタイミングで麻酔薬を使い始めるかは病院によって異なる。順天堂大の角倉教授は「痛みの感じ方は人それぞれ。本人が希望した時点で、我慢できる程度に投与する」と話す。出産の途中で痛みが強くなってきたら、麻酔薬を適宜追加する。

  無痛分娩は痛みが少ないだけでなく、お産がスムーズに進む面もある。愛育病院（神奈川県大和市）の井沢秀明理事長は「40歳以上の妊婦は、無痛分娩の方が（帝王切開でなく）経膣分娩できる可能性が高くなる」と指摘する。痛みがないと緊張が少ないため産道が柔らかく、赤ちゃんが下りて来やすいという。また、もし緊急に帝王切開に踏み切るような事態に至った場合、麻酔を注入するルートがあらかじめ確保されている無痛分娩なら迅速に対応できるという利点もある。

  一方で、麻酔によって母親の足の感覚が鈍くなり、いきみにくくなることがある。管を入れる腰部のかゆみや発熱なども報告されている。出産時間は1時間ほど長くなる。ただ麻酔をかけても、すべての感覚が失われるわけではないので、赤ちゃんが誕生した瞬間を感じることはできる。出産後には100～200人に1人の割で頭痛が起きる。また自力で尿が出しにくくなり、カテーテルが必要になる人もいる。大抵は2、3日で治る。麻酔薬が胎盤を通じて赤ちゃんに悪影響を与えることはないというのが、医学界の通説だ。ただ麻酔によって母体の血圧が低下し、赤ちゃんへの血流が減ることがある。

  分娩中に血圧を監視し、異常があったらすぐに対処する必要がある。無痛分娩を考えている人にとって、最大の壁となるのは費用だろう。お産の費用は病院によって40万円から100万円以上と幅があるが、無痛分娩の場合、さらに10万～20万円の追加料金がかかる。側湾症や椎間板ヘルニアで手術をした経験のある人、血液が固まりにくい人、抗血栓療法を受けている人などは硬膜外麻酔が使えないこともある。病院によく相談するとよい。無痛分娩の方法やリスクについても説明を求め、十分理解した上で選択するようにしたい。（藤井寛子）

*米欧などで普及日本は精神論も根強く
日本では少数派の無痛分娩だが、先進国では普及している。順天堂大学の角倉弘行教授によると、米仏では帝王切開以外の分娩のうち8割以上が硬膜外麻酔による無痛分娩だという。英や独、シンガポールでも、帝王切開も含めた分娩全体の2～6割程度が無痛分娩だ。妊婦が麻酔を受けられる体制が整っている。一方、日本では産科と麻酔科の両方の訓練を受けた医師が少なく、人員が確保できないために無痛分娩を実施できない病院も多い。日本で無痛分娩が広がらないのは、費用のはか「『おなかを痛めてこそ母親』との精神論が根強いこともあるのでは」と愛育病院の井沢秀明理事長は話す。家族に反対されたり罪悪感を感じたりしてやめる人が少なくないという。

2017-03-02・・・日経より引用
●葉酸の摂取、正しい理解で
    「妊娠前から意識して」

  緑黄色野菜などに含まれるビタミンの一種、葉酸(ようさん・ビタミンB複合体の一。造血に有効。ビタミンM)。胎児の先天性障害を減らす効果があり、医師らは妊娠する可能性のある若い女性に積極的な摂取を呼びかける。海外では食品への添加を義務付ける国も多く、日本でもパンなどで「葉酸入り」が増えてきた。生活習慣病の予防にもつながるとされる一方で、過剰摂取は発熱などを招く可能性もある。女性に限らず、正しく理解しておきたい。

  「葉酸を適切に摂取すれば、毎年数百人の子供が障害を持たずに生まれることができる」。葉酸普及研究会代表の近藤厚生・熱田リハビリテーション病院副院長はこう訴える。葉酸は1940年代にホウレンソウから発見されたビタミンB群の一種だ。細胞増殖や臓器形成に不可欠で、特に妊娠初期に不足すると胎児の神経組織が正常に発達しないことがある。「無脳症」や脊髄が皮膚の外に飛び出す「二分背椎」などの神経管閉鎖障害の子供が生まれやすくなる。

