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メデイアの過程［03］ |
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2020-12-27・・・日経より引用 ◆光ファイバーが情報爆発、5Gやテレワーク、容量限界 高速通信規格「5G」の登場やテレワークの普及で通信量の伸びが続き、2020年代のうちに光ファイバー通信網の容量が足りなくなる恐れが出てきた。これまでは既存の光ファイバーを改良したり、本数を増やしたりして対応してきたが、性能や設置場所の限界が近づく。通信規格だけでなく、光ファイバー自体の通信量を飛躍的に増やす研究を迫られる。情報通信研究機構（NICT）の古川英昭フォトニックネットワークシステム研究室長は「通信量が増え続ければ、2020年代のうちに現行のファイバーの限界を超えてしまう」と警鐘を鳴らす。総務省によると、国内の通信量は10年間で10倍以上になった。原因はスマートフォンやパソコンを使う機会の増加だ。性能が向上し、動画までやりとりし始めた。情報を載せたデジタル信号は光信号に変わり、光ファイバーのケーブルを通る。 光ファイバーは海底ケーブルの形で世界中に広がり、世界との交流に欠かせなくなった。現代社会を支える縁の下の力持ちだ。これまでは通信量の伸びを、光ファイバー1本あたりの伝送容量を増やして対応した。2005年の伝送容量は1本あたり毎秒1兆げだったが、現在は同十数兆ビットになっている。ただ、現行の光ファイバーは同100兆ビットまでしか伝送容量を上げられない。それ以上の情報を送ると通信に使うレーザー光が強くなりすぎ、光ファイバーが溶ける恐れがあるからだ。脅威が現実となれば通信が滞り、業務効率化や働き方改革に影響が出る。電子情報技術産業協会の予測では、世界の通信量は2030年までの10年で15倍になり、今後も増加が続く見通し。 問題を解決するべく、国内外のファイバーメーカーが開発を進めるのが「マルチコア」と呼ぶ次世代光ファイバーだ。従来の光ファイバーはコアと呼ぶ光信号の通り道が1本につき一つしかなかったが、マルチコアは3?4つのコアがある。道路の車線数が増えれば、走行できる車の台数も増えるように、光信号の通り道が複数になれば、伝送容量も数倍になる。光信号を正確に伝送するには、他の信号からの干渉を受けないようにする必要があるが、ファイバーの太さは髪の毛と同程度の0・125㍉㍍で細い。このため、コア同士の間隔が0・5㍉㍍程度しかなく、隣のコアから漏れてきた光信号と干渉してしまうのが課題だった。解決策の1つがコア周辺部に素材となるガラスの屈折率が低い層を設け、周囲に漏れないようにする方法だ。ガラスにフッ素を加え、周辺部の屈折率だけを下げ、光信号がコアにとどまるようにした。 NICTが3月に実施した4つのコアを持つファイバーを使った伝送実験では毎秒610兆ビットの伝送に成功。現在と同じ太さ．のファイバーの伝送容量で世界記録となった。コアが複数あっても、ファイバーの太さは変わらない。マルチコアのファイバーは既存のファイバーと併用が可能で、徐々に置き換わっていくとみられている。住友電気工業が2019年にイタリアでマルチコアの光ファイバーを世界で初めて敷設し、NICTが性能を評価している。電子情報通信学会の想定では2025年ごろから、4つのコアを持つ光ファイバーが10㌔㍍以下の短距離の通信網で使われ始める。2030年ごろからは海底ケーブルにも利用が進む見通しだ。1本あたりの光ファイバーの性能をより高めるには、コアを太くし、1つのコアの中で光信号が複数の経路を通る「マルチモード」の光ファイバーを開発するアプローチもある。 マルチコアと組み合わせた実用化は2030年代後半以降とみられている。次世代ファイバーの分野では、日本勢の研究開発が先行している。