18	新型コロナウイルス［01］

2020-02-03・・・日経より引用 ◆クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で集団感染     新型コロナウイルスの感染者が国内でも出始めていた2月3日。乗客の感染が判明したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」が横浜港に入港した。日本政府は大型船内での集団感染に次々と対応を迫られ、国際社会でも注目を集めた。クルーズ船は1月20日に横浜を出港し、香港や台湾を巡った後、横浜に戻った。途中、香港で下船した男性の感染が分かり、横浜沖に停泊させたまま検疫を実施した。政府は当初、無症状者の下船を検討した。2月5日に最初の検査結果が出て状況が一変する。結果が判明した31人中10人が感染していると分かり、陰性の乗客・乗員を含め14日間、船内にとどめる判断に傾いた。クルーズ船が接岸した6日から自衛隊も投入し、船内でのPCR検査などにあたった。ウイルスを国内に広げないための水際対策の一環だったが、乗客の自室待機で感染拡大を食い止める狙いは外れた。感染者は増え、最終的に乗客・乗員3700人のうち感染者は700人超、10人以上が死亡した。   全員が下船するのに3月1日までかかった。乗客・乗員は1000人以上の日本人を含め、56カ国・地域に及んだ。海外メディアから「人権侵害だ」　「効果的な対策でない」といった日本政府への批判が強まった。国際法で公海上の船舶は船籍国が取り締まる「旗国主義」という考え方がある。英国籍のダイヤモンド・プリンセスに日本の法律や行政権を適用できず、本来、日本が感染防止の措置をとる義務はなかった。ちょうどそのころ、政府は新型コロナが発生した中国湖北省武漢市からチャーター便で帰国した数百人規模の邦人への対応にもあたっていた。クルーズ船対応で想定外の両面作戦となり検査態勢などが整わなかった。国内で感染経路不明の陽性者も出始め、政府内で危機感が高まった。クルーズ船など水際対策を含め、野党から「後手に回った」といった批判を受けた。日本の状況が人ごとのようだった米欧でもその後、新型コロナの感染が一気に広がった。重症者や死者数も多く、今なお対応に苦慮している。 2020-04-06・・・日経より引用 ◆新型コロナ、重症患者救う「最後の砦」     人士肺稼働人材不足の壁・「命の選択」防ぐ正念場   新型コロナウイルスの感染者の治療薬が開発されていないなか、重症患者の〝最後の砦（とりで）〞と期待されるのが人工肺だ。肺の代わりの機能を果たし、肺を休ませて回復を目指す。だが台数に限りがあるうえ、適切に使える経験豊富な医療者は少ない。ワクチンの開発は1年以上かかるとみられ、重症患者が増えれば「どの患者に使うのか」という「命の選択」を迫られることになる。  「6〜7割程度の新型ウイルスの重篤患者に効果が見込めるのではないか」。日本呼吸療法医学会の竹田晋浩理事が期待をかけるのが「体外式膜型人工肺」。通称ECMO（エクモ）だ。人工呼吸器は患者の肺を活用するが、エクモは患者の肺を休ませ、免疫機能が働くまでの時間を稼ぐ。同学会などが3月30日までに集めた症例では、40人中、既に19人が危篤状態を脱した。治療法が確立していない現状で厚生労働省は「救命の最後の砦」とみており、エクモの整備を進めるよう3月に都道府県に通知を出した。重症の肺炎患者にエクモを利用する場合、1週間以上にわたることが多い。回路が詰まらないように血液が固まらない薬剤を使用するため、患者は出血しやすいなど長期のケアには経験が必要だ。   同学会などの調査では2月時点で全国に約1400台あるが竹田理事は「一度に利用できるのは300人程度」と人材の少なさを課題に挙げる。このため医療機関に助言する組織を立ち上げ、500〜700人が対応できる態勢を目指すが、爆発的な感染者の急増（オーバーシュート）が起きれば救命可能性の高い患者の治療を優先する「トリアージ」を迫られる。一般的にはエクモを使っても65〜70歳以上になると救命可能性は低くなるため使わない。今回、新型コロナウイルスに感染した患者3人をエクモを使って治療した多摩総合医療センターの清水敬樹・救命救急センター長は「年齢が基礎的な判断基準になる」と話す。肺に負担がかかる人工呼吸器を長期間利用していると、エクモを使っても効果が出にくい。人工呼吸器を使っていた期間は「1週間が分かれ目になる」　（清水センター長）という。   エクモを2週間を超えて使っても効果が見込めない場合は、ほかの患者の救命のためにエクモを離脱する選択も迫られることもある。療資源が限られているのはエクモだけではない。日本経済新聞が3月下旬時点で感染者数が多かった北海道、東京、愛知、大阪、兵庫の5都道府県に調査したところ、新型コロナ対策で確保した病床数は140〜600床のみ。