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癌医療の森[05]
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2015-05-17・・・日経より引用 
●腹腔鏡に潜むリスク
    体への負担軽減のはずが・・・患者死亡
    難しい手術は第三者が審査
    私は6月9日に保険適用で直腸癌の手術した

  体への負担が少ないとして普及してきた内視鏡手術。その信頼を揺るがしかねない事態が相次いでいる。群馬大学病院(前橋市)などで、内視鏡の一種、腹腔(ふくくう)鏡を使った手術で複数の患者が死亡した。患者のためにより望ましい治療は何か。手術の妥当性を正確に見極める動きが医療現場に出てきた。

  険適用は部分切除など一部の術式に限られ、群馬大病院で行われた肝臓の石葉の切除などは保険適用外だ。保険適用外の手術はリスクも高い。日本肝胆膵外科学会の調査によると、肝臓の保険適用内の腹腔鏡手術は死亡率が0・27%だったが、適用外は1・45%。膵臓の切除は保険適用内の0・1%に対し、適用外は1・08%だった。山口副院長は「保険適用外の高難度の腹腔鏡手術は倫理委員会の審査を受けなければならない」という。安全面に配慮しているかなどを賓査する倫理委員会を通すことで、リスクを適切に判定するのが目的だ。群馬大病院や千葉県がんセンター(千葉市)の死亡事故は、倫理委員会の審査を経ずに行われていた。

  ただこれは特異な事例ではない。同学会の調査では、腹腔鏡による肝臓や膵臓を切除する保険適用外の手術で、55%の病院が倫理委員会を通していなかった。国内の大学病院では昨、内視鏡手術の一つ胸腔(きょうくう)鏡手術で縫合不全などの合併症が5件続いた。すべて保険適用外の手術で、院内の倫理審査を受けていなかった。「腹腔鏡手術の信頼が揺らいでいる」。名古屋大病院(名古屋市)医療の質・安全管理部の長尾能雅教授らは危機感を募らせる。保険適用外の手術に対する審査体制を見直す方針だ。倫理委員会とは別に、新たな審査組織を6月にも立ち上げる。手術の妥当性を検討し、詳細な検討が必要なら倫理委員会で審査する仕組みだ。


*報告書義務付け
  学会も対策に動き出した。日本肝胆腰外科学会は4月の理事会で、死亡率が明らかに平均より高い学会認定の施設について、詳細なリポート提出を義務付けることを決めた。宮崎勝理事長(千葉大教授)は「(学会に所属する)ベテラン医師が医療現場の改善を支援する」と話す。同学会は保険適用外の手術について、事前報告制度を設けるかどうか協議も始めた。各病院の倫理委員会に比べ、より技術的な観点で評価できるという。内視鏡手術に限らず、すべての手術には一定のリスクがつきまとうが、医療現場はそのリスクを最小化する努力が求められている。埼玉医科大学国際医療センター(埼玉県日高市)の小山勇病院長は「事故を防ぐ仕組みだけではだめで、医療安全の文化を育てなければならない」と指摘。教育や研修の重要性も訴える。(辻征弥、新井重徳)




*内視鏡の症例/13年17万件超
  腹腔鏡を使った手術は、日本では1990年に胆のうの摘出で行われた。この手術が92年に保険の対象となり、腹腔鏡手術が拡大するきっかけとなった。日本内視鏡外科学会の調査では、腹腔鏡を含む内視鏡手術の症例数は90年には2370例だったが、2007年に10万例を超え、13年は13万8000例に上った。90~13年の合計でみると、症例数は胆のうや胃がんなどの腹部外科が約半分。次いで産婦人科で子宮筋腫や子宮内膜症などが多い。3番目は肺がんなどの呼吸器外科となっている。

  一般的に内視鏡手術は開腹手術より難易度が高いとされる。ただ日本外科学会と日本消化器外科学会の調査では、胃切除の全体死亡率1・07%に対し、腹腔鏡手術は0・43%。腹腔鏡手術は早期がんに適用されるケースが多いことを踏まえても、日本外科学会などは「開腹と比べ死亡率が高い事実はない」としている。ただ日本外科学会と日本消化器外科学会の調査では、胃切除の全体死亡率1・07%に対し、腹腔鏡手術は0・43%。腹腔鏡手術は早期がんに適用されるケースが多いことを踏まえても、日本外科学会などは「開腹と比べ死亡率が高い事実はない」としている。