  日本産婦人科医会の調査によると、日本では分娩1万件当たりの同障害の患者数は年5～7人で、約30年間、横ばい傾向が続く。超音波検査などで出生前に病気が判明し、妊娠中絶するケースもあり、実際の患者はさらに多いとみられる。米国では98年、穀物などへの葉酸の添加を事実上義務付け、同障害の患者が減少。国際団体「食糧栄養強化イニシアチブ（FFI）」によると、昨年までに世界86カ国で食品への葉酸添加政策が行われ、患者が30～50％減少したという。

  厚生省（当時）は2000年、妊娠可能な年齢の女性に葉酸摂取を促すよう都道府県に通知した。特に妊娠を計画しているときは食品からだけでなく、栄養補助食品（サプリメント）などで1日400マイクロ（マイクロは100万分の1）gを摂取するよう推奨。母子手帳にも02年、「葉酸の摂取が重要」との記載が加わった。葉酸は妊娠前から十分に摂取することが望ましい。近藤副院長は「やせ願望を背景に、偏った食生活で葉酸不足に陥っている女性は少なくない。妊娠が分かって母子手帳をもらってから取り組んでも遅い場合もあり、海外のように食品への添加を進めるべきだ」と指摘する。

近藤副院長は15年8月、医師や栄養士ら有志のグループで日本パン工業会など加工食口業界6団体に製品に添加するよう要望書を提出。その後、大手パンメーカーが一部製品で添加を始めた。シリアルや牛乳などでもそうした品が増加傾向にあるという。若い女性だけでなく、住良に広く摂取を呼びかける自治体もある。埼玉県坂戸市は2006年度から地元の女子栄養大と共同で「葉酸プロジェクト」を始めた。葉酸には動脈硬化や脳梗塞などの生活習慣病、認知症を予防する効果もあるとされ、「子供から高齢者まで、すべての人に必要な栄養素として啓発している」　（同市立市民健康センターの担当者）という。

  食品中の葉酸をどれだけ吸収できるかには個人差がある。同市が開くセミナーでは遺伝子検査で体質を調べ、結果に応じ栄養指導を徹底する。緑黄色野菜など葉酸を含む食品を積極的に食べるように促すほか、「体質的に食品だけで十分な葉酸がとれない場合は、葉酸添加食品やサプリメントを補助的に利用することも検討してもらう」という。葉酸を多く含むメニューを提供する市内の飲食店46店を「健康づくり応援店」に認定するなど普及啓発に取り組んだ結果、市民アンケートで葉酸の認知率は約8割に達したという。（倉辺洋介）

*サプリの活用効果的・過剰摂取で発熱・かゆみも
葉酸はホウレンソウやブロッコリーなどの緑黄色野菜、レバーなどに多く食まれるが、食品中の葉酸は体内で約50％しか利用されない。一方、栄養補助食品（サプリメント）に使われる化学合成された葉酸は利用効率が約85％になる。厚生労働省の食事摂取基準（2015年版）では、18歳以上の葉酸摂取の推奨量を1日240マイクロgと設定。妊婦の場合は2倍の同480マイクロgに増える。同省研究班が妊婦を対象に食事からの葉酸摂取量を調べた結果、1日300マイクロg前後にとどまった。食事だけでは十分に取り入れるのは困難なケースも多いとみられ、研究班の報告番はサプリメントなどの活用も有効としている。一方で葉酸を過剰摂取すると発熱やかゆみなどの症状を起こす恐れもある。このため食事摂取基準ではサプリメントなどでの摂取量について、成
人で1日900～1000マイクロgを上限に設定している。

2017-06-10・・・日経より引用
●「6歳臼歯」親が仕上げ磨き

  歯科検診などで歯科医師が使う用語の1つに、歯の番号がある。どの歯を指しているか、知っているだろうか。永久歯の場合、歯を上（上顎）と下（下顎）に分けて、歯並びの中心を起点に、左石それぞれに手前から番号を振る。真ん中にある2本の歯が、石の1番と左の1番になる。例えば石の下（下顎）にある、前から4番目の歯を「右側下顎4番」と呼ぶ。歯周病や虫歯、歯根尖（せん）の病巣が原因で最初に失うことが多い歯は、6番の歯である「第一大臼歯」だ。