特許庁が2018年に出した報告書によると、マルチコアに関して世界で出願された特許件数の上位4社はフジクラ、住友電工、NTT、古河電気工業で日本勢が独占した。マルチモードも2～4位はNTT、住友電工、フジクラだ。フジクラは2020年代半ばまでにマルチコアファイバーの商用化を計画している。もっとも、海外勢も次世代ファイバーの開発を進めている。米特殊ガラス大手のコーニングはマルチモードの特許件数で1位のほか、マルチコアでも大容量の伝送に成功している。イタリアのプリズミアンも次世代ファイバーの研究実績がある。スマホや基地局などと同様、光ファイバーも世界で競争が激しくなりそうだ。 （大越優樹）
*国内の通信量・1秒間に新聞800万部 スマートフォンの普及に伴い、通信量は年々増えてきた。総務省によると、国内のネット上で2020年春に通信されていた情報は、固定回線とモバイル回線を合わせて毎秒22兆ビット。新聞に換算すると、1秒ごとに約800万部分の情報がやりとりされていることになる。新型コロナの感染拡大によるテレワークの普及で通信量の伸びは勢いを増している。固定回線では2019年末までの約4年間と同じ増加幅を、2020年前半の半年だけで達成した。電子情報技術産業協会は、2030年の世界の通信量を新型コロナの感染拡大前の予測よりも約8割上方修正した。テレワークが社会に根付き、5Gが本格的に普及すれば、通信量は今後も増えそうだ。 2021-01-24・・・日経より引用 ◆「誰？」揺らぐ個人認証、なりすましの脅威イタチごっこ 高度な画像処理ソフトや、精巧な模型を作る3Dプリンターが身近になり、偽造への悪用が危ぶまれている。音声や指紋ですら複製できる時代に入り、自分が「なりすましではない」と証明するのが難しくなってきた。デジタル社会で個人認証の機会はいっそう増えるだけに対応が必要だ。玄関を開けようとカメラに顔をさらすと、顔認証システムが「顔画像の情報を乗っ取られた可能性があります」と告げた。指紋認証に変えると「指紋が信頼できません」。コールセンターに電話で助けを求めると「音声ではご本人様の確認が取れません」。自分を証明できず、途方に暮れる。 冷や汗とともに目が覚めた。夢だった。日々の暮らしで、自分をどうやって証明しようかと不安になる場面が多くなるかもしれない。理由は、偽造技術の進歩だ。目にある虹彩や指紋など、個人の体の特徴を使う生体認証すらも切り札になり得ない。虹彩(こうさい・ひとみの周りにある，光の量を調節する膜・茶目)はスマホで撮った他人の目の画像を処理すると、認証に使う特徴を取り出せる恐れがある。虹彩で本人を判定する装置にかざせば他人の目になりきれる。指紋は原理上、他人が触れた跡を型に取り、3Dプリンターと合成樹脂で作れる。 やっかいなのは、偽遺されても体の変更がきかない点だ。何度もなりすましの被害にあってしまう。鳥取大学の中西功教授が行き着いたのが、人によって違うとされる脳波を使う技術だ。初期の実験で21?29歳の20人にパソコン画面に映る模様を見せ、脳波の「アルファ波」の増減と、変化するタイミングに注目すると、92％の精度で本人を区別できた。脳波の周波数分布などをみる別の方法では精度は100％に上がった。中西教授は「脳波は常に変わる。なりすますのは難しい」と話す。パイロットの搭乗管理や金融取引での利用を想定している。静岡大学の西垣正勝教授は爪で個人を見極める。 カメラでとらえた爪表面の拡大画像から、95％の精度で本人を認証できた。ゴムや合成樹脂の爪を見抜くため、弱く押した際の充血や爪表面の色の変化も観察した。「爪は生え替わる。仮に偽造されても一定期間を経るとなりすましができなくなる」。爪の凹凸を使う生体認証は世界初という。いつとはなしに人類は自分を認めてもらうのに頭を悩ますようになった。最初の人類がアフリカに現れたのは700万年前。「アフリカでは30万年前の顔料が見つかっている」 （名古屋大学博物館の門脇誠二講師）。