新型コロナウイルス[11]

2022-10-24・・・日経より
◆日本の医療緊急時もろく、しなやかな対応力を

  新型コロナウイルス感染症のパデミック（世界的大流行）は、平時からの感染症への備えや国家レベルの危機管理体制構築の大切さを改めてつきつけた。第9回日経・FT感染症会議（主催・日本経済新聞社、共催・英フィナンシャル・タイムズ）が11月15日、16日にホテル雅叙園東京（東京・目黒）で開かれる。国内外の英知を結集し、対策のヒントを探る。

  9月中旬、英国の著名な医学誌「ランセット」は新型コロナウイルス感染症の世界の対応に関する委員会報告を公表した。「パンデミック当初の情報共有が足りなかった」「感染経路を見誤り、ウイルスが瞬く間に世界に広がる防止策をとるのが遅れた」「ワクチンなどでは途上国への公平な分配ができなかった」などと分析。関連死も含めた世界の推定死亡者数1720万人という数字を引き合いに「これは重大な悲劇であり、世界のコロナ対策は大失敗だった」と総括した。この2年9カ月、世界は新たな感染症の脅威に振り回されてきた。残念ながら巧みに変異を繰り返すウイルスが消え去ることはしばらくないだろう。命と健康を守るという使命を負った医療は、その国の在り方や社会に根付く価値観に大きく左右される。各国は手探りでコロナ対策を進めてきた。

  そして今、ウイルスと共生する「ウィズコロナ」へと突き進む。日本のコロナ対策やコロナ医療への評価も分かれるところだ。人口が密集する都市部がいくつもあり、超高齢化社会であることを考えると、欧米の主要国に比べて人口あたりの死者数はかなり少なく済んだ。うまくいったともいえる。一方、厳格な水際対策を続けた「令和の鎖国」に象徴されるように、グローバル化の時代にもかかわらず経済や社会の活動が滞る期間は長引いた。今もなお、みなが四六時中マスクを着用し続けている。疫病のまん延という究極の社会リスクと対時するのに正解はない。社会が何を優先するかによって見方も判断も変わる。ただ、100年に1度の末曽有の危機だったにもかかわらず、政策に緊急性が考慮されず、ウイルスの変質への柔軟性も欠いた。

  日本が次にくるパンデミックに備えるのなら、医療や公衆衛生に有事の発想をどう取り込むかが大きな課題であることは間違いない。塩野義製薬が開発を進める新型コロナ向け飲み薬「ゾコーバ」問題は記憶に新しい。この夏、緊急承認を巡りドタバタ劇が起きた。この国に平時の発想しかないことを物語る出来事だったといえよう。厚生労働省の専門家分科会は7月下旬、審査データが不十分であることを理由に可否の判断を避け、継続審議とした。が、その後、日本感染症学会と日本化学漬法学会は早期の承認を求める異例の提言を発表した。米国にならって急ごしらえで作った緊急承認制度の趣旨から「第7波」での感染爆発を考え、新薬の必要性を訴えた。塩野義は9月下旬、ゾコーバの最終段階の臨床試験（治験）で、オミクロン型に特徴的な5症状への効果を確認した、と発表した。近く承認される見通しが高まったといえるが、皮肉にも世界最多の感染者数となった「第7波」は収束するただ中にある。

  東京大学の小野俊介准教授（医薬品評価科学）は「結局、いつもと同じ『減点法』で審議が進んだ。薬の有効性とは何か、そしてどうすれば推定できるのか。新制度に求められた本質的な議論がないまま、通常の承認制度となんら変わらなかった」と指摘する。振り返ると、日本のコロナ対策は中国が進める「ゼロコロナ」ほどではないものの、感染リスクを極端に嫌う「ゼロリスク」が特徴だ。流行状況をみながら試行錯誤を繰り返し、その都度、微調整してきた。当初はウイルスの特性もわからず、薬もワクチンもない。敵の手の内を知る上で流行の波を緩やかに抑え込む策は2021年春までは奏功した。だが医療崩壊した「第5波」、そして、オミクロン型の登場によって感染・死者数が急増する22年以降の「第6波」　「第7波」で様相は一変した。