  奥歯の中で最初に生える永久歯で、6歳頃に生え始めることから「6歳臼歯」とも呼ばれこの歯に虫歯が多いのは、保護者が気付かぬうちに生えてくるうえ、生え始めから完了までに約1年半かかるからだ。生え終わるまでの長い間、6歳臼歯には歯肉が覆いかぶさっていて、歯磨きがしっらい。ロの中の自浄作用が働きにくくなるため、汚れがたまりやすい。6歳前後だと、大半の子どもは歯磨き法を十分に習得できていない。

  なかでも奥歯は汚れの有無を確認するのが物理的にも難しいため、磨き残しが出て、知らぬ間に虫歯になってしまうことが多い。6歳白歯の虫歯の予防には、親による仕上げ磨きが有効である。6歳といえば小学校に上がる年ごろで、親が子どもの歯を磨いたり、口の中を見たりするのを、嫌がったり拒んだりしがちだ。歯磨きを子供任せにせず、上手にコミュニケーションをとりながら、我が子の6歳白歯の磨き具合を、親が最後にしっかりチェックするようにしよう。

  虫歯の予防には地道な努力が必要だ。毎日の歯磨きに加えて、虫歯がなくても定期的に歯科を受診しよう。必要に応じて、歯磨き指導や予防処置を受けるとよい。歯科医任せにするのではなく、仕上げ磨きと確認を親子で習慣にするといった日々の実践が王道だと思う。（国立病院機構東京医療センター歯科口腔外科医長・大鶴洋)

2017-06-19・・・日経より引用
●母子感染症予防が肝心

  母子感染する疾病「TORCH症候群」で代表的なサイトメガロウイルス（CMV）による患者のなかに、新生児に感染する仕組みがよく分からない症例が出て注目を集めている。妊娠中に初めて感染した場合にうつるといわれていたが、それでは説明できない事例が報告された。妊婦が感染しないように、こまめな手洗いや子どもとの食器の共有を避けるといった予防が重要だ。

  TORCH症候群は新生児の臓器や神経、感覚器などに障害が起こる母子感染する疾病をまとめた言葉だ。トキソプラズマ原虫や風疹ウイルス、CMV、単純ヘルペスウイルスなどによるものがある。感染者数が多いのはCMVとトキソプラズマだ。CMVは年間に約1000人、トキソプラズマは約200人が感染しているという推計がある。風疹が数人、単純ヘルペスウイルスが100人程度であるのと比べると多い。

*ワクチンはなし
  CMVとトキソプラズマは、共通して新生児に小頭症や水頭症などが起こるほか、CMVは難聴、トキソプラズマは目の炎症などを引き起こす。共に有効なワクチンがなく、それぞれの感染経路に合わせた予防が何よりも重要だ。CMVはありふれたウイルスで、妊娠時の調査では約7割に感染経験があった。感染者のだ液や尿などに触れることでうつる。症状はほとんどなく、体内に潜伏し続けて特に悪さをしない。

  妊娠中に初めて感染したときに、母子感染のリスクが高い。日本産科婦人科学会理事長の藤井知行東京大学教授は「心苦しいが、子どもをばい菌扱いするのが感染予防につながる」と話す。幼稚園や保育園などでウイルスをもらった子どもから妊婦が感染するのが主な経路だからだ。子どもの鼻やよだれをふく時やおむつ交換の時には体液が手につく。おもちゃをさわる時や食事にも注意する。こまめにせっけんと水で手を洗うことが重要だ。食べ物や食器、歯ブラシなどを子どもと共有しない。きちんと予防すれば、初めて感染するリスクを10分の1に減らせるという。

*検査実施率5％
  検査法は母親の血液中の抗体を調べて判定する。病院では自費で受けられるが、実施率は約5％にとどまる。神戸大学の山田秀人・教授は「妊婦の抗体検査では、感染している新生児の半数以下しか見つけられないことが分かってきた」と話す。妊娠中に初めてCMVに感染したのではない例があるというのだ。神戸大が2010～16年に受診した妊婦を調べると、CMVに感染していた新生児は10人だった。

