12	メデイアの過程［02］

2014-11-14・・・日経より引用 ●交流サイト（SNS)に過激動画、逮捕者も     クリック稼ぎに事実演出     広告料を増やすために、過激投稿に走ることも   ユーチューブやインスタグラムなど、交流サイト（SNS）の投稿を巡るトラブルが後を絶たない。過激な動画をきっかけに、事件に発展したケースもある。誰もが発信できる手軽さの一方で、使い方を一歩間違えれば、犯罪につながる危険性をはらむ。なぜ、人は過激な動画の投稿に走るのか。   福井駅（福井市）前の路上。30代の男が警察官に話しかけ、直後に白い粉が入った袋を落とす。拾い上げると、突然走り出し、パトカーが追跡する白昼の「大捕物」となった。この様子が動画投稿サイト「ユーチューブ」に投稿されたのは8月末。1週間で120万回以上が再生された。粉は覚醒剤と見せかけたグラニュー糖で、大がかりないたずら。男はSNSで「以前のイタズラ動画は（再生回数が）上がらなかったけど、覚醒剤ドッキリはガンガン上がっていますね」などと書き込み、人を欺いて業務を妨害した偽計業務妨害容疑で逮捕された。罰金刑を命じられ、12月に刑事裁判が開かれる。 *年収1億円級も   チェーンソーで配達員を脅した男、おでんツンツン男・‥…。ネット上では過激動画の投稿の摘発が目立つ。その舞台は、2005年に米国で誕生したグーグル運営の「ユーチューブ」。利用規約などに違反しない動画には広告が表示され、広告料の一部が投稿者に支払われる。こうした投稿でお金を稼ぐ人は「ユーチューバー」と呼ばれ、「2年程前までは再生回数1件当たり0・1円。最近はその10分の1程度」　（業界関係者）という。チェーンソーの男も月10万円程度の収入を得ていた。再生回数40億回超の動画もあり、トップクラスの年収は1億円を超えるとされる。現在80カ国以上で数百万人が動画から収益を得ているとみられる。   過激な投稿に駆り立てる要因は2つある。1つはスマートフォンの拡大に伴う動画広告市場の拡大。サイバーエージェントの推計では22年の動画広告の市場規模は15年比で約5倍の2918億円。再生回数が伸びるほど広告料収入が増えるため、より過激な投稿に走るというわけだ。もう一つは投稿者間の競争激化。「ジャンルを統一する」「しっかり編集を」。ネット上には動画投稿で稼ぐコツの書き込みがあふれ、東京未来大の出口保行教授（犯罪心理学）は「注目を浴びるには犯罪すれすれしかないと思ってしまうのではないか。一瞬でヒーローになりたい願望を持つ人もいる」と分析する。 *インス夕映え求め   軽い気持ちの投稿が事件化するケースも。昨春、40代男性が和歌山城天守閣の屋根に許可なく入って撮影した写真を公開、軽犯罪法違反容疑で書類送検された。投稿に使ったのは、知人らと写真などを共有するインスタグラム。男性は「友人に自慢したかった」などと動機を明かした。インスタは世界で8億人が利用。日本でも10〜30代を中心に人気だ。高評価を得られる見栄えの良い写真は「インス夕映え」と呼ばれ、男子大学生（21）は「友人から話題になる『インス夕映え』する写真を撮ろうと、ついつい常識から外れてしまう気持ちは分かる」と漏らす。   視聴者の目を引く投稿が犯罪に当たるのか否かの線引きはどこにあるのか。投稿自体が罪に問われるわけではない。一般的に社会常識に逸脱したり他人に迷惑をかけるなどの行為そのものが処罰対象となる。過去の摘発例をみれば�@私有地などに無断で侵入する�A車の暴走など交通ルールを破る−−などがある。日本では過激な投稿自体を処罰する法律はなく、刑法の住居侵入、道路交通法違反など様々な法令を適用しているのが実情だ。楽しむはずのSNSは行き過ぎれば、危険な落とし穴が待ち受ける。   過激投稿のみならず、フェイクニュース（偽のニュース）で閲覧回数を伸ばすことも世界中で問題化。トランプ米大統領が誕生した昨年の選挙でも「ローマ法王がトランプ氏支持を表明」などのニュースがあふれた。クリック回数がお金に化けるという現状には、事実を曲げる危うさが潜むことも忘れてはならない。