  国民皆保険を柱とし誰もが気軽に医療機関にアクセスできる日本が誇る医療は、パンデミックのような緊急時にはもろさがあらわになった格好だ。戦後、長らく国民病とされた結核を克服、1980年代以降、がんや生活習慣病を主体に民間病院が中心になって整備されてきたが、保健所の統廃合や人員減もあり、病院や診療所が新たな感染症に不慣れになっていたといえる。コロナ禍においてパッチワークのようにつぎはぎで対処してきたものの、法律の壁もあって国や都道府県が、大きな権限をもつ医療をコントロールすることも難しい。急を要する事態にすばやく方向転換できるものでもない。「民間病院主体の医療体制は容易に変えられない。

  ならば今回のような緊急時には国や知事が命令できる法体系がいる」と医療政策に詳しい印南一路・慶応大学教授は語る。一人一人の命や健康だけでなく、社会を守るという公衆衛生の観点からみても、平時と有事とでは国が提供する医療に違いがあっても仕方ないと社会が共有することも大事になろう。公衆衛生における倫理学を研究する京都大学の児玉聡教授によると、米国には「危機医療水準（クライシス・スタンダード・オブ・ケア）」という考え方があり、2000年代に入り医学界などで活発に議論されるようになったという。

  ハリケーンや地震、テロやパンデミックなど国家を揺るがす厄災において、一人でも多くの人を救うために限られた医療資源を効果的に配分・提供する。おのずと人工呼吸器や集中治癒室（ICU）の使用優先度を判断するトリアージがいる。有事とはいえ「命の選別」にもつながる故、人々や社会の倫理や死生観を問われることもあるだろう。感染症対策の司令塔をどうするかなど、来年には次なるパンデミックに向けた議論が始まる。日本版CDC（米疾病対策センター）のような器を作るだけでは何も変わらない。国民を巻き込み、ある程度のリスクを覚悟してでも有事にしなやかに対応する医類や公衆衛生を築かなければならない。（編集委員　矢野寿彦）

◎迅速なワクチン開発必要

◆100日目で接種供給めざせ

新型コロナウイルスの感染拡大が始まって3年が近づき、「パンデミック（世界的大流行）疲れ」が広がっている。各国政府は複数の危機に緊急の対応を迫られている。コロナワクチンの開発もあって、パンデミックは終わったという間違った認識が広がろうとしている。新型コロナや他のウイルスの脅威が長く尾を引きながら絶えず変化している現状にどう対処すべきか。これこそ、我々が今日、直面している本当の課題だ。新型コロナは驚異的な進化を遂げる能力を何度も示してきた。裕福な国では、何年も確認されていなかったポリオウイルスの感染が再び拡大している。サル痘ウイルスが世界で感染を広げ、エボラ出血熱のスーダン型のアウトブレイク（集団感染）が東アフリカのウガンダで確認された。すべて既知のウイルスか、それらに近いウイルスであり、何らかのワクチンや治癒法が確立されている。それでも対応は後手に回っている。気候変動、人口増加に伴う野生動物の生息域の破壊、世界中に張り巡らされた輸送網の拡大など、ウイルスにとって完壁な条件がそろった。さまざまなウイルスが種の壁を飛び越え、人類の間でエピデミック（地域的な大流行）を引き起こすまで進化する恐れが生じている。感染症の新時代に入ったことは間違いない。新型コロナのワクチンは驚異的なスピードで開発された。マラリア、デング出血熱などのいまだ根絶できない感染症のワクチン開発も進んだ。しかし、次にどんなウイルスが出現するにせよ、人類は常にウイルスに一歩遅れているようだ。新たな感染症に対し、より迅速かつ賢く対応する力が世界に必要なことは明らかだ。新ウイルスが現れた際、パンデミックを食い止めるべく迅速に動く必要がある。「感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）」は、特に新たな感染症のワクチンの開発を支援する組織であり、複数の新型コロナワクチンを迅速に開発し実用化するうえで重要な役割を担ってきた。この一環として、CEPIは主要7カ国（G7）や20カ国・地域（G20）のリーダーとともに野心的な目標を掲げている。新たな感染症に対するワクチン開発期間を劇的に短くする「100日ミッション」だ。早期の検出と警告を可能にする監視機能の改善、非薬事的な介入の迅速かつ効果的な活用に加え、新しいウイルスの脅威発生から100日以内にワクチンを供給すれば、世界はウイルスと闘うチャンスを得られる。その結果、多数の命を奪うパンデミックを引き起こしうるウイルスを無力化できるはずだ。100日ミッションで不可欠なのは、試作のワクチンを集めた「ライブラリー」の構築だ。理想をいえばヒトへの感染が確認されている25前後のウイルス科ごとに、少なくとも1つのワクチンを用意したい。ウイルス科の例としてはコロナウイルス科があり、そこに重症急性呼吸器症候辞（SARS）、中東呼吸器症候群（MERS）、新型コロナが分類される。フィロウイルス科にはエボラ出血熱やウガンダで感染が拡大しているスーダン型が属する。天然痘とサル症は別のウイルス科に含まれている。このライブラリーにテスト済みのさまざまな即応型のワクチン技術も組み込み、新たなウイルスに適合したワクチンを速やかに設計できるようにしておくべきだ。感染症に関する研究開発はこの数年で飛躍的に進んだ。未知のウイルスだった新型コロナに対応するワクチンを2カ月足らずで複数開発できたことは科学的快挙だ。ウイルスの脅威に対する備えは到底、万全とは言いがたい。今こそパンデミックを防ぎ、保健面での安全保障を守るために投資を強化する絶好の機会だと認識しなければならない。100日ミッションが大胆な目標であることはCEPIも認識している。一方で、しかるべきリーダーシップの下で投資を継続すれば、目標を達成できるとも確信している。新型コロナのような悲劇の再来から世界を守り、パンデミックのない未来をつくるという課題に立ち向かう政治的意志にかかっている。（CEPIのリチャード・ハチェット最高経営責任者＝CEO、FTに寄稿）