厚労省によるピーク時の想定では、入院患者は5都道府県で約9800〜約2万人に上る。   その後、確保病床は上積みされているが、オーバーシュートしなくても病床不足に陥る状態だ。その際、軽症や無症状の感染者を自宅などの療養に切り替えるだけでなく、広域連携で感染者の少ない周辺地域への搬送も重要だ。だが自治体からは「どんな症状の人をどこで受け入れるべきか、詳しい基準が示されておらず準備が進みにくい」との声も上がる。   患者のトリアージを巡っては横浜港で検疫が行われたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」での対応が参考になる。700人超の感染者が判明し、神奈川県の確保済みの病床を一気に超えたため、感染者を3段階に分けて対応した。まず強い呼吸苦を訴えるなど緊急に治療が必要なケースは市内の救急病院で治療する。軽い呼吸苦や倦怠（けんたい）感にとどまる場合は県内で対応し、自覚症状がない人は広域搬送となった。   今後、感染が拡大した場合、県内や、広域搬送の対象者は自宅などでの療養の可能性がある。横浜市立大の竹内一郎主任教授（救急医学）は「呼吸状態によってさらに受け入れ先を分けている」と語る。感染症指定医療機関の同市立市民病院では通常の人工呼吸器をつけるなどの重症患者を受け入れ、同大の高度救命救急センターでエクモの重篤患者などを受け入れたという。   人工呼吸器やエクモで救える命は限られているなか、期待されるのが感染を防ぐワクチンだ。世界保健機関（WHO）は少なくとも開発に1年〜1年半は必要とみているが、当面は投与できる量に限りがあるため接種の優先順位の議論が必要になってくる。優先すべきは医療関係者、薬や医療機器の製造・供給の関係者だ。治安・社会機能維持のために必要な要員も対象となる。新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく有識者会議で、社会機能維持のための分科会長を務める豊橋技術科学大の大西隆・前学長は「感染が進んでいる地域や、高齢者や基礎疾患のあるハイリスクの人に重点的に予防接種する計画を考えていくことになる」という。こうした「命の選択」を迫られる状況に陥らないようにするため、日本は正念場を迎えている。（寺岡篤志） *治療薬候補臨床研究急ぐ   新型コロナウイルスの治療薬を巡っては現在、主に5種類の候補薬の臨床研究が国内で行われている。医療関係者は期待できる効果と副作用の見極めを急いでいる。国立国際医療研究センターでは4種類の候補薬の投与を計画。酸素補給が必要などの肺炎患者を対象に、エボラ出血熱向けに開発された「レムデシビル」の臨床試験がベースになる。   肝臓への影響が出る副作用の可能性が指摘されており、肝障害があるか妊娠中や透析中の患者、治験薬へのアレルギーがある人は適用外になる。適用外患者にはインフルエンザ薬「アビガン」、急性膵（すい）炎の治療薬「ナファモスタット」の投与を検討する。ただし、妊婦は使えず、肝障害の恐れもあり、具体的な対象患者は決まっていない。肺炎になる前の患者にはぜんそく用吸入薬「オルベスコ」を試みる。副作用のリスクが比較的少ない。   国内では抗エイズウイルス（HIV）薬「カレトラ」も加えた5種類が主な候補薬。日本感染症学会の舘田一博理事長は「いずれも幅広い患者の有効性は確認されてはいない。重症化が進むと効果が見られない事例もある」と指摘する。新型コロナウイルスは患者自身の免疫系の暴走などにより、急激に重症化するとみられている。「タイミングが遅いと回復は見込めないが、早すぎれば副作用のリスクと効力が見合わない。症例を積み上げ、投与を開始する判断基準をつくっていく」　（舘田理事長） 2020-05-01・・・日経より引用 ◆免疫力で感染防ぐ、二段階防御、コロナで注目、複雑な仕組み、謎多く   新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、ウイルスなどの病原体から体を守る免疫の働きが改めて注目されている。人間は主に2段階の仕組みで病原体からの攻撃を防御しているが、新型ウイルスはこの攻撃を巧みにかいくぐり、病気を引き起こしているからだ。免疫の働きを理解しながら生活することが、感染を予防するヒントになりそうだ。   免疫は細菌やウイルスなどの病原体が体に入ったときに攻撃して、働かなくしたり体から追い出したりする。この免疫によって、病原体などが多く存在する野外でも生活できる。人間の生命維持に欠かせない大切な機能だ。免疫の仕組みは主に2つある。1つは病原体が入ってきたときにいち早く察知して最初に働き始める「自然免疫」という仕組み。自然免疫は血液に含まれるマクロファージや好中球、樹状細胞などの細胞などが担う。「食細胞」と呼ばれ、ウイルスなどの病原体を取り込み排除する。