（平野慎太郎） *有害情報の基準作り必要   ネット上に動画や写真が氾濫する背景にはツイッター、フェイスブック、マストドンなど次々に誕生するSNSの存在がある。投稿しやすいスマートフォンの世界出荷台数は2016年に年間14億台を突破。今や誰もがスマホひとつで簡単に多くの人とつながり、自身の姿や主張を世界中に発信できるようになった。それに伴い、内容は激しさも増す。過激派組織「イスラム国」　（IS）は処刑映像を大量に投稿。   米国では殺人の様子が流れたケースもある。こうした有害情報を遮断するため、日本では警察庁が民間団体と連携。有害情潮の通報窓口を設置したほか、各サイトに削除を求めるなど、各国の当局も規制を強めている。海外のプロバイダーには規制が及ばず、各サイトの裁量に任されている側面がある。投稿内容を削除した場合、憲法で保障された表現の自由との兼ね合いも問題となる。情報通信総合研究所の生貝直人研究員は「今後、運営者側が国や利用者と対話しながら、何が有害かの基準を作っていくことが必要だ」と提言する。 ◆ツイッターここに注目、衆院選の関心どこに     「排除」若者世代に響かず   日本で浸透した交流サイト（SNS）といえば、短文投稿サイト「ツイッター」だ。直近、ツイックーの投稿が盛り上がりをみせた出来事は、10月の衆院選挙だった。選挙期間中の全国のつぶやきを分析したところ、「排除」　「国難こなどのキーワードへの反応が世代によって大きく違っていたことが分かった。NTTデータが日本中のツイックー投稿から「選挙」関連を抽出、それぞれのキーワードに言及した回数を調べて順位を付けた。言葉の使われ方が肯定的か、否定的かは問うていない。   10月10日の公示前から同22日の投開票日後までのつぶやきを対象とした。世代別で大きな差が出たのが「排除」だ。「排除」は今回の衆院選のキーワードだ。9月29日、希望の党代表に就いた小池百合子東京都知事が記者会鬼で、民進党議員の同党合流について「安全保障や憲法観といった根幹部分で一致することが必要最低限だ」とし、政策一致がなければ「排除する」と発言した。これが希望の覚のイメージに影響した。   ツイックー分析では「排除」は50代のつぶやきで129位、40代で127位、30代で147位だった。それより若い世代になるとトップ400に入らない。同じ傾向は「国難」にもあらわれている。9月25日、安倍晋三首相が衆院解散方針を表明した記者会見で「国難突破解散」と命名したことに由来するキーワードだ。「国難」を使ったつぶやきは「排除」よりも多かった。50代では62位、40代で60位、30代で80位に付けた。   ただ、10?20代でみると300位以下だ。「消費税」はすべての世代のつぶやきでランキング上位だった。「選挙権」については、10代のつぶやきで33億、20代で43位となった。30?50代ではトップ100にないキーワードで、ツイックーを使っている若い世代の告議の高さをうかがわせた。◇注目ニュースにツイッター利用者はどのように反応したのか。いくつかのキーワードを使って「ネット世論」の動向を追います。 2018-05-08・・・日経より引用 ◆ネット中傷も歯止めかからず     手口巧妙・司法は削除慎重   スマートフォンの普及でだれもがインターネットに情報を発信できるようになり、指示板や交流サイト（SNS）での誹誘（ひぼう）中傷など悪質な書き込みトラブルが後を絶たない。裁判所への書き込み削除などの訴えが増えているが、最近は中傷の手口も巧妙化し、司法の判断も慎重になっている。書き込まれた側が泣き寝入りしないためには証拠集めなど早期に手を打っていくことが大切だ。   2017年6月に起きた東名高速道路での危険運転事故。事故後に容疑者が住む県内の企業について、社長が容疑者の父とする事実無根の書き込みがあった。会社には中傷や脅迫めいた電話が続き、警察がネットに情報を流したとされる複数の人物の関係先を家宅捜索する事態に発展した。