CEPIリチャード・ハチェット氏

◆共生へ第8波が試金石

  新型コロナウイルスの流行開始から2年半がたち、日本でも少しずつ対策が見直されてきた。2021年の「第5波」では自宅で亡くなる人が相次いだが、医学的な知見が蓄積し状況は改善した。水際規制が大幅に緩和され、11日から訪日観光客の受け入れが再開したのはウィズコロナに向けた大きな一歩だ。コロナは感染症法上は「2類」以上に相当し、入院勧告や行動制限を伴う厳しい扱いになっている。将来的には季節性のインフルエンザと同じ「5類」または「5類相当」に移し、風邪と同じように一般医療で診られる疾患にしていくのが妥当だろう。この冬に予想される「第8波」を乗り切れるかがカギになる。日本では直近の第7波でも1200万人を超える感染者が出た。致死率は以前に比べて下がったが、最多規模の感染によって亡くなった人は1万4千人以上にのぼった。

  第8波では今までにない規模の感染が起きると予想されている。今年はオーストラリアや東アジアでインフルエンザとの同時流行が見られた。欧州も感染再拡大の兆しがあり、動向に注視が必要だ。日本で同時流行が起きるかは分からないが、最悪の事態を想定して準備する必要がある。日本は今のところ主要7カ国の中で超過死亡が最も低い。コロナ対策を撤廃した国々で生じた規模の死者数を日本の人々が許容できるかは疑問だ。医漂重視の政策から社会経済活動の回復に舵（かじ）をきる中でさらに多くの人が亡くなれば、ウィズコロナの着地点は遠くなる。被害を抑える上で最も重要になるのはワクチンだろう。9月にはオミクロン型に対応したワクチンの接種が始まった。

  高齢者や基礎疾患のある人には早期に受けて重症化を防いでほしい。後遺症対策の視点からも積極的に若者への接種を検討してほしい。治療薬の実用化もカギになる。現状の飲み薬は重症化リスクのある人にしか授与できない。インフルエンザ用の抗ウイルス剤「タミフル」のように幅広く使える薬が出てくれば、治療の手立てが増えて5類への移行も現実味を帯びる。国が備えている中和抗体薬も活用の道を考えてほしい。オミクロン型には効果が低減するとして使用が推奨されず在庫が余っている製品もあるが、有効性が残っているのなら廃棄せずに治療に役立てるべきだ。5類に位置付けられない中で第8波を迎えるのには不安要素もある。

  2類相当である限り、発熱外来ではない一般の外来はコロナ患者を受け入れない場合があるからだ。発熱や呼吸器症状のある患者が1日50万人程度に達したら、発熱外来では対応しきれなくなる。厚生労働省が同時流行対策として今月まとめた自己検査と電話・オンライン診療を活用した受診フローはBCP（事業継続計画）として準備を徹底すべきだ。遠隔診療や検査キットの普及を一歩進める好機ともいえる。不安な人がいつでも医療にアクセスできるよう、過剰な受診控えを抑える呼びかけも欠かせない。次の新興感染症の発生に対する備えも考えていく時期にある。安全保障・危機管理の観点からは国内の医薬品開発力の向上が最重要の課題だ。