2015-08-10・・・日経ビジネスより引用
●ナノカプセル(ミセル化ナノ粒子)で癌を直撃

  [ナノキャリア、東京大学・片岡一則教授]。ナノサイズのカプセルで患部にだけ薬剤を送る仕組みの開発が進む。がん治療への活用のほか、脳疾患治療などにも広がる可能性を持つ。最終目標は予防から早期発見、治療まで実行する「体内病院」だ。




  1966年に公開されたSF映画の傑作「ミクロの決死圏」。要人を助けるため、ミクロサイズに縮小した医療チームが体内に入って治療するという突飛なストーリーが当時、大きな反響を呼んだ。そんな空想の産物が、半世紀を経て現実になろうとしている。映画では、治療に当たるのは潜航艇に乗って患部にまで到達した医療チームだった。現実では、「ナノカプセル(ミセル化ナノ粒子)」という新開発の“乗り物”に薬剤だけが載って患部に届く。ナノカプセルとはその名の通り、直
径数十ナノメートル(ナノは10億分の1)はどの小さなカプセルだ。これを使い、狙った患部だけに薬剤を届ける仕組みを「ドラッグ・デリバリー・システム(DDS)」と呼ぶ。東京大学の片岡一則教授、東京女子医科大学の岡野光夫教授らがナノカプセルを発明し、現在、医薬ベンチャーのナノキャリアと組んで実用化を進めている。


*医学の世界に工学を持ち込む
  「肉眼では絶対に見えないですよ」ナノキャリアの緒方嘉貴部長がこう言って差し出した小さな容器。一見すると無色透明の液体が入っているだけだが、実はこの中に、抗がん剤を内包したナノカプセルが無数に入っている。一般に薬のカプセルをイメージする場合、ゼラチンやセルロースで作られたものを思い浮かべる人が多いだろう。しかし、ナノカプセルの原料は、プラスチックや樹脂などとして使われているポリマーの一種で、工業製品に近い。その作り方はこうだ。まず、親水性のポリマー(ポリエチレングリコール)と疎水性のポリマー(ポリアミノ酸)を接合し、一本のひも状にする。

  これも一本一本はナノサイズなので、集合体を肉眼で見ても微細な結晶にしか見えない。このひもの疎水性側に、抗がん剤などの薬剤を接合させておく。このひもを水に入れると、水を嫌う疎水性の部分が内側に入り、その周囲を水となじむ親水性のポリマーが覆って小さな球を形成する。この時、疎水性の部分に薬剤が付いているため、薬剤が自動的に球の中に閉じ込められる。これがナノカプセルだ。大きさは20~100ナノメートルの間で、用途に応じて調整できるという。

  外側が親水性の層なので血中でナノカプセル同士がくっつきにくく、血栓になりにくい。ナノカプセルを作るのに必要な作業は、実はそれほど複雑ではない。ポリマーの溶液など複数の液体を一定の割合でゆっくり混ぜるだけ。設備さえ整えれば簡単に作れるという。では、技術的な難しさはどこにあるのか。緒方部長は「狙ったサイズを作ったり多様な種類の薬剤に対応したりできるように、ポリマーの長さや構造を設計すること」と説明する。ポリマーの長さや構造を設計する技術は医学というよりむしろ、化学製品を設計する「工学」の領域に入る。実際、東大の片岡教授は工学博士だ。ナノカプセルは、医学の世界に持ち込まれた工学的な技術だと言える。

  ナノカプセルには、抗がん剤だけではなく様々なモノを入れることができる。ただ、抗がん剤が抱える複数の問題を解決できる可能性を持つため、現時点で最も活用が期待されているのががん治療の分野だ。抗がん剤の問題点としてまず思い浮かぶのが副作用だ。静脈などに投与する一般的な方法では、なぜ副作用が起きてしまうのか。抗がん剤は、第1次世界大戦中に使用された毒ガス「マスタードガス」を起源としている。現在使われている抗がん剤の中には、「毒薬」と明記されているものも多い。