病原体が増えてインフルエンザや麻疹などが発症するのを防ぐ。 *BCGが有効？   新型コロナウイルスの感染では、この自然免疫が注目されている。結核を予防する「BCG」というワクチンを接種する国で、新型コロナウイルス感染症の患者が少ないからだ。BCGが自然免疫の働きを高めているという。大阪大学教授の熊ノ郷浮さんはBCGの効果は分からないとしつつ「病原体の感染で自然免疫に変化が起き、次の感染に対応しやすくなるとの論文も増えている」と指摘する。そもそもBCGは年に感染する結核菌を使い、毒性を弱めてつくったワクチンだ。乳幼児の結核の予防効果が認められている。9本の針が並んだ注射韓で接種し、その跡が肌の表面に長年残ることから「はんこ注射」で知られている。   日本や韓国、中国などでは生後すぐに接種する制度があるが、米国やイタリアは導入したことがなく、スペインやフランスは過去に中止した。米ニューヨーク工科大学の研究グループは各国の接種方針と新型コロナウイルス感染症の罹患（りかん）率や死亡率との関係を調べたところ、イタリアや米国など接種しない国は、日本やブラジルなど接種を推進する国より罹患率や死亡率は高かったとしている。ただ、自然免疫を担う細胞は寿命が短くて働きが長く続かないうえ、特定の病原体を狙って攻撃する能力は高くない。自然免疫の攻撃を逃れ、体の奥深く侵入する病原体も少なくない。BCGの効果に懐疑的な専門家もおり、不明な点は多い。 *抗体を作り出す   その点から、もう1つの免疫の働きである「獲得免疫」に期待が集まる。獲得免疫は病原体の特徴を調べて攻撃する仕組み。まず血液に含まれる樹状細胞などが病原体を取り込み、ペプチド（たんぱく質の断片）に分解。樹状細胞はリンパ節や牌臓（ひぞう）へ移動し、病原体の目印になるペプチドをヘルパーT細胞という免疫の司令塔に示す。ヘルパーT細胞はさらに病原体の特赦を「キラーT細胞」や「B細胞」と呼ばれるほかの免疫細胞に伝える。   この情報を受け、キラーT細胞は標的の病原体に感染した細胞を強力に攻撃。一方、B細胞は「免疫グロブリン」と呼ばれる抗体を作り出し病原体の働きを抑え込む。少し複雑な仕組みではあるが、新型のウイルスなどに対応するための巧妙な免疫システムだ。この抗体は感染者が免疫を獲得したかどうかを調べる検査としても注目を集める。   6〜7割程度の住民が抗体を持てば遍染の拡大を防げる「集団免疫」につながるからだ。獲得免疫はワクチンの効果にとってもカギを握る。いったん感染して免疫が得られれば、数年〜数十年の期間にわたり抗体が体内にできるからだ。ただ新型コロナウイルスでは感染しても抗体ができにくいとの指摘も出ている。詳しいメカニズムの解明はこれからの研究に委ねられるが、複雑な免疫システムはいまだにナゾの多い分野だ。いずれにしても感染の予防には免疫の働きを高める生活が欠かせない。まず十分な睡眠と食事が大切だといえそうだ。（浅沼直樹、草塩拓郎） 2020-05-29・・・日経より引用 ◆新型コロナウイルス、再拡大防ぐにはマスクの着用引き続き・飛沫拡散や接触感染を抑制   緊急事態宣言が解除されるなか、新型コロナウイルス感染症の再拡大を防ぐにはどうすればいいのか。キーワードは「飛沫」だ。ウイルスが水分などにくっついた小さな粒子で、感染者の鼻や口からしぶきとして飛び出し空中を漂う。マスクを着用すれば飛沫を広げたり吸い込んだりするのを防げる。また他人と2㍍以上離れて過ごす社会的距離（ソーシャルディスタンス）も保てば、飛沫が届きにくく効果的だ。   飛沫はウイルスの周りに水分やたんぱく質が付いたしぶきで、大きさは5マイクロ（マイクロは100万分の1）〜100マイクロ㍍と小さく目には見えない。この飛沫が鼻や口、目に入って感染するのが「飛沫感染」だ。また飛沫がくっついたドアノブなどに手が触れると、手を介して鼻や口に付いて「接触感染」も起きる。ただ新型コロナウイルスは、麻疹のようにウイルス自体が空気中を漂って感染する「空気感染」はしないとされている。   飛沫による感染を防ぐのに効果的なのはマスクだ。香港大学などは4月、通常のコロブウイルスに感染した患者がマスクをすると、ウイルスが広がるのを抑えられるとの実験結果を発表した。患者の呼気を集めて飛沫に付いたウイルスを分析。マスクをしない患者では10人中3人からウイルスが検出されたが、マスクをした11人からは検出されなかった。新型コロナウイルスでも同様の効果があるとみられる。 *新規感染者が減   感染者数の抑制にもつながるとの報告がある。米ニューヨーク・タイムズ紙によると、米国ではニューヨーク州やハワイ州などマスクの着用率が高い州ほど新規感染者が減った。一方、着用率が低かったサウスダコタ州などは感染者が増えたという。感染症に詳しい近畿大学准教授の東賢一さんは「マスクの役割は主に2つ」と話す。