  ワクチンや薬の確保が海外依存になった反省を生かしたい。政府はワクチン開発の司令塔となるSCARDA（先進的研究開発戦略センター）を設立し、支援対象とする重点感染症もまとめている。感染症の場合、企業の売り上げが感染状況に左右される。薬が実用化した場合に国が一定程度の売り上げを保証する「プル型インセンティブ」も積極的に取り入れていくべきだ。5月には医薬品医療機器法が改正され、新たに「緊急承認」制度ができた。塩野義製薬の抗ウイルス薬候補「ゾコーバ」の審議は手探りで進んだ。ポテンシャルのある薬は早く使える方がよい。制度を効果的に運用できるよう、有効性の推定の捉え方を含めて議論する場をもってはどうか。

  この2年半で感染症に対する人々のリテラシーは向上した。マスク着用や換気などの基本的な感染対策から行動自粛、ワクチン接種に至るまで自分で考えて行動する必要性を身をもって学んだと思う。コロナの発生当初は感染者に対する差別行動が相次ぐなど、反省すべき部分もあった。そうした経験を次の感染症流行時の糧にしたい。（聞き手はスレヴィン大浜華）

東邦大教授舘田一博氏

◆200の症状治療手探り、血管障害に関係か？

  2022年9月に、新型コロナウイルス感染症の国累積感染者数は2000万人を超えた。感染した人の一部で後遺症が起こるのがこの感染症の厄介な点だ。200超の症状が報告されているコロナ後遺症の全容をつかむことは容易ではない。しかし流行初期と比べると、治療法の模索や後遺症の根底にあるメカニズムの解明が進んでいる。「最近は毎週コンスタントに予約が入っています」。岡山大学病院総合内科・総合診癒科の大塚文男教授は同病院の後遺症外来「コロナ・アフターケア外来」の予約状況を見せてくれた。後遺症外来は問診だけでなく血液検査やコンピューター断層装置（CT）なども行うため時間がかかる。同病院は、後遺症外来を訪れた患者の症状の傾向を分析している。

  393人の後遺症患者の症状を調べると、特に訴える人数が多い7つの症状が見つかった。倦怠（けんたい）感、嘆賞障害、味覚障害、頭痛、睡眠障害、脱毛、呼吸困難感だ。これらは割合が多いだけでなく「治癒が難しいのも特徴」　（大塚教授）だ。たとえば呼吸困難感では、本人は息苦しさを感じていても肺の検査では異常が見つからないことが多い。倦怠感は、睡眠障害や頭痛など他の症状と関連して起きた副次的なものである可能性もある。現在の治癒は根本的な要因をなくすのではなく、それぞれの症状に対する薬を組み合わせて処方するのが基本となっている。倦怠感のある後遺症患者を詳しく診察することで、その原因がわかったケースもある。

  岡山大学病院の後遺症外来を訪れた50代のある男性は、倦怠感や胸焼け、抑うつの症状があったが血液検査では異常がなかった。そこで体内のホルモン量を調べると、男性ホルモンのテストステロンが著しく少なかった。男性ホルモンの急激な低下が、更年期障害を起こしていたのだ。精巣の細胞が感染によってダメージを受け、テストステロンを作れなくなり様々な症状が起きていたようだ。もちろん、男性の後遺症患者の倦怠感がこれで全て説明できるわけではない。ただ、コロナウイルスへの感染が間接的に後遺症状を引き起こす例は他にも多数あると考えられている。新型コロナウイルスは全身の様々な種類の細胞に感染する。感染が起こるとその場所で炎症が発生し、場合によっては炎症で血栓ができたり血管壁が壊れたりする血管障害が発生する。

  千葉大学などの研究チームが7月に米国科学アミー紀要に発表した研究では、123人の新型コロナの入院患者を調べたところ血中の「My19（ミルナイン）」というたんぱく質が増加していることがわかった。このたんぱく質は、体内で血管障害がどの程度起きているかを知るバロメーターだ。感染直後の症状が重い人ほど入院中のミルナインの量は増加していた。新型コロナの回復後も、全身のあちこちで血管障害が長引いている可能性がある。後遺症の患者で血管障害の有無を調べた研究例がある。南アフリカ共和国のスチレンボッシュ大学の研究チームが50人の後遺症患者の血液を調べると、微小サイズの血栓が全員から見つかった。千葉大学の研究チームの主要メンバーである平原潔教授は「コロナ後遺症の一部は血管障害が原因かもしれない」と話す。