  そのうち、母親が妊娠中に初めてCMVに感染したのは3人にとどまった。山田教授は「苦感染して母親の体内にいたCMVが、何らかの理由で活性化して引き起こされた可能性がある」と指摘する。以前から再活性化による感染リスクは指摘されていたが、これほど多いとは考えられていなかった。詳しいメカニズムは不明で、まだ実態調査の段階だ。藤井教授らは企業と協力して、尿で新生児を調べる新たな検査法の実用化を目指している。

  藤井教授は「今年度中にも承認される見込み」と言う。感染した新生児が早期に見つかれば適切な処置につながる。ウイルスの増殖を抑える薬などを使うのが一般的だ。感染したすべての新生児に症状が現れるわけではないため、主に症状が出てから投与を決める。トキソプラズマも予防が重要だ。生肉や猫の糞(ふん)などを介して感染する。健康な人は症状が出ず、感染に気づかない。妊婦の約10％が感染の経験があるといわれている。

  妊婦は生肉を食べるのを避け、感染が疑われる野良猫や外飼いの猫などに触れない。ガーデニングなどで土を触ったら手を洗い、原虫を取り込まないように心がける。妊婦を抗体で調べる検査はあるが、十分に浸透しているとはいえない。妊婦に実施している医療機関は、半数にとどまるという報告もある。

  感染の可能性が高い場合には、胎児に起こる障害を軽減するために投薬治療をする場合もある。TORCH症候群のうち、風疹はワクチンで予防することができるが、妊娠時には打てない。家族の接種も重要だ。妊娠を考えるときは事前の接種を心がける。単純ヘルペスウイルスは妊婦に投与する治療薬がある。産道を通るときに感染する可能性が高い場合は帝王切開で出産することもある。病原体による違いなどはあるが、妊娠時に感染したからといって新生児に必ずしも症状が出るとは限らない。専門家は「安易に中絶を考えないでほしい」と訴える。（遠藤智之）

*患者団体、情報提供に力
神戸大学の研究グループは2014年、全国の妊婦343人にアンケート調査した結果を発表した。胎児に影響する感染症と知っていた割合が最も高いのは、エイズウイルス（HIV）で87％だった。TORCH症候群のトキソプラズマは58％、サイトメガロウイルス（CMV）は18％にとどまった。母子感染症の患者団体「トーチの会」は、トキソプラズマやCMVへの注意を促す情報提供などに力を入れている。国には治療薬の研究開発や啓発活動の推進を呼びかけてきた。一般に広く知ってもらうため、家族の体験談などをまとめたホームページを設けた。今年1月には米国で出版されたCMVの患者の実話を翻訳して出版した。代表の渡辺智美さんは「患者を持つ母親の中には病気について知る機会が無かったことを後悔する人も多い。知ることがワクチンの代わりになることを知ってほしい」と話す。

2017-08-08・・・日経より引用
●小学校高学年、小遣いどう渡す
    「仕事の対価」伝える、使い道紙に書き出す

  小学校高学年にもなると、塾や習い事へ1人で通うなど、昼食代や交通費としてお金を持つ機会も増える。子どもにどのくらい小遣いを渡し、どう管理したらいいのか。日経BP社の共働き世帯向け情報サイト「日経DUAL」からファイナンシャルプランナーの高山一恵さんの帯を紹介する。

  小遣いを渡し始める時期は、親の考えや子どもの個性によりそれぞれです。子どもがお金をどう使うか考えるきっかけになります。注意したいのは、欲しがるときに際限なくお金を与え続けることです。毎月いくら使っているのか、親も子も把握できなくなってしまいます。お金は欲すれば渾き出てくるものではなく「使ったら減る」もの。何に使うか、何がなぜ必要かを認識させ、紙などに書き出して視覚化することが大切です。お金は基本的には、．労働の対価としてもらえるもの、ということも伝えましょう。

  労働の対価といっても大げさなものではありません。家庭の中にある仕事、例えば皿洗い、風呂場洗い、洗濯物を干す・畳む、ゴミを捨てるなど、何でもいいのです。家族の誰かが担っている家庭の仕事を、子どもも手伝うように意識を向けていくこと。最低限1つでいいので本人に選ばせます。自分の仕事だという意識づけになり責任感が生まれます。その労働の対価として、小遣いをあげることをお勧めします。