  抗がん剤を狙った場所にだけ届けられればいいのだが、一般的なやり方ではそうはいかない。問題は、抗がん剤のサイズにある。血管の壁には、酸素や栄養素を通すための小さな隙間が数多く空いている。抗がん剤のサイズはこの際問よりも小さいため、血中に投与すると、この血管の隙間から染み出して全身に行き渡る。もちろん、がん細胞にもダメージを与えるが、がん以外の正常な細胞にも影響を及ぼす。これが吐き気や脱毛といった副作用につながるのだ。サイズの小さい抗がん剤は腎臓で排出されるため、短時間で体内から消されてしまう。

  抗がん剤を静脈注射などでそのまま体内に入れるだけでは、その能力をフルに発揮しにくいわけだ。では、どうすればがん細胞にだけ、腎臓に排除されることなく抗がん剤を届けることができるのか。片岡教授やナノキャリアは、がんが自身を成長させるためのある行動に着目した。がんは発生すると、血液から栄養素を取り込むため、自らの周りに急速に血管を作る。しかし、この血管の壁には、より大量の栄養素を吸収するため通常より大きな隙間が空いている。通常の隙間よりも大きく、かつがんが作った血管の隙間よりも小さいのが、20~100ナノメートルというサイズなのだ。

  がんの血管に到達した時だけ、血管から染み出して、がん細胞に到達する。しかも、腎臓が排出する異物の大きさはおよそ10ナノメートル以下。ナノカプセルはそれよりも大きいため、長時間消されずに体内を巡り続け、目当てのがん細胞にたどり着く。がんにたどり着くと、実はもう一つ厄介な関門がある。癌自身が持つ防衛システムだ。抗がん剤が近づくと、耐性を持ったがんは解毒たんばく質を作って抵抗する。そのため、がん細胞の近くまでやっとのことでたどり着いても、効果を十分に発揮できないことがあるという。

  ナノカプセルは、この防衛システムをかいくぐる工夫も兼ね備える。まず、抗がん剤を内包しているため解毒たんぱく質に引っかからない。次に、がんはナノカプセルをエンドソームという膜で取り囲み、pH(ペーハー)を下げて攻撃しようとするが、片岡教授らはこの行動を逆手に取った。pHが下がるとナノカプセルが壊れ、中から抗がん剤が飛び出してがんを直撃する仕組みを採用したのだ。




*医療費の抑制にもつながる
  国立がん研究センターの調査によると、2011年、新たにがんと診断された1人は85万人強(推計値)に上る。高齢化の進行と相まって医療費の上昇も懸念されるが、「これまでに開発されてきた薬がDDSによって真価を発揮できれば、がん治療の進歩だけでなく、医療費の抑制など様々な点で役に立つ」と片岡教授は強調する。片岡教授がナノカプセルを使ったDDSの仕組みを思いついたのは1980年代のことだ。

  当初、国内での反応はいまいちだった。肉眼で見えず検証しにくい技術であることに加え、医学からは遠い工学的なアプローチだったことが大きい。しかし、この分野にいち早く注目し、研究を進めていた国があった。米国だ。「今すぐ米国に来て、シンポジウムに参加しないか?」。1989年2月、日本時間の早朝、片岡教授の元にこんな電話がかかってきた。開けば、2年に1度開かれるドラッグデリバリーのシンポジウムで欠席者が出たため、講演者の枠が1つ余っているという。

  「発表用のスライドも作っていないんですが」と戸惑う片岡教授に、先方は「そんなものはこちらですぐ作れる」と強く参加を勧めた。結局、片岡教授は着の身着のまま、米国行きの飛行機に乗った。学会で片岡教授を待っていたのは、国内で経験したことのない大きな反響だった。この反響が日本に逆輸入され、徐々に日の目を見ていくことになる。ナノカプセルを使用した抗がん剤は、ナノキャリア以外の企業と共同で開発しているものもある。

  臨床試験も始まっており、早いものでは、有効・安全性を検証するため多数の患者に投与する「第Ⅲ相」まで進んでいる。副作用を抑えた抗がん剤の実用化は現実味を帯びてきたが、片岡教授やナノキャリアの見ている世界はさらにその先だ。例えば、脳に関わる治療。脳には血液脳関門というバリアー機能があり、血液中に含まれる有害物質が脳に届かないように守っている。