1つはくしゃみやせきを含む飛沫が鼻や口に直接かかるのを防ぐ。   1回くしゃみすると4万個、せきをすると3千個の飛沫がそれぞれ飛ぶ。近距離で5分間会話しても3千個の飛沫を浴びる。屋内だけでなく屋外でも他人に近づくときはマスクをするのが大切だ。もう1つは接触感染も防げる。人は通常、1時間に10回以上、自分の鼻や口、目の付近を無意識に手で触る。マスクで鼻や口を覆えば、接触感染も避けられる。 *完全には防げず   マスクは医療従事者用でなくても不織布を使う市販のマスクでも効果はある。ただマスクだけでは鼻や口から飛び出す飛沫を完全には防げない。ウイルスの大きさは約0・1マイクロ㍍でマスクの穴は5マイクロ㍍。飛沫になれば穴に引っかかるが、マスクと顔の隙間などから漏れて外へ出る。政府は再拡大を防ぐため、他人との距離を2㍍以上とるよう呼びかける。飛沫は風が無ければ毎秒30〜80cm㍍の速度で床や地面へ落ち、漂う時間は5秒以内で距離に換算すれば2㍍だ。東さんは「飛沫感染は約2㍍以上なら起きにくい」と説明する。   ただ最近の研究から飛沫でも大きさが10㍍㍍以下と極めて小さい「マイクロ飛沫」は感染力が高いとの指摘がある。遠くまで飛ぶうえ長い時間室内などにとどまるからだ。中国・人民解放軍の軍事医学科学院などは武漢市の病院でマイクロ飛沫を調査した。集中治療室では40サンプルのうち14件（35％）で、一般の隔離病棟では16サンプルのうち2件（12・5％）でウイルスが見つかった。   隔離病棟はマイクロ飛沫が最大4㍍飛ぶ可能性があった。米国立アレルギー・感染症研究所なども3月にマイクロ飛沫は感染力が高いと指摘。ウイルスが付着して室内を漂うと、3時間にわたり感染力を持ち続けた。京都工芸繊維大学准教授の山川勝史さんがシミュレーション（模擬実験）したところマイクロ飛沫は室内で20分以上にわたり漂った。山川さんは「換気が不十分な小学校の教室で教師がせきをすると生徒が飛沫を吸い込む恐れがある」と指摘する。   室内では窓を開けて換気しマイクロ飛沫を開けて換気しマイクロ飛沫を屋外へ追い出すよう求めた。感染症の予防としては飛沫感染につながる「3密」　（密閉、密集、密接）を避けるのが大切だ。その上で熱中症に注意しながらマスクを付けたり、一定の距離を保って行動するなどが欠かせない。（草塩拓郎） 2020-06-20・・・日経より引用 ◆コロナ禍で在宅中ついスナック菓子、うまみ・酸味で塩減らす      薄味続け味覚敏感に／汗かいたら塩分補給   コロナ禍によって自宅で過ごす時間が多くなり、塩分の多いインスタント食品やズナック菓子に手を伸ばしてしまうことがよくある。塩分の取りすぎは命にかかわる病気を招きかねない。上手な減塩法を探った。   国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が5月に行った調査によると、434人のうち61％がコロナ禍による緊急事態宣言以降、間食の頻度が増えたと答えた。在宅勤務中に手にするスナック菓子や、家飲みのつまみにあてる加工食品の量が増える例も多い。表にこうした食品は塩分が高く、塩分の取りすぎにつながる。もともと日本人の食塩摂取量は多く、厚生労働省の国民健康・栄養調査（2018年）によれば1日の食塩摂取量は男性11g女性9・3gに及ぶ。日本人の食事摂取基準（2020年版）は18〜49歳の1日の食塩の摂取基準を男性7・5g、女性6・5gと定める。   減塩が必要な状況だ。なぜ減塩が欠かせないのか。国立循環器病研究センター移植医療部長の福烏教偉氏は、「塩分の取りすぎは、高血圧や腎臓病、骨粗しょう症、胃がんなど、様々な病気を引き起こす」と指摘する。高血圧は、狭心症や心筋梗塞、脳卒中、腎不全といった命にかかわる病気の原因になる。減塩が難しいのは一度濃い味に慣れてしまうと薄味ではおいしく感じられなくなるからだ。   濃い昧からの脱却は容易ではないが、まずは1週間、適切な塩分量の食事を続けてみる。「最初は物足りなくても次第に味覚が敏感になり、ダシのうまみの活用などで素材の味を楽しめるようになる」と同センター栄養管理室の宗本由香氏は提案する。特に家庭での減塩で大切なのは、料理の味が今、どのぐらいの塩分なのか現状を知ることだ。   宗本氏は「日ごろ作り慣れている料理を、塩分表示のあるレシピを参考に、調味料をしっかり計量して作るといい」と助言。それを物差しにすると、各家庭の塩分量の水準がわかる。また、同センターかるしお事業推進室長の赤川英毅氏は「減塩は継続することが重要。減塩食品を活用したり少ない塩でもおいしくしたりする工夫が必要」と話す。特に高齢者は、薄味にすることで食欲が落ちて食べる量が減り、筋力の低下を招くこともあるので注意が欠かせない。おいしく減塩するためのポイントは、他の食材のうまみを活用すること。酢やレモ汁などの酸味をプラスしたり、香味野菜や香辛料で味にアクセントを加えたりするといい。   