  小遣いには、毎月一定額がもらえる「固定制」、何かをすることでもらえる「報酬制」があります。固定制のメリットは、与えられた金額の中でやりくりができる、親が家計管理をしやすいこと。デメリットは子どもが他の家と比較する、何もしなくても毎月もらえると思いがちということです。固定制の場合は、初めに毎月いくら必要か話し合い、項目を書き出して金額を決めましょう。子ども自身が金額に納得すれば、他の家庭と比較して不満を言うこともありません。報酬制のメリットは「労働の対価」との意識が芽生えやすく、子どものやる気を引き出せることです。

  デメリットはお金をもらわないと動かなくなる、手伝いの内容で金額を変えると単価の高いものばかりやろうとするなどです。1つの手伝いに対していくらと決めるのではなく「ゴミ捨てと風呂場洗い、洗濯物干しはあなたのお手伝いとして責任を持ってやってね」と手伝い全体の対価として小遣いを渡すなど、工夫してください。では、小学校高学年の場合、小遣いはいくらぐらいがよいのでしょうか。各家庭の判断になりますが、一般的に小学校高学年で月1000円くらいが妥当でしょうか。

  学校で使う文具や塾への交通費など必要経費は含めず、1カ月に子どもが自由に使える純粋なお金です。ただ与えるだけではなく、どう使うかを親子で話し合いましょう。1カ月分の小遣いを想定して「必要なもの」　「欲しいもの」　「貯金」に分け、紙に書き出します。どこに何をいくら充てるかを配分することで、お金を計画的に使うことを学べます。テストでよい点を取ったり、習い事などでよい結果を収めたときに小遣いをあげる家庭もあるでしょう。

  その際に気を付けたいのは「100点を取ったら500円」と決めたら例外は一切つくらないこと。ぶれないように、しっかりと基準をつくることです。祖父母からの不定期の臨時収入も見逃せません。子どもには「おじいちゃん、おばあちゃんからお金をもらったら教えてね」と伝えましょう。臨時でもらったお金は「貯金に回そうね」などルールをオープンに話し合えるとよいです。

  中長期的にどうお金を管理していくかも重要です。小通帳をつけ、限られたお金の中でやりくりすることで、算数の能力が伸びるともいわれます。小遣い帳を続けるポイントは、親がきっちりし過ぎないこと。細かい単位で「計算が合わない」などと育つと、子どもは記録することを嫌がりかねません。「雑費」という項目を設け、逃げ場をつくってあげるのも一つの方法です。1週間に1度、月に1度
でもいいので、親から子へフィードバックをしてあげましょう。一緒に小通帳をを見て「今月はお菓子を食べ過ぎちゃったかな？」「お金がたまってきたね、一緒に銀行の口座へ入れに行こうか？」など、何でもかまいません。お金について話す機会を家族で意識してつくることが、子どもにとって、お金の教養を高めることにつながります。

2017-10-09・・・日経より引用
●「無痛分娩」安全対策に動く
    学会や国、実態把握へ

  麻酔を使って陣痛を和らげる「無痛分娩」を巡って、妊産婦や赤ちゃんが死亡したり、後遺症を負ったりするケースが相次いで発覚している。6日には大阪の医師が書類送検された。国や学会は対応を急ぐが、背景には小規模な医療機関で多くの出産を支える日本の周産期医療に特有の事情もありそうだ。

  「医師には自分がしたことの責任を取ってほしい」。京都府京田辺市の医院で2012年に出産したロシア人女性エブセエバ・エレナさん（40）の夫で大学教授の日本人男性（55)は振り絞る声で訴える。

*母子とも寝たきり
  エレナさんは設備や人員が整った大学病院での無病分娩を希望していたが受け入れられず、インターネットで探した診療所で出産。ところが麻酔中に容体が急変し、総合病院に救急搬送されたものの、生まれた長女みゆきちゃん（4）とともに寝たきりの状態となった。男性はロシアから来日した女性の母親とともに妻子を介護しながら働く日々を送る。無痛分娩を巡る事故などの報告は各地で相次ぐ。大阪府和泉市では今年1月、無痛分娩で出産中の女性（31）が死亡。神戸市内の医院でも15年9月、事故が発生し、遺族が再発防止や実態把握を求める要望書を国や関係学会に提出した。