  そのため、脳腫瘍ができでも、抗がん剤がうまく腫瘍部分に届かない。このバリアー機能を通り抜ける方法として、ナノカプセルを活用すべく研究を進めている。片岡教授の最終目標は、病気の治療だけでなく、予防もしくは早期発見までを一貫して行う「体内病院」の実現にある。「最先端の技術開発を進めることで、技術のすそ野を広げたい。今の研究の柱の1つが、再生医療への活用だ」片岡教授は早くも、次の目標へと走り出している。(杉原淳一)






2015-10-25・・・日経より引用
●血中アミノ酸叩濃度で線虫に尿を嘆がせる
    がん早期発見、負担軽く
    検診の有用性、周知が課題

  癌の治療には早期発見が欠かせない。最近は血液内のアミノ酸の違いから、ごく早い段階に「癌のリスクあり」と把握し、治療や生活に生かす検査が定着。尿のにおいで「虫」が癌を見分ける研究も進む。国内では癌検診の受診率がそもそも欧米に比べて低い。身体の負担を減らすなどの改善に加え、周知を図って足を運んでもらう必要がありそうだ。

  年間1万2千人ががん検診を受ける東京都千代田区の三井記念病院総合健診センター。都内在住の70代男性は今年2月、「アミノインデックス」という検査で「胃がんの疑いが高い」と結果が出た。胃カメラによる精密検査の末、ごく初期のがんと判明。手術で腫瘍を摘出、完治したという。

*リスク3段階評価
  この検査は味の素が4年前に始め、現在は約1千ケ所の医療機関が導入している。同社が長年取り組むアミノ酸研究に基づく知見を応用。胃、肺、大腸など7種のがんについて、血中のアミノ酸濃度の違いからがんのリスクをA(リスク小)、B(中)、C(大)の3段階で評価する。健康保険の適用外で、患者は約2万円ほどの費用を負担し、まず病院などで採血。血液は専門機関で分析され、1~2週間で担当医から結果の説明を受ける。C(リスク大)と判定されても、がん確定ではない。例えば肺がんが疑われれば、さらにコンピューター断層撮影装置(CT)検査で調べて結論を出す。

  検査を手掛ける三井記念病院の山門実特任顧問は「がんの疑いの高い人をあぶり出すもの。リスクが高いと出た人は(飲酒や喫煙など)生活習慣を見直すきっかけにもなる」と指摘する。がん検診は肺がんや乳がんであればⅩ線撮影、胃がんであればバリウム検査など多岐にわたる。腫療マーカーと呼ばれる血液内の特定の物質を調べる検査もあるが、「進行が進んだステージ3、4で見つかるケースが多く、早期段階は発見しつらい」 (山門氏)。身体への負担が大きいものも。高齢男性に多い前立腺がんは腫瘍マーカー「PSA」で比較的早期の発見も可能だが、確定診断に「前立腺針生検」が必要だ。

  これは麻酔後に前立腺に向け十数回も針を刺す形での精密検査で、出血だけでなく、炎症などの合併症が起きることもある。PSAで「グレー」判定の人が実際にがんと診断されるのは2割ほど。他のがんに比べ進行が遅い前立腺がんは、米国では見つかっても経過観察とすることが多く、PSAは推奨されていない。こうした検診時の負担を大幅に削減するユニークな手法として、実験に使われる「線虫」が注目されている。九州大学の研究グループは今年3月、線虫に尿の匂いを嗅がせることで、がんの有無を判別できる技術を開発したと米科学誌に発表した。


*l滴垂らすだけ
  体長が約1㍉㍍の線虫は嗅覚が犬並みとされ、嗅ぎ分けができる。がん患者は体内のがん細胞の活動などで汗や尿のにおいが健常者とは異なるとされる。実験では線虫がいる容器に尿を1滴垂らすとがん患者の尿には線虫が集まり、健常者の尿からは離れていった。健常者を含む242人の尿で反応を調べたところ、大腸や胃、乳房のがん患者24人中23人を陽性だと判断できたという。中には採尿時点ではがん発症が不明だった人もいた。早期発見につながるだけでなく、判定に必要な時間も1時間半程度。従来の検査に比べ、患者の身体への負担も小さい。

  今後もより患者が受診しやすく、早期発見につながるような検査手法の開発が続く見通しだ。ただ国内では欧米に比べてがん検診の受診率は低く、このままでは有効に活用されないまま、患者が見逃されてしまうという懸念は減らない。がん検診に詳しい医師で理化学研究所の中川英刀チームリーダーは「検診で早期に見つけたことで生存率がどの程度高まったのか、という結果を明示するなどして、積極的な受診を促していく必要がある」と指摘する。(新井重徳、小川知世)