「素材自体のうまみが凝縮されている旬の食材や鮮度の良いものを使うことも減塩につながる」　（宗本氏）また、塩自体を減らす工夫もある。まずは、汁物やラーメンなどの麺類は1日1回までにする。かまぼこなどの練り製品や、ハムなどの加工食品は塩分が高いので、薄く切って下ゆでするといい。   塩分を調節した料理に家族が塩やしょうゆを追加しないように、食卓には調味料を置かないことも大切だ。陥りがちな間違いもある。減塩商品だからと安心して必要以上に使わない。赤川氏は「食塩の総摂取量を意識しながら取り入れることが大切」と指摘する。   ナトリウムの排出を促すため、積極的にカリウムを取る人がいるが要注意だ。福農民は「高齢者など腎機能が低下した人の場合、カリウムを取りすぎると心不全を招くことにもなる」と指摘する。減塩は大切だが、夏には注意すべき点がある。暑さで大量の水を飲んだり発汗で塩分が失われたりすると、低ナトリウム血症になることもある。大量に汗をかくときには、塩分を含む経口補水液などで適切に塩分を補給したい。（ライター武田　京子） 2020-07-06・・・日経より引用 ◆医療者の精神ケア急務、感染数ピーク後症状自覚      複数の相談ルート／患者受け入れ状況発信   新型コロナウイルス治療の最前線で働く医療従事者へのメンタルケアが課題になっている。治療法も限られ、予防法も確立していない中、「家族や周囲にうつしてしまう」「自分が院内感染の原因になるかも」との不安や緊張で強いストレスを受ける。「第2波・第3波・第3波」に備えるため各病院が対策に取り組んでいる。   「ストレスを放置すると適応障害だけでなく、不安障害やうつ病を発症することもある」。埼玉医科大病院神経精神科・心療内科医長の松岡孝裕医師は強調する。3月から主に重症患者を受け入れてきた同病院は、4月下旬に「現場が精神的に疲弊している」との声が病院長に届き、院内に医師と看護師、公認心理師、精神保健福祉士などから構成する「こころのケアチーム」を立ち上げた。松岡医師が懸念するのは、患者数がピークを超えた後、症状が表れる事態だ。「感染拡大の渦中にあるときは自身の状態に気づけず、収束に向かう時になって精神症状に気づくことがある。   第1波が収束した今こそ、職員が相談しやすいよう心配りをしていく必要がある」まず取り組んだのは職員への啓発活動だ。「院内には様々な職種がおり、皆が医学を学んだわけではない。正しい理解を広げることが重要と考えた」　（松岡医師）。定期的に職員のパソコンやモバイル端末に「こころのケアチーム通信」を発信する。   メンタルサポートを必要とする人を早期にすくいあげるために複数の相談ルートも設けた。チーム通信には相談窓口としてチームのメールアドレスを記載した。さらに現場のSOSを察知するため、上司が部下の様子に目配りし、異変に気付いた場合はチームへの相談方法を案内するなどした。6月には全職員を対象にパソコンやモバイル端末を使ったアンケートを実施。相談を希望するか尋ねると約10人が希望した。   結果は切実だ。「家族へ感染させるのではないか」という不安。評価や称賛が得られにくい苦しさ。理不尽に避けられたことへの失望。第2波、第3波への恐れ、「燃え尽き」の懸念11。松岡医師は対策が急務であると実感している。「一番大事なのは不調にさせないこと。事前にセルフケアの方法を伝えるようにした」と話すのは東京労災病院の勤労者メンタルヘルス研究センター長の柴岡三智医師だ。   新型コロナ疑い患者を診療する呼吸器内科と総合診療科の医師には、事前に面談を実施。アルコールやたばこの量を増やさないようにするなど、セルフケアの方法を記載した用紙を渡すようにした。直接メンタルケアをしなくても、感染管理が十分に行われていることや、院内の新型コロナ患者の受け入れ状況が把握できる体制を整えることも医療スタッフの不安を解消し、メンタルサポートにつながる。   東京労災病院では、安全な場所と危険な場所を区別する「ゾーニング」を院内で徹底したほか、防護服の着脱方法の指導、感染予防に関する研修を行うなどして院内の感染管理を徹底した。さらに電子カルテ上で新型コロナ患者数を把握できるようにした。和歌山ろうさい病院も1日2回、職員にメールを送信し、刻々と変わる院内の患者受け入れ状況のほか、県内での発生状況、健康管理を求める内容などを発信している。さらに感染疑い患者や職員には積極的にPCR検査を行い、安心に働ける環境を整えている。   ただし、すべての病院が十分なサポートを提供できるとは限らないのも実態だ。体制が整っていない医療機関に勤務する医療スタッフは外部の相談窓口を活用するのむ選択肢だ。医療事故を起こした人のケアを行ってきた一般社団法人「HealS（ヒールズ）」は3月から新型コロナ対応で悩みを抱える医療スタッフや家族の相談を無料で受け付ける。