顔や体に塗りつけ、社会的な立場などを証明し始めたのかもしれない。12万年前には現在の中東やアフリカ、欧州などで貝殻に穴を開けたビーズが現れた。 後にクマやオオカミの歯も素材に加わった。約1万年前に農耕を始めて大きな集落ができると、10～50人単位で暮らしていたそれまでとは違い、個人を証明する必要が出てきたと考えられる。8干年前になると、中国やイラク北部で粘土板に押した指の印が現れる。3千～4千年前には、イラク南部で粘土板の指の印を取引に使っていた証拠が出てくる。静岡大学の大木哲史准教授は「商取引などで、本人を確認する必要が出たのだろう」と話す。そして、インターネットやSNS（交流サイト）、スマホが普及した今、人類は自分を証明するすべを再発明することを強いられる。東京工科大学の佐藤公則教授は、宙に投映した仮想のタッチパネルの数字を片手で打つ方法を考えた。どの指がどの数字に触れたのかを盗み見できないようにするためだ。 パスワードに頼らない方法も考えた。唇の動きを生かす。声を出さずに口の動きだけで「開けゴマ」と、カメラに語りかける。唇の縦横の長さや角度、それらが変化する速さから個人を見分ける。43人で試し、97％の精度が出た。「唇の形や、音素を発するタイミングは人それぞれ。まねは難しい」と佐藤教授は話す。マンションの入室管理などに応用を目指す。調査会社のシード・プランニング（垂只・文京）の予測では、2025年の世界の携帯電話加入数は101倍と、2017年に比べて約2割増える。大量の情報が行き交うなか、なりすましを防ぐ技術がさらに重要性を増す。近い将来、約5兆人の中から1人を特定できる遺伝子鑑定技術が一般に普及し、倫理面から社会問静になるかもしれない。人類史で繰り返された「あなたは誰？」の問いに応えるための技術革新はこれからも続く。 （草塩拓郎）
*生体認証、指紋や虹彩も偽造の恐れ 指紋や虹彩、静脈や顔画像など、体の一部を使って本人を証明する仕組み。声や指の動きなど、体の働きを利用することもある。社会の安全意識が高まると、様々な生体認証技術が使われるようになった。それまでは、鍵の所有や暗証番号、パスワードなどが本人の証明に使われてきた。忘れたり紛失したりするほか、他人がなりすまして悪用しやすいと思われてきた。生体認証は記憶に腐らないため、簡単に本人を証明できる。体の違いを識別するセンサーの技術なども進歩した。一方で、当初は高いと考えられていた安全性は、画像処理技術や偽造技術の進歩で脅かされている。 2022-01-07(R4)・・・日経より ◆偽、SMS攻撃が急拡大 21年は3倍に、乗っ取り型深刻 ドコモなど対策急ぐ スマートフォンのショートメッセージサービス（SMS）を使い、通販サイト「アマゾン」などを装って偽サイトに誘導する「スミッシング」攻撃が拡大している。2021年の検知数は2020年比3・1倍で端末を乗っ取るマルウエア（悪意のあるプログラム）を仕込む悪質な攻撃も目立つ。NTTドコモなどは対策ツールを導入するようユーザーに呼びかけている。 「お荷物のお届けにあがりましたが、不在の為持ち帰りました。ご確認ください」。スミッシングは、スマホ利用者の電話番号宛てにこんなSMSを送り、そこに書かれた偽サイトのURLをクリックさせる攻撃だ。アマゾンによる支払い方法の変更や宅配業者の不在通知、通信事業者からの本人確認依頼などの文面を装い、IDやパスワード、クレジットカード番号を窃取する。攻撃者はその情報を使い、被害者になりすまして不正利用や不正送金を行う。近年は新型コロナウイルス禍に関連した「自治体からのワクチン接種案内」 「特別定額給付金の申請」など、受け手に信じこませるよう内容が巧妙になっている。 迷惑電話などの遮断サービスを手掛けるトビラシステムズは、サービスを利用している約1300万の端末から1カ月で約1・6倍件のSMSなどのメッセージを収集し、記載されているURLや文面のパターンなどからスミッシングが疑われるものを検知している。