ネット社会が急拡大した2002年に施行されたプロバイダー責任制限法では名誉毀損などの書き込みがあった場合、インターネットの接続業者（プロバイダー）などに書き込みの削除や発信者情報の開示を求められると定めている。ただこうした枠組みがあっても、被害に歯止めはかかっていない。 *「感想だ」と言い訳   法務省によると、17年に新たに認知されたネット上の人権侵害件数は前の年に比べて16％増の2217件と、5年連続で過去最高を記録した。そのうち名誉毀損とプライバシー侵害の書き込みが85％を占めた。最近は中傷を書き込む側の巧妙な手口が増えているようだ。ネットの書き込みトラブルに詳しい神田知宏弁護士は「あとで問題になっても『個人的な感想を書いただけだ』と言い訳できるような書き方をしているケースが多い」と指摘する。書き込みの削除を巡る司法の判断が慎重になってきたとの指摘も多い。   弁護士からは「以前なら認められていた削除請求が通らなくなったケースが増えている」との声が上がる。憲法の保障する「表現の自由」とのバランスから、論評や意見表明と受け取られる場合などは削除を認めない傾向が強まっている。2018年1月には東京地裁が都内のネット関連会社の削除要請を棄却する判決を出した。同社は自社名を検索すると「詐欺」などと表示され名誉が傷つけられたとして、米グーグルに削除を求めていた。判決は「真実でないと認める証拠はない」としたうえで「検索結果を提供する表現行為は私人の名誉権に優先する」などと指摘した。 *とにかく早く動く   だが泣き寝入りは禁物だ。専門家によると、書き込みに気付いたらできるだけ早く動くほど被害回復への道が開ける。書き込まれたページの保存など十分な証拠を集めることもできる。そのうえで掲示板やSNSの管理者に削除を依頼する。依頼フォームや事業者団体がつくる標準ガイドラインに沿った手続きをすれば、「国内の大手であれば対応が取られる場合が多い」（中沢佑一弁護士）という。   削除してもらえないときはサイトの管理者などを相手取り、裁判所に仮処分を申し立てることが必要だ。訴えが認められると、書き込みの削除や投稿に使われたIPアドレス（ネット上の住所）の開示が命じられる。書き込んだ人を特定するには、これをもとにプロバイダーに対し、発信者情報の開示を求める手続きに進む。プロバイダーへのアクセスの記録は保存期間が3?6カ月程度と短期間のケースが多い。とくにサイト管理者が海外企業の場合、書類の準備に時間もかかる。   中沢弁護士は「書き込まれてから2カ月以内には専門家に相談してほしい」と助言する。発信者が特定できた場合は損害賠償を請求できる。最近の中傷書き込みの慰謝料相場は50万〜100万円程度。被害を受けた側の弁護士費用も負担させるケースが多いといわれる。中傷を書かれた側はいいしれぬ恐怖や怒りを感じたり、社会的な信用を失ったりして多大な負担を強いられる。個人が権利の侵害に毅然と対応することがネットの健全化につながる。（児玉小百合） *権利侵害の発見AIも活用   インターネットのトラブルでは著作権侵害も多い。警察庁によると、著作権侵害の摘発件数はネット関連の事案が9割前後を占めている。「ネットで作品を発表しやすくなった分、権利の侵害に自ら対応する責任が出てきた」（水野祐弁護士）という声もある。著作権の侵害を防ごうと人工知能（AI）を活用するサービスがお目見えした。ドイツ企業の開発した著作権管理サービス「COPYTRACK」はサイトに写真やイラストを登録すると、AIを使って使用事例を探し出し、事後的なライセンス販売の契約を代行する。使用料の一部を成功報酬として受け取る。開発企業によると、利用者のうち日本人の割合は全体の4分の1を占める。企業サイトやまとめサイトなどに無断利用された写真の発見などの事例が多いという。法的手続きになった場合は弁護士を活用すると説明している 2018-07-16・・・日経より引用 ◆私も実はドライアイ？     自覚症状＋「涙の膜」で判断  診断基準改定、治療対象増える   スマートフォン（スマホ）やパソコンを使う時間が増え、目が乾くなど不快な症状から「ドライアイかもしれない」と感じたことはないだろうか。