同法人の中心メンバーの一人、早稲田大学大学院法務研究科の和田仁孝教授は「特に院内で生じた紛争（コンフリクト）は内部組織に相談できず、『受け皿』が必要」と話す。同法人の無料相談では1〜2時間をかけて相談者の話を聴く。これまでに3件ほど相談があった。   院内の感染対策に強い不安を感じ、相談してきた事例や、地域のPCR検査のボランティアに参加しようとしたところ職員から強い反対にあい、悩んでいるケースもあった。必要に応じて臨床心理士や精神科医師、弁護士を紹介することもあるという。同法人の相談員で看護師の永尾るみ子氏は「解決策を押しっけるのではなく、傾聴した結果、ご自身が方向性を決めていくことが大事。気付きが生まれ、前向きになっていただくことがゴール」と話す。（満武里奈） 2020-08-10・・・日経より引用 ◆コロナ患者早期リハビリ     ICU(集中治療室)で実施 合併症や後遺症を予防・軽減  医療従事者の感染対策課題   新型コロナウイルス感染症の重症患者に、入院中からリハビリを進める病院が増えてきた。早期からのリハビリが社会復帰を早めたり、肺機能障害などの合併症や、息切れなどの後退症の予防・軽減に効果があることが期待されている。ただ、患者の容体が安定しない時期のリハビリには訓練を積んだスタッフが必要で、医療従事者の感染リスク懸念もある。サポート体制の整備も急務だ。   3月に新型コロナに感染した元プロ野球監督で評論家の梨田昌孝さん（67）は、リハビリで元気を取り戻した一人だ。2週間以上いた集中治療室（ICU）を出た後は筋力が大幅に落ち、ペットボトルの蓋を開けたり箸をもったりするのも難しかった。腰がすわらず、声も出しにくかった。PCR検査で陰性になる前に、ベッドから立つ練習などを始めた。当初は想像以上につらく、不安になったという。   だが、「（医師らの勧めで）リハビリを始めてよかった」と振り返る。退院後もリハビリを続け、今では入院前とほぼ同じ状態まで回復したと感じているという。重度の肺炎などの早期リハビリは2009年、英医学誌「ランセット」に掲載された論文などをきっかけに注目を集めた。ICUで早くリハビリを始めた患者は、退院時の回復度が大きく、せん妄や人工呼吸器の装着期間が短くなったという。   その後、早期回復による医療費削減効果を示す報告も出てきた。新型コロナでも、世界保健機関（WHO）などがICU治療時から退院後までのリハビリを勧めている。集中治療室に入った患者のダメージは大きい。入院中に筋力が大きく落ちる。日本集中治療医学会理事長の西田修・藤田医科大主任教授は「特に重症肺炎や敗血症の患者は、筋肉の破壊やカロリー消費が大幅に増える」と説明する。退院後に認知機能の低下などが続くこともある。体力や臓器の機能が極端に落ちると回復するのは容易ではないため、「容体が安定しない時期からでも栄養療法や運動療法を組み合わせたリハビリが不可欠」（西田主任教授）という。肺炎などのリハビリの基本は、運動療法だ。   肺への空気の取り込みなどを助けるために、理学療法士が協力して患者の体位を変えるだけでなく、可能な限り座る姿勢や立つ練習を取り入れていく。様子をみながら、歩行の訓練や「エルゴメーター」などを使ったペダル運動をして筋力を維持させる。日本急性期リハビリテーション医学会理事長の田島文博・和歌山県立医科大教授は「（運動療法は）筋力だけでなく呼吸機能を高める効果もある」と話す。呼吸に使う筋肉の強化のほか、血中の二酸化炭素を増やし正常な呼吸を保ちやすい。肺を動かし、たんを出して呼吸器の合併症を防ぐなどの効果もある。回復していけば、ストレッチや筋力トレーニングなどに進む。   実際に、新型コロナでもICUにいる間からのリハビリが始まっている。神戸市立医療センター中央市民病院では、3月の新型コロナ患者受け入れ当初、感染防護具などが足りず早期のリハビリ治療を見送った。合併症が多く出たり、入院が長引いたりする懸念が浮上、ICUにいるときからのリハビリ態勢を整えたという。同病院の理学療法士の岩田健太郎氏は「入院初日からリハビリを始めた患者の多くは合併症が少なく回復も早かった」と話す。   新型コロナ肺炎のリハビリでは、医療従事者への感染対策は必須だ。リハビリは、理学療法士や看護師などが患者の体や手足を支えながら進める。同病院では、1回のリハビリに関わる理学療法士などを増やし、患者の体を正面から支えるのを避けるなどして感染リスクを抑えている。遠隔操作によるリハビリの試みも始まっている。   東京医科歯科大学病院では、重症からの回復期にある人や、軽症や中等症の患者を対象に、タブレット端末などを使って理学療法士などが患者に運動の仕方などを指導する「リモートリハビリテーション」を始めた。画面を通して指示できるため、病室に入るスタッフを少なくして感染リスクを減らす。