同社によると、2020年1～6月と比べた半期ごとの件数は同7～12月は4・1倍、2021年l～6月は7・8倍、同7～12月は8・1倍と膨らむ一方だ。通年の比較でも2021年は2020年に比べ3・1倍。実数は明らかにしていないが、「年間で数百万件規模で検知している」 （担当者）という。とりわけ近年被害が深刻化しているのは、「マルウエア型」と呼ばれるスミッシングだ。SMSにマルウエアを感染させるURLを仕込んで標的に送信。誤ってスマホにインストールすると、端末内の情報を盗まれるほか、保存されている電話番号に対して自動的にSMSを送信されてしまう。 被害者を踏み台にして攻撃をさらに広げる手法だ。NTTドコモは21年10月、同社を装うスミッシングで約1200人が被害に遭い、1億円近い被害が生じたと発表した。この攻撃ではユーザーに「NTTセキュリティ」と装うなどして不正アプリを入れさせ、ドコモのオンラインショップで使う暗証番号を抜き取っていた。セキュリティー大手トレンドマイクロの河田芳希シニアセキュリティスペシャリストによると、18年ごろから「FakeSpy （フェイクスパイ）」や「ⅩLOader（エックスローダー）」などSMSで拡散する様々なマルウエアが誕生した。2021年初めに見つかった「KeepSpy（キープスパイ）」は、日本の通信事業者になりすまして偽のセキュリティーアプリとして入れさせることで、端木にもともとあった正規のセキュリティーアプリを排除する機能があった。 河田氏は「これまでは米グーグルのアンドロイド端末で動くマルウエアが大半だったが、2021年以降は米アップルのアイフォーン端末に対応するマルウエアも登場した」と、幅広いスマホユーザーが標的になっていると警告する。個人情報の窃取ではメールを使った「フィッシング詐欺」も引き続き流行している。ただ、SMSはメールより標的をだましやすい点でより大きな脅威だ。メールは送信元のメールアドレスや、長文の文面、送信元の署名など情報量が多いため、利用者も偽物だと気づきやすい。記載された偽サイトのURLに怪しい文字列が入っていればクリックしないこともある。一方、SMSは送信元に関する情報が電話番号と短い文面しかなく、メールに比べて情報量が圧倒的に少ない。正規のSMSであっても、通常のURLを短い文字列で表す「短縮URL」で送られる場合が多いため、偽サイトか否かの判別が難しい。 メールにはセキュリティー対策ソフトを備えるユーザーが多い一方、SMSに対しては危機意識が低く、「SMS用のソフトを利用するユーザーは極めて少ない」 （通信大手）との声もある。大手通信事業者はユしザー保護のため、SMSの対策サービスの利用を呼びかける。ドコモはユーザー向けに、偽サイトやウイルス配布などの不審なサイトにアクセスしようとすると、警告を表示する有料サービスを提供している。ユーザーが疑わしいSMSをドコモに報告し、ドコモ側で不正かかを判別する仕組みも整えている。KDDIも迷惑電話防止サービス「迷惑メッセージ・電話ブロック」をユーザーに有料で提供している。振り込め詐欺や架空請求など悪質な偽SMSを検知して警告を表示する仕組みだ。 トビラシステムズのデータベースを参照し、正しい事業者から連絡があった場合は事業者名を表示できるという。迷惑電話対策アプリを運営するWhOSCall（フーズコール） （福岡市）は、世界各国から集められた詐欺手口の情報や、警視庁の公開資料、ユーザーからの報告をもとに偽SMSのデータを蓄積している。20年12月に日本で偽SMSを自動ブロックするサービスを開始した。メッセージの文面や添付URLをフィルタリングし、詐欺の疑いがある場合は迷惑メールフォルダに移動してスミッシングを防ぐ。2021年11月には、メッセージ内にフィッシングサイトのURLが含まれているかどうかを自動的に識別するだけでなく、メッセージの内容を識別しカテゴリーごとに自動的に分類する機能を追加した。将来的には未知のSMSも判別できるよう、人工知能（AI）モデルを作成している。