2016年にドライアイの診断基準が改定されて以降、これまで診断が下りなかった人も、新たに治療対象となる事例が増えていることが順天堂大学の調べで分かった。ドライアイの疑いがある人も眼科を訪れれば、日ごろの目のストレスから解放されるかもしれない。   「目が疲れるなあ」。2017年春、40代男性は夜になるとこうした症状を感じるようになり、順天堂医院を訪れた。検査をすると角膜などに傷はないが、瞳の表面を覆う涙の膜は、まばたきをして1秒ほどでゆがみ、破れてしまう。最新の診断基準からドライアイと診断された。処方された目薬で症状は和らいだという。ドライアイは涙の質や分泌量が低下することで、目の表面の健康が保てなくなる病気だ。加齢やパソコンの長時間利用、コンタクトレンズなど原因は幾つかある。症状は目の疲れや乾燥のほかにも、目やにの増加や痛みなどが出ることもある。   オフィスで働く3人に1人がドライアイに悩まされているといわれる。これまでの診断基準によって治療するには�@目が乾くなどの自覚症状�A涙が少ないなどの異常�B涙の内側にある角膜上皮細胞がめくれるなどの障害−−のすべてを満たす必要があった。だが、この基準だと、傷がなくてもドライアイの症状を訴える人は眼科で治療を受けられなかった。研究が進み病気への理解が深まり、国内の医師や研究者で構成するドライアイ研究会は2016年に診断基準を改定。自覚症状に加え、検至で瞳の表面を覆った涙の膜が5秒以内に乱れることが確認できればよくなった。涙の膜は外側から油層、液層、ムチンという要素からなる。   旧基準でドライアイと診断されるには、角膜上皮細胞が露出したような状態になる必要があった。新基準では、傷などの炎症や涙の量は基準に含まない。慶応義塾大学の坪田一男教授は「傷がないのにつらい人が多い。傷より涙の膜の安定が重要という認識が広まった」と話す。順天堂大の猪俣武範助教らが患者のカルテを遡ると、治療対象になる患者が新基準で3割増えた。2015年11月から2017年4月までに順天堂医院を訪れた患者250人について、治療対象になる「ドライアイ確定」に当てはまるかどうかを新旧の基準それぞれで判断。新基準で167人となり旧基準の97人から増えた。   猪俣助教は「1カ所での研究なので一般化しにくいが、これまでに『ドライアイ凝い』と診断された人は『確定』に多く割り振られると予想される」と話す。ドライアイ研究会の調査によると、症状を感じながらドライアイと診断されていない「隠れドライアイ」は約1000人中116人いた。そのうち9割以上が眼科で治療を受けていないと回答。仕事でパソコンなどを1日8時間以上使う人は、隠れドライアイ全体の6割以上を占めた。市販の点眼薬には治療に有効な成分が必ずしも含まれていない。これに対し病院で受けられる治療は、点眼薬と涙点プラグという2つの手法が現在の主流だ。病院の点眼薬は複数種類ある。   これまではヒアルロン酸で液層を保湿する点眼薬がよく使われていたが、それだけでは「（新基準で重視する）涙の膜の安定性は改善しないこともあった」　（坪田教授）。最近は点眼薬の種類が増え、原因に応じて使い分けられるようになった。涙点プラグはシリコンなどで涙の出口をふさいで涙を日にとどめて安定性を維持するが、負担を感じる人もおりプラグの代わりとなる点眼薬が出てきている。油層を温めて脂質を分泌する脂腺の働きを改善し乾きにくくする器具もある。涙の異常はすぐには失明につながらないが、ドライアイを放置すると、肩こりや頭痛、うつなどを引き起こすきっかけになる。目を温めるなど普段のセルフケアも重要になる。予防法の研究もこれから活発化しそうだ。　　（猪俣里美） *診断基準、国内外で差   欧米は厳しめ   日本でドライアイの定義や診断基準が定められたのは1995年。パソコンの普及が急速に進んだ時期に重なる。その後、現代病としてドライアイ患者が増えたことで研究が進み、2006年に基準を改定。2016年はそれに続く2度目の改定となった。