同病院の酒井朋子医師は「今後用途が広がれば、退院後のリハビリや、ホテルや自宅で療養している感染者の運動指導にも役立つ可能性がある」と話す。（スレヴィン大浜華） 2020-08-21・・・日経より引用 ◆従来型コロナ、過去に感染なら、「免疫の記憶」重症化防ぐ？       国際研究相次ぐ   新型コロナウイルスに感染しても重症化しにくい患者がいる理由として、新型コロナが登場する以前から流行する従来型のコロナウイルスに感染した「免疫の記憶」が働いたとする研究が注目されている。新型コロナに感染経験がない人の体内から、新型コロナをたたく免疫細胞が相次いで見つかった。こうした免疫を持つ人は全体の2〜5割にいるとされる。ウイルスなど病原体に感染すると、再び感染しないよう体内の免疫がその病原体の特徴を記憶する。   ウイルスに再び感染すると、この記憶によって抗体が働くほか、「T細胞」と呼ばれる免疫細胞が増えて病原体を攻撃する。ところが免疫がないはずの新型ウイルスに感染しても、以前から存在するコロナウイルスに感染した記憶が素早く働いて重症化を防ぐ可能性が見えてきた。   コロナウイルスは新型以外にも複数の種類があり、感染すると風邪や肺炎を起こす。こうした過去に感染した記憶による働きは「交差免疫」と呼ばれ、新型コロナでも国際的に研究報告が相次いでいる。スウェーデンのカロリンスカ研究所などは8月に米科学誌セルに発表した論文で、新型コロナ流行前の2019年に採血した25人の血液を調べ、28％から新型コロナを攻撃するT細胞を見つけたと報告した。感染経験を調べる抗体検査で陰性だった人でも、このT細胞が見つかった人もいた。オランダのエラスムス医療センター、米ラホヤ免疫研究所などもそれぞれ、流行前の血液からこうした新型コロナに働くT細胞を見つけたと公表した。   ラホヤ研の研究チームは8月に発表した論文で「複数の研究成果を総合すると、新型コロナに感染したことのない人の2〜5割があらかじめT細胞を持っている可能性がある」と指摘した。こうしたT細胞はどうして体内にあるのか。ラホヤ研などは、過去に感染した既存のコロナウイルスに働くT細胞が、新型コロナでも働いている可能性を指摘している。交差免疫はインフルエンザウイルスなど他のウイルスでも確認された。英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究では2009年に世界的に流行した新型インフルエンザでも交差免疫を持つ人がおり解熱が早く、重症化しにくかったとしている。T細胞による交差免疫の働きが10年以上の長期間続くという研究成果も出ている。   シンガポールのデューク・NUSメディカル・スクールの研究チームは、2003年に流行した重症急性呼吸器症候群（SARS）から回復した23人のT細胞を調べると、新型コロナウイルスを排除する働きを示したという。英科学誌ネイチャーに7月発表した。こうした働きを生かしたワクチンの開発も始まった。国立がん研究センターの中面哲也分野長らは、T細胞の働くきっかけになりそうなワクチンの候補物質を突き止めた。   数種類を混ぜて皮下注射で投与し、効果を高める計画だ。「ウイルスが変異しても予防効果が期待できる」　（中面分野長）新型コロナへの免疫としては抗体が先に注目された。一度感染したりワクチンを接種したりして体内に抗体ができれば、新たな感染をしないと期待されるからだ。ただ、感染が広がるストックホルムの調査でも抗体保有者は16％にとどまる。   抗体は2〜3カ月しか持続しないという報告もある。交差免疫によってT細胞が免疫として働けば、流行の終息に6割の人が免疫を獲得する必要があるとされる集団免疫の達成時期の見積もりも変わってくる。ただ現時点では、新型コロナに反応するT細胞の詳細な働きは分かっていない。ラホヤ研のシェーン・クロッティ教授は「T細胞の免疫だけで感染を完全に防ぐことはできない。回復を早めて重症化を予防できる程度だ。マスクなどの感染予防が重要なのは変わらない」と語る。交差免疫で収束の時期が早まる期待があるものの、過度な期待は禁物だ。 ▼コロナウイルスの種類 　現在問題となっている新型コロナウイルスを除くと、以前から存在して人間に感染するコロナウイルスは6種類ある。このうち4種類は感染しても軽い風邪程度ですむものの、重症急性呼吸器症候群（SARS）と中東呼吸器症候群（MERS）は重症の肺炎を引き起こすことがある。 2020-11-03・・・日経より引用 ◆AI診断5種を一括提供、新型コロナ・がん瞬時に判断      三井物産系、アリババ製など全国へ   医療画像の人工知能（AI）診断で三井物産系のNOBORI（東京・港）が導入病院を広げている。中国アリババ集団と、ソニーが出資するエムスリーが共同開発したAIなど5つの診断ツールをそろえたのが特徴。新型コロナウイルス肺炎など多様な病気に対応するため、AI利用に保守的な日本の病院も関心を高めている。 ■120の機関が導入   NOBORIは7月から、AIが医療画像の診断を支援するクラウドサービスの提供を始めた。10月末時点で約120の医療機関が試験導入を決めている。現在は無料だが、2021年から有料に切り替える。AI診断サービスを全国展開するのは珍しい。新サービスでは医師がクラウドから5種類のAI診断を選べる。いずれも他社が開発したもので、複数から選べるため、幅広い医療機関が採用を決めた。コロナで医療現場の負担が増しAI活用の機運が高まる申、この分野のプラットフォーム企業となりつつある。   5つのAIシステムのうち1つはアリババと、医療情報サービス大手のエムスリーが共同開発した。医療機関で撮影したコンピューター断層撮影装置（CT）の画像をもとに、AIが新型コロナ感染による肺炎の有無を瞬時に判断する。韓国のスタートアップ、ビューノが開発したAIも搭載する。胸のCT画像から肺がんの兆候である肺結節の候補を自動で検出。クラウド上に保存した画像をAIが読み取り、肺がんの可能性がある部分を検知して医師に通知する。肺結節は白い影として映るが、血管や骨と重なる部分も多く専門医による判断が必要。AIはディープラーニング（深層学習）で人が見つけにくい部分も検出できる。   導入した村上記念病院（広島県尾道市）の呼吸器の専門医は「忙しい診察の合間に画像を診断するため、見逃しが心配だった。AIは精度が高く最終チェック用として参考にしている」と話す。NOBORIはAI系スタートアップのプリファード‥ネットワークス（東京・千代田）やエルピクセル（間）のシステムも用意。同病院は肺炎や脳動脈瘡（りゅう）を検知するAIも活用する。   三井物産とIT（情報技術）系のテクマトリックスが共同で2018年に出資して設立したNOBORⅠは、すでにカルテや検査用画像を保存するクラウドサービスを病院に提供している。CTやレントゲン検査で撮った画像を、専門医がいる病院に送って診断してもらう遠隔診断システムに強みがあり、全国約1000カ所の医療機関が使用している。   こうしたネットワークや遠隔診断のノウハウを活用し、医療画像のAI診断サービスに乗り出した。AI診断のシステムは富士フイルムホールディングスやキヤノン、富士通なども手掛けている。日本では医療機関がAIに保守的なこともあり、普及が遅れていた。一方海外では、中国でアリババや華為技術（ファーウェイ）が開発を手掛けるほか、有力スタートアップも台頭。北京推想科技（インファービジョン）は、AIによる肺の画像診断ですでに累積2500万件の実績をもつ。10カ国に進出し、7月には米国で当局の承認を得た。米国の医療用AIも、網膜や超音波画像などへ適用分野が広がっている。    *新たな成長の柱   NOBORIに3割出資する三井物産は、過当競争に陥りやすいAIシステムの開発ではなく、国内外のAIを搭載したクラウドサービスの展開で、国内市場を握ろうと考えている。データの利用には病院や患者ごとの承認が必要となるが、日本はCTの普及率が高く画像の量や質では優位性がある。クラウドサービスをテコに実用例を増やし、AIの精度を向上させ、巻き返しを図る。   ヘルスケア事業を新たな成長の柱にすえる三井物産は、マレーシアの病院経営など海外事業を通じてオンライン診断や医療データ分析の経験をもつ。海外での知見も生かして、国内の病院のデジタル化につながる事業を強化する一方で、サービスの海外展開も視野に入れている。 ◆日本企業、AI開発で劣勢  個人情報取得難しく   NOBORIが他社のAIをそろえて提供する背景には、技術開発を巡る競争の激しさがある。AI開発は大量のデータが精度の向上に不可欠で、自社技術の開発には時間がかかる。日本では個人情報の取得が難しいという事情もあり、海外企業との競争で劣勢に立たされている面もある。   「何年にもわたり蓄積してきた技術が生かせた」。アリババ集団で新型コロナウイルス向け画像診断AIの開発を率いた研究者はこう指摘する。アリババは新型コロナの震源地となった中国でいち早くデータを集め、独自のAIを開発した。一方で日本企業の歩みは遅い。コロナ診断AIではエムスリーが国内でアリパパの技術を使ったシステムの承認を取得済みだが、富士フイルムホールディングスは年内の申請をめざす。   プライバシーへの高い配慮が必要な日本企業はデータ収集に時間がかかり、自社開発のAIで機動的な手を打ちにくい。NOBORIは検査用画像を保存するクラウドサービスを展開し、患者数で延べ3000万人、2億枚分の画像情報を蓄積している。ただ、こうしたデータをAI開発に活用するには患者の承認が必要となる。そこで、まず他社技術でクラウドサービスを提供する道を選んだ。NOBORIの戦略は日本企業がAIを収益化する一つの方法を示唆している。（薬文江、清水孝輔）