*欧米より低い受診率
  厚生労働省の国民生活基礎調査(2013年)によると、40~60代の男性で過去1年間に検診を受けた人の割合は肺がんが48%、胃がんが46%、大腸がんが41%。女性はいずれの受診率も男性より10漕ほど下回った。欧米で受診率が7~8割に達する乳がん、子宮頸(けい)がんはともに30%台前半。国際的に見ても受診率は低迷している。内閣府が1月にまとめた調査で、がん検診を受けない理由(複数回答)は「受ける時間がない」が48%で最も多かった。

  「費用がかかる」 「がんと分かるのが怖い」 「健康に自信がある」がそれぞれ30%台で続いた。政府は12年のがん対策推進基本計画で、受診率を50%にあげる目標を設定。市町村の検診費用を補助したり、受診を呼びかける小冊子を配ったりしている。厚労筈は「がんは2人に1人がかかるとされる身近な病気で、早期発見で治る可能性も高くなる。症状がなくても定期的に検査してほしい」 (がん対策・健康増進課)としている。






2015-11-29
●WHO、ハムなどの加工肉に発がん性指摘で波紋
    加工肉、日本人に影響わずか
    摂取量、世界に比べ少なく

  ハムなどの加工肉は「発がん性が十分認められ、大腸がんになるリスクがある」。世界保健機関(WHO)傘下の国際がん研究機関(IARC)が10月に発表した「赤肉・加工肉のがんリスク」の調査結果が波紋を広げている。調査の目的や危険性の度合いなどの情報が十分になく、混乱を招いたようだ。肉類の発がんリスクはどの程度なのか、IARCは何を示そうとしたのか。

  IARCは様々な食品や化学物質を対象に人に対する発がん性を調べ、その根拠の確からしさに応じて5段階に分類している。今回対象にしたのはハムやベーコンなど保存性を高める加工をした肉(加工肉)と、牛や豚など哺乳類の肉(赤肉)だ。赤肉はいわゆる「霜降り肉」も含み、鳥や魚の肉は含まない。加工肉は「発がん性がある」最も上位のグループ1に、赤肉は「恐らく発がん性がある」グループ2Aに当たると判定した。

  10カ国22人の専門家が約800本の論文を調べて評価した。A4判で計7ページの発表文と解説用のQ&Aで「毎日継続して加工肉を50g摂取するごとに大腸がんのリスクは18%増加する」、赤肉の場合は「同100g摂取するごとに大腸がんリスクは17%増加する」と説明した。発症リスクが高まる詳しい仕組みについては触れなかった。赤肉や加工肉をたくさん食べると、大腸癌のリスクが高まる研究はこれまでにもあった。

  世界がん研究基金(本部・ロンドン)と米がん研究協会が2007年にまとめた報告書「食物、栄養、身体活動とがん予防」がその代表で、赤肉の摂取量を調理後の重量で週500g以内に、加工肉はできるだけ控えるよう勧告した。WHOも02年の「食事、栄養及び慢性疾患予防に関する報告書」で、がんのリスクを減らすため加工肉の摂取を適量にするよう勧めている。にもかかわらず、今回の発表に対する関連業界の反発は強かった。北米食肉協会が「特定の結論を導くためデータをゆがめた」などの反論を公表し、日本食肉加工協会など国内3団体も共同で「加工肉に対する信頼を揺るがしかねない」と声明を出した。

  グループ1には、がん発症の原因でよく取り上げられる喫煙やアスベストが含まれる。「加工肉もこれらに匹敵する」との内容は大きな衝撃を与えた。IARCが十分な根拠を明示しなかった点にも不信感が募ったようだ。IARCのメンバーでもある笹月静・国立がん研究センター予防研究部長は、発表の趣旨が「うまく伝わらなかった」と悔やむ。今回の発表は発がん性を示す根拠があるかどうかを判断するのが主な目的で「国によってどのようなリスクがあるのか、摂取目標をどう設定するのかまでは踏み込んでいない」と話す。