*海外・闇サイトが温床 番号や送信元の偽装も 急拡大する偽SMS攻撃の温床となっているのは、不正な闇サイトや海外における請負サービスだ。SMSを国内で送ると1通当たり3?30円程度の料金がかかるためコスト面から避けられがちだ。だが、匿名性の高い闇サイト群「ダークウェブ」では、6千件の送信を99㌦（約1万円）で請け負うとの投稿もあり、格安で大量のSMS送信が可能だ。偽SMS攻撃を陰で支えているのは闇サービスだけではない。フィッシング詐欺対策の業界団体であるフィッシング対策協議会（東京・中央）の吉岡道明氏によると、日本からSMSを送ると、送信元の番号は実際の端末に応じた番号や文字列が表示される。だが海外には別の端末に偽装したり、実際の送信元とは別の社名を表示したりできるサービスが提供されている例もあるという。実際にある企業の番号や社名を装えば、見た目での判別は極めて困難だ。対策ソフトが認識していない文面やURLでは検知もできない。通常、送られてきたSMSを閲覧するだけでは被害に遭うことはなく、サイトやアプリを開くことで初めて感染したり、情報が盗み取られたりする可能性が生じる。吉岡氏は「不審に感じるか否かにかかわらず、SMS上のURLは基本的には開くべきではない」と呼びかけている。（サイバーセキュリティーエディター 岩沢明信、高崎文） 2022-07-09・・・日経より ◆スマホ普及で低年齢化、認知症リスク高める難聴 補聴器を積極活用／導入後の「慣れ」が重要 自分の「聞こえ（聴力）」に問題があると自覚している人の割合は年齢とともに高まる。難聴が進むと認知症のリスクを高めることが分かっているため、早めに耳鼻咽喉科などで補聴器利用について相談したい。 難聴のうち鼓膜の振動を内耳に伝える中耳に原因があるのが伝音難聴。青信号を脳に伝える内耳に原因があるのが感音難聴だ。慶応義塾大学の小川郁名誉教授は「伝書難聴は薬物治療や手術で改善可能だが、感音難聴は現在の医学では治療法が限られる」と解説する。感音難聴には加齢によるものと大きな音が原因の音響性外傷がある。日本橋大河原クリニック（東京・中央）の大河原大次院長は「音響性外傷のうち最近、若い人に増えているのがイヤホン難聴だ」と指摘する。スマホの普及で音楽を長時間イヤホンで聴くことが増え、内耳で音を感じる細胞が傷つく。WHO（世界保健機関）は「途上国でもスマホが普及し、世界で11億人の若者が音響性外傷のリスクにさらされている」と警鐘を鳴らす。対策として音量を下げるほか、連続して1時間以上イヤホンを使用しない、周囲の騒音を低減する「ノイズキャンセリング機能」付きイヤホンの使用などを提案している。 音響性外傷も少しずつ進むと気づきにくく治療も難しいが、大音響のコンサートの後などで急に起きた場合はステロイドなどの薬物治療により改善も可能だ。大河原院長は「強い耳鳴りがして、耳が詰まった感じがするなど難聴を急に感じたら、すぐに耳鼻咽喉科を受診。タイムリミットは1週間以内」と助言する。加齢による感音難聴は「年のせいでしょうがない」 「まだ家族の話は分かるから」と積極的に受診しない人も多いが、近年、難聴が認知症リスクを高めることが分かってきた。国際アルツハイマー病協会のリポートは難聴による他人とのコミュニケーション障害などを回避すれば、認知症のリスクを8％下げられるとした。 小川名誉教授は「難聴のサインを感じたら耳鼻咽喉科を受診。適切な時期に補聴器を利用することが重要だが、日本では欧米諸国と比較して適切な利用が進んでいない」と指摘する。日本補聴器工業会が2018年に行った調査では、日本で難聴を自覚する人のうち、補聴器を持つ人の割合は14・4％。