  個々の血管障害は病気を引き起こすほど重大でなくとも、わずかな血管のダメージが臓器の機能を低下させている可能性がある。このほかにも現在、様々な仮説が提唱されている。体内に新型コロナウイルスやその断片が残存して免疫の活性化が続いているとする説や、免疫が自分自身を攻撃してしまう暴走状態にあるとする説もある。また、感染をきっかけにしてエプスタイン・バーウイルスという多くの人が気付かないうちに感染しているヘルペスウイルスの一種が活発に活動するようになり、免疫細胞が疲弊している可能性も複数の研究チームが指摘している。いずれもさらに検証する価値がある有力仮説だ。複数の原因が存在する可能性もある。

  病気の根底にあるメカニズムがわかれば、後遺症の治癒も大きく前進する。英ロンドン大学キングスカレッジの研究チームの報告によれば、オミクロン型の感染から1カ月後も体調不良の状態にある人の割合は感染者の4・5％だった。およそ20人に1人が何らかの後遺症を抱えることになる計算になる。しかも、オミクロン型は感染の広がりやすい変異型だ。後遺症は今や誰にとっても他人事ではなくなっている。病気の全体像がようやく見え始めた今、後遺症の治療とメカニズム解明を巡る研究は正念場を迎えている。（日経サイエンス　出村政彬）

◆慢性的な後遺症解明進む、変わる感染症イメージ

  感染症は地震や台風といった自然災害のように、一時的な病気として捉えられることが多かった。しかし新型コロナウイルス感染症は、感染後に長引く「慢性的な後遺症」の存在を際立たせた。逆に慢性的な病気が実は感染症と関係がある可能性も指摘され始めた。新型コロナは、病原体と慢性的な病気の関係について、初めて本格的に世界中で解析が実施された感染症となった。後遺症が確認されている感染症は新型コロナだけではない。ウイルスや細菌といった病原体の感染は、発熱やせきなどの感染直後の症状が消えても、様々な形で体に傷痕を残す。感染の後に時間を空けて発生する後遺症は、専門的には急性感染症後症候群（PAIS)という。

  新型コロナの後症もPAISの一つだ。他のPAISには、たとえばアフリカのコンゴ民主共和国などで繰り返し流行が見られるエボラ出血熱で報告されている。感染直後の症状がおさまった後に、関節リウマチをはじめとした免疫が自分自身を攻撃してしまう「自己免疫疾患」が起こる『蚊が媒介するデング熱でも、回復後に筋肉痛や脱力感、頭痛などが残るケースがある。他のウイルスで起こる感染症の後遺症にも、コロナ後遺症と同じ症状がある。筋病性脳脊髄炎／慢性疲労症候群（ME／CFS）はその一つで、強烈な倦怠感が続いて日常生活に支障を来す慢性的な病気だ。一般にイメージされる倦怠感とは違い、ひどい場合にはベッドから起き上がれなくなるほか、食事をすることすら困難になる。

  ME／CFSが起こる直接の原因は今も不明だ。コロナ後遺症の研究が進むなかで、メカニズムの理解が前進するかもしれない。一般的には感染症に分類されていないが、病原体が何らかの形で関わっていると考えられている病気もある。コロナ後遺症への対処は、こうした「見えにくい感染症」に光を当てる契機にもなる。コロナ後遺症の研究が進むことで、これから「一時的な病気」という感染症のイメージは塗り替わる可能性がある。免疫学が専門の千葉大学の平原潔教授は「数十年後には、どのウイルスに感染するとどんな慢性病にかかりやすくなるかについて、医学の教科書に明記されるかもしれない」と話す。また、コロナ後遺症の追跡調査は社会の中にある見えにくい格差を浮き彫りにする。