  誤解が広がらないようにWHOは「加工肉を食べないよう求めるものではない」と追加声明を出し、国立がん研究センターも日本人向け解説を別途公表した。この解説には同センターが国内の45~74歳の男女約8万人を対象に、赤肉・加工肉の摂取量と大腸がん発症状況を追跡調査した結果を盛り込み、消費者が冷静に判断できる材料を示した。結論からいうと、平均的な日本人にとって赤肉や加工肉の摂取で大腸がんを発症する恐れは「ほとんど無いか、あっても極めて小さい」となる。IARCが評価した論文の調査地は1日当たりの摂取量が50~100gの国がほとんどだ。日本人の摂取量は、13年の国の国民健康・栄養調査で同63g(赤肉50g、加工肉13g)と、同164gのドイツの約4割にとどまり、世界でも低い国に入る。

  食生活の変化などを背景に大腸がんは日本で増えているがんの一つだが、標準的な量を食べてい.る限り、急速にリスクが高まるとは考えにくいという。これまでのがん発症要因の研究によると、日本人男性では「喫煙」が最大の要因だ。「感染」と「飲酒」がこれに続く。女性は「感染」が1位で、次いで「喫煙」と「飲酒」だ。赤肉・加工肉だけを発がんリスクと結びつけて考える必要はなく、食習慣全般に意識を振り向ける方が適切だ。

  赤肉にはたんばく質やビタミンB、鉄、亜鉛などの健康に有用な成分が多く含まれる。また最近、高齢者の筋力を維持するためにも、たんぱく質の摂取は重要だとする見方が増えている。保存の利くハムやソーセージなどは重宝する食材だ。大腸がんのリスクを恐れて摂取を控えると、逆に健康を損なう危険が高まるかもしれない。特定の食品の良しあしの判定に、過剰に反応しない方がよいようだ。(編集委員 永田好生)








2016-06-26
●高額な薬価なぜ!?
    抗がん剤投与に年間3500万円…
    製薬会社「開発費増加」/算定過程は非公開

  医師が処方する医薬品の公定価格(薬価)の高騰が問題視されている。画期的な効果を見せる半面、投与に年間1千万円以上かかる薬も登場。高齢化で医療費が膨らみ、財政へのしわ寄せが看過できなくなっている。一方、製薬会社は「適正な価格」が認められなければ先進的な新薬開発は難しいとの立場だ。薬価はどうあるべきなのだろうか。

  「『密室』で価格が決められ、年間売上高が1千億円を超える医薬品が出てくる。国民的な理解は到底得られないのではないか」。4月13日、厚生労働省で開かれた中央社会保険医療協議会(中医協)。中川俊男・日本医師会副会長はこう指摘し、「抜本的に制度を見直すべきだ」と迫った。超高額の医薬品が相次いでいる。代表例は2014年9月発売の抗癌剤「オブジーボ」。がん細胞には免疫細胞の攻撃を防ぐ仕組みがあるが、これを解除する新しいタイプの薬だ。まず皮膚癌の一種「悪性黒色腫(メラノーマ)」向けに承認され、肺癌にも保険適用が拡大された。

  ヒトの免疫力を使って癌を死滅に追い込む機能が注目される一方、標準的な投与方法で薬代は年間3500万円に及ぶ。他にもC型肝炎治療薬「ハーボニー」は昨年9月の発売時、服用終了までの3カ月分で670万円の薬価がついた。高額療養費制度などで患者の自己負担は一定の枠内に抑えられる。しかし国の財政負担は大きい。ある試算によれば、オブジーボの投与対象は5万人ほど。仮に全員に使われると、薬剤費は年間1兆7500億円に膨らむ計算だ。なぜ薬価が高騰するのか。大規模な臨床試験などで研究開発費が膨らむ。

  微生物や細胞を培養して造り、コストが高い「生物製剤」が増えている側面もある。ただそれだけではない。薬価の決め方は2パターンに大別される。製造コストや研究開発費、営業利益などを積み上げる「原価計算方式」と、効能が似た既存の薬と比較して導く「類似薬効比較方式」だ。厚労賃で薬事行政に関わった東京大学大学院の小野俊介准教授(薬学系研究科)は「原価方式は企業望口い値で薬価が決まる部分がある」と指摘する。例えば製造効率などが実際より低く申告された場合、「妥当かどうかを行政が検証するのは難しい」。