ドライアイ診断基準は国内外で異なる点が少なくない。欧米は角膜に傷などの炎症が起こっているかどうかや、涙の浸透圧が高いかどうかを重視する。涙の膜が破れやすいかどうかで判断する日本の診断基準には、これらは含まれない。欧米の方が診断基準が厳しめといえる。   一方アジアでは日本と同様の基準が運用される流れになりそうだ。15年に日本は中国と韓国の研究者とともに連合組織をつくり、ドライアイの定義で合意した。今後アジアの他の国も加わる見通し。アジアの方が欧米より有病率が高いことを示唆する疫学研究もある。ただ、ドライアイの詳しい仕組みは分かっておらず、研究すべき課題は多い。例えば涙の膜の破れやすさは、油層を維持する成分を分泌する「マイボーム腺」に問題があるとの考えもあるが、断言はできないという。最近では、痛みなどは神経が圧迫されるなどして起きる症状の一種ととらえる研究もある。  2019-03-09・・・日経より引用 ◆スマホ使いすぎ見直しを、急性内斜視にご用心     若者中心に増加／物が二重に見え支障も   若者を中心に「急性内斜視」の患者が増えている。片方の黒目が内側に向き、物が二重に見えるようになる。スマートフォン（スマホ）の長時間使用による影響が懸念される。発症のしくみや治療法を知ろう。   一方の目の視線が鼻側に寄る「内斜視」のうち、生後6カ月以降に突然発症するものを急性内斜視と呼ぶ。これまでは症例が極めて少なく、大半が原因不明だった。浜松医科大学医学部の佐藤美保教授によると、以前は年間2〜3人だった同大学付属病院の急性内斜視の患者数が、3年ほど前から10人を超えている。患者の急増は全国各地の病院で見られ、学会でも急性内斜視に関する研究発表が目立ってきたという。主な症状は物が二重に見える「複視」だ。急性内斜視に特有で、生まれながらの内斜視では見られない。他の人に寄り目を指摘されることで、初めて内斜視になっていると気付くケースもある。   斜視は、眼球を動かす働きを持つ筋肉と密接な関係がある。日ごろ物を見るときは、眼球を内側に向ける「内直筋」と外側に向ける「外直筋」などの筋肉が、左石の目の視線を合わせている。近くを見るとき、通常は内直筋が縮んで眼球を内側に寄せ、「寄り目」の状態で焦点を合わせようとする。急性内視になると、内直筋が縮んだままとなり、遠くを見ても寄り目が戻らなくなる。すると両目の視線が一致しなくなり、物が二重に見える。片目を隠すと見え方のダブりはなくなるが、物の遠近感や立体感がつかみにくい。発症の引き金とみられるのがスマホの使いすぎだ。スマホはパソコンよりも目に近い位置で画面を見るため、長時間凝視すると内直筋が収縮したままになりやすい。患者のほとんどは10〜20代。   佐藤教授は「黒板の文字が二重に見えることで勉学に支障が出て、不登校になるケースもある」と話す。患者が若年層で増えたのは「大人に比べてスマホの連続使用時間が長いためと推測される」。ただ、中高生へのスマホ普及と患者数増加の時期は重なるが、因果関係はまだはっきりしていないという。2016年には、スマホの長時間使用と急性内斜視の関連についての論文が韓国から発表された。国内では日本弱視斜視学会（大阪府茨木市）と日本小児眼科学会（同）が連携し、急性内斜視の患者とデジタル機器に関する調査を現在進めている。梶田眼科（東京・港）の梶田雅義院長は「成人でも急性内斜視は発症する。特に近視の人がなりやすい」と注意を促す。   近視だとスマホ画面を極端に顔に近づけがちで、寄り目になりやすい。裸眼だと視界がぼやけるため、複視を自覚しつらいという。急性内斜視を発症した場合、複視の症状は特殊な屈折レンズを使ったプリズム眼鏡で矯正できる。「寄った目を休ませると、戻ることもある」と梶田院長は話す。ボツリヌス菌が作り出す成分を注射することで、内直筋をまひさせて緩める治療もある（保険適用）が、一度では治らない場合もあるという。「どうしても治らない際は、手術で内直筋の位置を変えることもある」日ごろから気をつけたいのはスマホの使い方だ。