  退族の男性は「外来の片手間で無痛分娩を行うようなことは絶対にないように」などと訴える。無痛分娩で一般的なのは、出産前に背中から針を入れ、脊髄を取り巻く硬膜の外側に麻酔薬を注入して出産の痛みが脳に伝わるのをブロックする「硬膜外鎮痛法」だ。特段の許可などは必要ない。薬剤を投与する位置や量などに注意が必要だが、局所麻酔のため「呼吸管理が必要な全身麻酔より心理的なハードルは比較的低い」　（大阪府内の産婦人科医）という。日本産婦人科医会の調査によると、全出生数（約97万人）のうち、無痛分娩は推計で6・1％（16年度）。

  産後の回復も早く、雑誌などで多く取り上げられるようになったことで抵抗感が薄い人が増え、14年度の4・6％、15年度の5・5％から少しずつ増加している。費用は健康保険の適用外で、普通分娩の費用に5万～20万円ほど追加されることが多いようだ。だが、どんな医療体制で行われているのかなど実態は分かっていないことも多い。同医会の妊産婦死亡症例検討評価委員会が2010年～2017年2月に提出された母体死亡271例の報告書を調べたところ、無痛分娩は14例。同委員会は「データ上、死亡率が明らかに高いとはいえない」とする一方で、事故の発覚を受けて今年4月、初の「緊急提言」を出した。

提言は無痛分娩を行う医療機関の体制充実などを求める内容で、同委員会委員長の池田智明・三重大学教授は「我々の専門性が間われている。悪い部分は正していく必要がある」と厳しい表情を浮かべる。国も実態把握に向けて動き始めた。厚生労働省は研究班を発足させ、8月に初会合を開催。研究代表者の海野信也・北里大病院長は「研究班や各学会でガイドラインを検討し、診療現場に反映させないといけない」と話し、リスク評価や安全管理体制の構築に関する提言を年内にもまとめる方針だ。

*小規模機関多く
  周産期医療を巡っては日本特有の事情もある。欧米では出産を大規模な拠点病院で扱うことが多い。一方、日本では産科医が1人か数人だけの医療機関も多く、持病などでリスクが高い場合などは大病院が受け入れるシステムが定着している。妊産婦の死亡率の低さは世界でトップクラスだが、過去には診療所で容体が急変した際の処置が不十分だったとされた例もある。同医会の調査でも、無痛分娩を実施する医療機関の58％が20床未満の診療所だった。三重大学の池田教授は「妊産婦の急変に対応できるよう準備するため、無痛分娩を行う産科医には高度な教育プログラムへの参加を求めていくことになる」と指摘。産科医の不足や地域偏在を背景に周産期施設を統廃合する動きが出ており、「今後、さらなる集約化も必要となってくるだろう」と指摘している。（藤井将太、山内菜穂子）

*欧米では広く普及、麻酔は専門医が処置
無痛分娩は欧米で広く普及している。日本産科麻酔学会によると、帝王切開以外で無痛分娩を選んだ妊婦の割合は米国で6割、フランスでは8割、英国やドイツは2割程度に上るとされる。米国などでは妊婦健診や産後ケアを地域の診療所などが行い、出産時は大規模で専門医が常駐する「バースセンター」で出産するのが一般的。医療体制が充実する一方、妊産婦の自宅から車で数時間かかる場所にあることも多い。

大規模病院には麻酔科の中でも産科に特化した「産科麻酔医」がいることもあり、米国で千例以上の産科麻酔経験がある大阪大病院の大滝千代講師（麻酔科）は「海外で無痛分娩はかなり普及しており、安全に行われている」と指摘する。無病分娩では患者の状態をこまめに観察する必要があるほか、呼吸管理のため難易度が高い気管挿管などが求められることもある。大滝講師は「緊急時には産科医と麻酔科医、新生児科医の3人の医師がいることが望ましい」と指摘するが「どの科の医師も足りないのが実情」と明かす。

19-04

2008-01-30発行 2004-10-15発行

2015-07-25発行 2016-04-01発行