  影響は比較方式にも及ぶ。原価方式で高くなった薬が基準では、製造コストが大幅に低くなっても薬価は高止まりしやすい。中医協の下部組織で薬価を事実上決める「薬価算定組織」の会議は非公開だ。厚労省は「企業秘密が絡むため」とするが、客観的に議論されたのかどうか、第三者にはうかがえない。対象患者が増えても、すぐに薬価を見直す仕組みはない。オブジーボでは最初に承認されたメラノーマの対象患者を470人と見込んでいた。少人数の利用でも開発費を回収できるよう、薬価は高く設定された。




*費用対効果も反映
  薬剤費は年々膨らんでいる。全国保険医団体連合会の推計では、2014年の医療用医薬品の総額は9・9兆円。00年に比べ6割増えた。15年以降も高額医薬品が相次ぎ承認されており、この傾向は今後も続く。薬剤費を抑えるため厚生労働省は2年に1回、薬価を数%ずつ引き下げてきた。特許切れの成分を使って価格が安い後発医薬品の普及も促進。病院で使う薬に占める割合
を「18〜20年度に80%以上」にするのが目標だ。今年始まった「特例拡大再算定」に加えて、18年には薬の「費用対効果」を調べて薬価に反映する方法を試行する予定だ。どれだけ延命できたか、生活の質が改善したかなどを数値化して比較する。英国やオーストラリアで導入が進んでいる。海外の制度に詳しい東京大学大学院の五十嵐中特任准教授(薬学系研究科)は「薬価と薬の価値を見比べる仕組みはなかった。従来より適正な価格がつくようになるはずだ」と指摘する。






2016-06-30・・・日経より引用
●癌患者86万人に増加・・・12年、国立センター調査
    大腸がん、男性も2位に
    乳がん、東京で非常に高く

  国立がん研究センターは29日、全国47都道府県のがん患者数の最新データを公表した。2012
年にがんと診断された人は推計で86万5238人となり、11年よりも1万4000人増えた。男性では、11年に4位だった大腸がんの患者が急増して2位となった。同センターは都道府県が実施している地域がん・登録のデータをもとに推計値を公表している。03年から実施しており、10回目の今回調査で初めて47都道府県のデータがそろった。12年にがんと診断された男性は50万3970人、女性は36万1268人だった。年齢構成のばらつきを調整したうえで、新たにがんと診断された人口10万人当たりの患者数を示す罷患(りかん)率を求めたところ、365・6人となった。H年より0・2%減り、増加傾向に歯止めがかかった。部位別にみると、男性が胃、大腸、肺、前立腺、肝臓の順になった。前立腺がんは増勢が止まったものの、大腸がんが増えている。女性は乳房、大腸、胃、肺、子宮の順で11年と同じだった。がんの種類によって層患率に地域差があり、胃がんは東北地方や日本海側で高い傾向にあることも分かった。肝がんは西日本で高い傾向がみられた。乳がんは東京で非常に高かった。










2010-05-20・・・「病気を防ぐカラダの辞典」より引用
●[094]癌は遺伝の影響が大きい?
    がん家系は本当にあるのか
    遺伝よりも生活習慣の要因が影響大

  癌は、遺伝が影響するのでしょうか、それとも生活習慣が影響するのでしょうか。遺伝との関係では、デンマーク、フィンランド、スウェーデンの三カ国、四万五〇〇〇組の双子に対する有名な研究があります。この研究で、統計学的に遺伝の関与が示されたがんは三つで、前立腺がん四二%、大腸がん三五%、乳がん二七%でした。現在では、がんの発症には、遺伝よりも生活習慣の要因のほうが、影響が大きいと考えられています。『健康の新常識100』 (岡田正彦著、ソフトバンク・クリエイティブ) によると、過去に発生したがんの約半数は、「タバコ」「塩分の摂りすぎ1日一〇g以上)」「肝炎ウイルスの感染」「医療用レントゲン撮影」「肥満」「過度のアルコール摂取」 の六つの要因のいずれかによるものであることが証明されているとのことです。

  ただし、どの要因も、特定のがんの原因になっているわけではなく、複合的にかかわっているようです。このほか、子宮頸がん、成人T細胞白血病は、ウイルスが原因で発症します。また、がんの予防については、「野菜・果物を十分に摂る」「適度の運動を毎日する」という二つの努力をすることで、三分の一は防げることも、大規模な追跡調査からわかっています。