これは40％を超える英国など欧米諸国と比較して低い。日本では補聴器利用後の満足度も欧米より低かった。小川名誉教授は「日本では家電量販店や通販で補聴器が気軽に買える半面、難聴の耳の特性を考慮した補聴器の設定と慣れてもらうための導入掛のケア（補聴器リハビリ）が浸透していないせいだ」と指摘する。難聴で聞こえない音域があることに脳が慣れてしまうために、補聴器で低下した分の音量を補強すると「ガーガーとした騒音で逆に相手の言葉が分からない」となる。 そのため購入した補聴器の利用を中止する人も少なくない。重要なのが補聴器リハビリだ。例えば、慶応義塾大学の関連医療機関の耳鼻咽喉科では、最初は目標とする音の70％ぐらいまで補い、3カ月から半年で慣れてもらう。少しずつ音を大きくしていくことで、コミュニケーション能力改善を実現しているという。最近は十分な知識と技能を持つ認定補聴器技能者が常在する販売店も増えたことで、リハビリも広がってきた。大河原院長は「補聴器購入の前に耳鼻咽喉科の受診も大切。加齢による難聴でも伝音、難聴が重なっている場合もあり、治療してから補聴器を調整することができる」と話している。（ライター荒川 直樹）
2022-09-24・・・日経より ◆ネットウイルス、ランサムウエア「変異型」倍増
2022-09-27・・・日経より ◆海賊版、IT大手が包囲網
*端末画面に警告 「このWebサイトは安全ではない可能性があります」。トレンドマイクロのセキュリティーソフト「ウイルスバスター」では、海賊版サイトに接続するとユーザーの端末画面に警告が表示され、サイト内でページを移動するたびに示され続ける。取り組みには米マカフィー、ソースネクストら対策ソフト大手や、NTTドコモ、KDDIら大手携帯4社が参加する。サイトへの接続を強制的に止めるブロッキング（接続遮断）はユーザーの通信の秘密を侵害するなどの反発で議論が中断されたが、対策ソフトは端末内で検知するだめこうした問題を避けられる。総務省の調査では「警告が表示されればアクセスしないと思う」とする回答が9割弱に上る。トレンドマイクロの桜井勉氏は「大半の利用者はアクセスしたときに警告が出れば閲覧をやめるため抑止効果は大きい」と分析する。
*配信技術「CDN」温床に、政府・事業者の協力必須 海賊版サイトの利用は、読者側も責任を問われる。21年1月に施行された改正著作権法では、著作権者の詐可なくネットに掲載されたコンテンツだと知りながらダウンロードすると、私的な使用目的であっても違法となる。権利者側は損害賠償請求などが可能で、常習の場合は2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金を科せる。技術、法律など各方面で対策が進むなか、サイト運営の温床と批判されているのが高速クラウドコンピューティングの技術だ。コンテンツ・デリバリー・ネットワーク（コンテンツ配信網、CDN）とよばれるサービスで、画像などコンテンツの配信に際し、分散する複数のサーバー（エッジサーバー）にデータを複製し、そこから閲覧者が画像や映像データを取得する仕組みだ。海賊版サイトもCDNを使っており、特に国の会議などで指摘されるのが米クラウドフレアだ。米アカマイ・テクノロジーズや米アマゾン・ドット・コムが利用開始時に氏名や電話番号を求める一方、クラウドフレアは無料サービスならメールアドレスのみで利用可能で、本人確認が甘いという指摘が上がる。海外では政府が大手IT事業者と手を結ぶ。英知的財産庁（IPO）は権利者団体と提携し17年に米グーグルや米マイクロソフトの検索サービス「Bing（ビング）」と、ドメイン単位の対策や別の語句を予測表示する機能による誘導を防ぐといった行動規範を結んだ。出版社による個々の被害への対策は限界があり、技術面での対策の枠組みづくりに政府として動く必要がある。（サイバーセキュリティーエディター岩沢明信） |