スマホを見るときは、画面を目から30cm以上は離す。使用中も「10分に1回は、3?4�b離れたところを見るとよい」（梶田院長）。ベッドやソファで寝ながらスマホを見ていると、画面に目を近づけがちになるので避けたい。多くの人にとってスマホは日常生活に欠かせないツール。何時間も続けて使うのを控えて、目にかかる負担を減らすよう心がけたい。（ライター仲尾　匡代） 2020-02-22・・・日経より引用 ◆いつもスマホ情報過多に、物忘れや不眠、脳過労かも     前頭葉の機能低下／こまめな昼寝有効   パソコンやスマートフォンの使い過ぎで、脳が過度に疲弊している人が増えているという。「脳過労」になると、認知症やうつに近い症状がでることもある。リスクを知り、デジタル機器の使い方を見直したい。   「ここ10年ほどで働き盛りの30〜50代が『もの忘れ外来』を受診するケースが増えている」。こう語るのは脳神経外科医で各地から患者が訪ねる、おくむらメモリークリニック（岐阜県岐南町）院長の奥村歩氏だ。パソコンやスマホの使用頻度が高まり、文字や写真、動画などの情報過多によって脳が疲弊し、「脳過労」の状態になっていることが大きな要因と考えられる。私たちの脳は視覚・聴覚・嗅覚・味覚・触覚の五感を通じて情報を「入力」し、前頭葉と呼ばれる場所で情報を取捨選択して「整理」を行い、言葉や行動として「出力」している。「入力される情報量が多くなると、処理しきれずに氾濫し、脳がゴミ屋敷のような状態になる」（奥村氏）。   そのまま情報を入力し続けると脳過労を引き起こす。脳神経科学が専門の早稲田大学教授の枝川義邦氏によると、情報の整理を行う前頭葉のなかにある前頭前野という場所が、思考や意思決定、記憶や感情のコントロールなどをつかさどっている。脳過労になると前頭前野の機能が低下し、「単純なミスが増える、物学兄が悪くなる、イライラして怒りっぽくなる、意欲や興味がわかないなどの問題が生じてくる」　（枝川氏）。これらは初期の認知症や抑うつ状態の症状に似ている。仕事でパソコンを使って複数の作業をこなしたり、家事を同時並行で行ったりしている上に、息抜きにスマホでSNS（交流サイト）を見たり、ゲームをしたりしているという人は要注意だ。   スマホは文字に加え写真や動画を通じて色、光など情報量が多く、ただでさえ疲れた脳にさらに負荷をかける。特に「テレビを見ながらスマホを使うといった『ながらスマホ』は、脳に過度のストレスを与える」　（奥村氏）。わずかな空き時間でもスマホをいつも操作している、仕事や家事の段取りが悪くなった、物忘れが増えたといった兆候が複数見られる場合は、脳過労になっている可能性がある。脳過労を改善・予防するためには、前頭葉での情報処理がスムーズに行われる状態をつくることが大切になる。   カギとなるのが「デフォルト・モード・ネットワーク（DMN）」という脳の回路だ。DMNは思考など意識的な活動をしていないときに活発に働く。枝川氏は「ぼんやりしているときや眠っているときに顕在化し、情報や記憶を整理する役割を果たしている」と解説。DMNの働きで脳がメンテナンスされる。仕事でパソコンに向かい、プライベートでも四六時中、スマホ左手にするような生活では、DMNが機能する機会が奪われる。スマホは便利だが、使用目的や時間を限って活用するのが賢明だ。「トイレや浴室、寝室にはスマホを持ち込まない、食事中や会話中にはスマホを出さないといった工夫で、手放す時間を増やすといい」　（枝川氏）   奥村氏は「皿洗いや拭き掃除などの単純作業や、ゴルフの素振り、散歩など単調なリズム運動を行うと、自然とぼんやりした状態になれる」と助言する。夜の睡眠を十分にとるほか、昼休みなどに15分程度の昼寝をするのも有効だ。昼寝が難しい場合は「イスに腰掛けたまま、目を閉じて姿勢を正し、5分ほど呼吸に意識を向けるだけでもDMNの効果がある」（枝川氏）。奥村氏は「スマホをいつ、何に、どれくらい使っているかを記録してみて、本当に必要な場面を見直すことから始めてみては」と勧めている。（ライター田村　知子）