●[098]笑いか免疫力をアップさせる
    つくり笑顔をつづけると癌になりやすい?
    笑いでがんを吹き飛ばそう

  癌や心臓病の患者に、吉本興業の漫才や喜劇を見てもらい、大きな声で「わっはっは」と笑ってもらう「生きがい療法」を考案したのはすぼるクリニックの伊丹仁朗院長です。伊丹院長が行った実験で、お笑いを見た後では、ナチュラルキラー細胞という、がんを攻撃する免疫細胞の働きが著しくアップすることが確認できました。この笑いが免疫力を高めることは、「笑いは、交感神経から副交感神経へと変化する瞬間に起こります。その後、副交感神経優位状態はしばらく続くので、リンパ球が増えます。現代人は、ストレスにさらされて、そのため、交感神経緊張状態にあります。こういう状態が続くと、がんを発症する一因になります。

  交感神経の緊張から副交感神経優位にチェンジするために笑いは有効ですし、自律神経のバランスが取れていれば、免疫も正常に働きます」と、自律神経学的にも明らかにされています。ただし、長年、職業上、つくり笑顔を続けた人は、かえってがんにかかりやすいという報告も海外にはあります。自然に笑えたり、笑顔が浮かんだりするかどうかは、その人の性格や生き方を反映しています。できるだけ、自然にほほえんだり、笑顔が出たりするような生き方をしたいものですね。



●[099]お茶はがん予防に役立つ?
    カテキンは、勝て菌の誤用?
    結論はまだ出ていない

  癌予防にお茶、特に緑茶に多く含まれるカテキンが役立つ、という情報が広がり、定着してきたような感があります。ブームの発端になったのは、埼玉県立がんセンターが行った疫学調査の報告です。同センターでは、一九八六年から一一年間、埼玉県に住む四〇歳以上の男女八五〇〇人を対象に、お茶を飲む量と発がん率の調査を行いました。それによると、緑茶を一日三杯飲む人の発がん率を一としたら、一〇杯以上飲む人は〇・五四で、約半分でした。アメリカでは一九九七年に内科学会で、「緑茶はがんの予防に有効」との結論が出され、その後の三年間にお茶の消費量が四〇倍になったそうです。

  ところが、東北大学医学部の坪野吉孝講師 (当時) が、まったく逆の論文を発表しました。同講師は、一九八四年から九年間、宮城県に住む四〇歳以上の男女二万六〇〇〇人について、お茶を飲む量と発がん率を調べました。その結果は、一日一杯以内の人の発がん率を一とすると、五杯以上飲む人は一二一で、お茶をたくさん飲む人のほうにがんが多く発生したのです。つまり、お茶ががんの予防に役立つかどうか、まだ結論は出ていないのですが、今のところ、飲んで重大な副作用があったとの報告がないのも事実です。

  その後、癌にきくといわれる新しいエビガロカテキンが発見されている。入れ物に入った緑茶に、氷水を注ぐと「エビガロカテキン」が出て、そのお茶を飲み続けると、体の免疫力が高まり癌予防になると云われている。






2016-08-27・・・日経より引用
●大腸がん幹細胞、狙い撃ちの物質
    国立がんセンターなど開発

  国立がん研究センターや理化学研究所などは26日、大腸がんのもとになる「幹細胞」だけを殺す新しい化学物質を作ったと発表した。がん幹細胞ができるのに必要な情報伝達を邪魔する働きがあり、マウスを使った実験で効果を確かめた。抗がん剤が効かなくなった大腸がんの新しい治療薬になる可能性がある。大腸がん幹細胞は従来の抗がん剤が効かず、再発や転移の原因となっている。研究グループは、がん幹細胞の情報伝達経路を遮断する「NCB-0846」と呼ぶ新しい化合物を作った。経路を遮断されると、がん幹細胞は死ぬ。人間の大腸がんを移植したマウスに、この物質を注射したところ、がん幹細胞がほぼ消えた。動物実験をさらに進め、1~2年後の臨床試験実施を目指す。国内で大腸がんで死ぬ人は年間約5万人。転移がなければ手術で治るが、転移して再発した場合、抗がん剤を併用して治療を続けるうち抗がん剤が効かなくなるこのため、転移がある大腸がん患者の5年生存率は約15%にとどまっている