  英国のバーミンガム大学が行った約50万人の大規模調査では、少数民族であることや貧困の状態にあることが後遺症の発症リスクを高めることが明らかになった。もともと、社会的あるいは経済的な格差によって健康の度合いが左右される現象は「健康格差」として知られているものだ。感染症の後遺症ではこうした健康格差が如実に影響する。健康格差が生まれる直接的な要因は栄餐状態や生活習慣の違いだけでなく、質の良い医旗へアクセスできるかどうかも大きい。その点、コロナ後遺症では医療へのアクセスの方法自体が変わる動きがある。欧米では愚者たちが自ら症状の相談ができるSNS（交流サイト）を立ち上げた。国内でも、誰もが後遺症について相談できる電話相談窓口が多くの都道府県で設置されるようになってきている。コロナ後遺症への対処は、健康格差を是正していく糸口になるかもしれな。（日経サイエンス　出村政彬）

◆次のハンデミックに備え
           抗ウイルス薬効果長く・インフル並みに近づく

  新型コロナウイルスの治療薬の開発が、急ピッチで進んでいる。今回のパンデミック（世界的大流行）では、変異ウイルスが何度も登場し、ワクチンだけの感染対策には限界があることも分かった。浮き彫りになったのが治療のカギを握る抗ウイルス薬の必要性だ。次のパンデミックに備えるためにも、官民一体となった抗ウイルス薬の開発が加速している。新型コロナの感染者数は全世界で6億人を超え、600万人以上の死者を出した。ワクチンの普及などで新規感染者数は減少傾向にある。しかし、新たな変異ウイルスが登場する懸念は高く、収束するまでには至っていない。日本や米国などで現在、感染の主流となっているのはオミクロン型の派生型「BA．5」だ。ワクチンを3回、4回接種した人も感染事例が続出し、既存ワクチンの効果は大幅に低下しているとされる。

  それでも多くの国で経済活動を正常化する動きが相次ぐのは、治療薬が普及しつつあるからだ。コロナ禍では中和抗体薬や炎症抑制剤、抗ウイルス薬など様々なタイプの治療薬が登場した。当初は中和抗体薬が関心を集めだが、ウイルスが変異を繰り返した結果、有効性は薄れた。一方、抗ウイルス薬はデルタ型やオミクロン型など変異したウイルスにも有効で、治療現場で注目されている。欧米や日本では米ギリアド・サイエンシズの「ベクルリー（レムデシビル）」、米メルクの「ラゲブリオ（モルヌビラビル）」、米ファイザーの「パクスロビド（ニルマトレルビル／リトナビル）」の3種類の抗ウイルス薬が使われている。東京大学などの研究チームはこれら3種類の抗ウイルス薬はBA．5や新たな派生型「BA．2・75」にも有効だと報告する。ワクチンや中和抗体薬は、ウイルスの表面にある「スパイクたんぱく質」を標的としている。このためスパイクが変異すると有効性が弱まる欠点がある。

  その一方で抗ウイルス薬は、ウイルスが体内で増殖に必要な酵素などを阻害するため、表面のたんぱく質が変異しても有効性は低下しにくい。毎年のように流行する種類が変わるインフルエンザに対し、「タミフル」などの抗ウイルス薬が有効なのも同じ理由だ。今回のコロナ禍でも改めて抗ウイルス薬の重要性が認識された格好だ。もっとも抗ウイルス薬の開発は難しく、実用化に成功した事例は限られる。2015年にノーベル医学・生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授の研究をもとにした抗寄生虫薬「イベルメクチン」は、新型コロナ薬として一時期待されたものの、9月に治験を主導した興和が「有効性が確認できなかった」と発表した。

  イベルメクチンに限らず、多くの薬剤候補が治験で有効性を証明できずに終わった。実用化されたモルヌビラビルやパクスロビドも、副作用などから使用対象には制限がある。このため新しい抗ウイルス薬の開発が活発で、世界では600以上の臨床試験（治験）が進んでいる。特に盛んなのは症状が軽いうちに、患者が簡単に服用できる経口タイプの薬だ。中国は7月、河南真実生物科技（河南省平頂山南）と上海復星医薬集団の同国初の経口薬を承認した。またイスラエルのレッドヒル・バイオファーマ、米製薬のベル、日本の塩野義製薬などが最終治験中だ。

  様々な抗ウイルス薬が登場すれば、新型コロナを季節性インフルと同程度のリスクとして扱えるようになる可能性があり、期待が高まる。米国は一歩踏み込む。今年5月、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）は、将来パンデミックを起こす可能性がある9種類のウイルスの治療薬開発に5億7700万㌦を投資すると発表した。アンソニー・ファウチ所長は「抗ウイルス薬に焦点を当てた研究を進めることが、次のパンデミックの備えに役立つ」との考えを示している。（先端医漂エディター高田倫志）