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癌医療の森［07］ |
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癌医療の森［07］ |
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2016-**-**・・・DHCより引用 ●いま、女性が気をつけたい「3つの癌」とは *DHC研究顧問蒲原聖可先生医学博士曰く。 徳島大学医学部卒業、同大学院修了。米国ロックフェラー大学、東京医科大学を経て、現在、健康科学大学教授。日本薬科大学客員教授、昭和大学兼任講師。日本統合医療学会理事、国際個別化医療学会理事。日本健康促進医学会理事。 *大きく様変わりした女性のがん事情 最新の統計によると、いま女性の罹患数が最も多いのは、乳がん。年々増加し、この20年で約2倍に増えています。ただし、罹患数＝死亡数ではないことも注目したいところ。たとえば大腸がんは、罹患数こそ2位ですが、10年ほど前から女性がかかる癌の中で死亡数1位の状態が続いています。一方、乳がんの死亡数は5位で、かかったからといって乳がんが原因で亡くなる人はそれほど多くないことがわかります。がんは歳を重ねるほど、かかる確率が高くなります。そのため、がんが増えている理由のひとつは、日本人の長寿化にあるとも考えられます。 ところが、子宮がんのうち、子宮頚がんは20～30代に急増していて、乳がんは40～60代で発症のピークを迎えているのも事実。昔なら、癌とはあまり関係がないと思われがちだった若い世代も、がんを身近な病気のひとつとして考える必要がありそうです。最近、著名人の罹患がニュースに取り上げられるなど、ますます関心が高まりつつある女性のがん。一方で、がんに関する情報が氾濫し、どれが正しい情報なのか、悩んでいる方も少なくないでしょう。 現代女性が気をつけたいがんについての知識や検査、予防についてご紹介しよう。
◆乳癌・・・最も多い女性のがん ＊40代以上の非婚女性はリスクが高め！？ 一生のうち、日本人女性の12人に1人がかかるとされる乳がん。40～60代では、女性がかかるがんの中では群を抜く罹患数の多さです。乳がんが発生するリスクとしては、 遺伝的要因が知られています。 ほかにも、出産歴がないこと、 初産年齢が遅いこと、 閉経年齢が遅いこと、 初潮年齢が早いこと、 経口避妊薬の使用や閉経後のホルモン補充療法、 喫煙などが挙げられます。 非婚のキャリア女性が多い都会ほど、雁恩率が商いというデータも。 また、閉経後の肥満は要注意です。 脂肪組織から放出される物質が女性ホルモンに影響を与え、乳がんのリスクを高めるといわれています。高脂肪な食事を避け、適度な運動も行い、適正体重を維持する。つまり肥満予防が、がん予防にもつながることがわかっています。乳がんは、早期発見、早期治療をすれば、ほぼ完治できるがんともいわれています。がん検診のマンモグラフィーや超音波検査で発見されることも多いため、定期的な受診を欠かさないようにしましょう。 ＊生活習慣の見直しが癌予防につながる がんは生活習慣病のひとつ。一部のがんを除いて、発病には遺伝的な要因よりも、生活習慣的な要因のほうが、はるかに影響が大きいといわれています。女性の乳がんや大腸がん、子宮体がんが増えた背景として指摘されているのは、「食生活の欧米化」。つまり、高脂肪・高たんばくな食習慣です。いつも肉中心のメニューを選んだり、インスタント食品や加工食品ば対粟かりとってはいませんか？。 癌にかかりにくい体づくりには、普段から野菜や果物をたっぷりとり、ビタミンやミネラルはも、ちろん、食物繊維が不足しないように気をつけることが大切。毎日の食事からバランスよくとるのが難しいときは、サプリメントを利用するのも手ですが、できれば食べ物からとるのが本来の姿です。また、太りすぎにも注意しましょう。たとえば毎日の運動は、ダイエットに役立つだけでなく、がんの予防にも大きな役割を果たすと考えられています。 ＊早く見つけることが最大のがん対策 生活習慣対策でがんにかかりにくい体づくりができても、残念ながら100％がんにならない方法はありません。しかし、医療技術の進歩により、多くのがんは、初期で見つかれば、手術や抗がん剤などの治療により、5年間あるいは10年間以上、再発や転移をせずに過ごせるケースも多くなっています。よりよい治療をするためには、一日も早くがんを見つけることが重要です。リスクを伴う年齢になったら、定期的に癌検診を受け、早期発見ができるよう、心がけていきましょう。
◆子宮癌・・・頸（けい）癌と体（たい）癌の違いにも注意 ＊若い世代は子宮頸（けい）癌に財経後は子宮体癌に注意 子宮顛がんは学童期の子供を持つ20～40代の比較的若い世代に多く発症するため、クマザーキラー″と物騒な名前で呼ばれることも。ヒトパピローマウイルスというウイルスの感染が発病と強く関わっていて、感染した細胞が変異して異型細胞になり、さらに進むと上皮内癌を経て子宮癌になります。性活動の活発な２０～３０代でウイルス感染の機会が多い事が、若い世代の発症を増やしているともいわれています。 一方、子宮体がんは、子宮体部の内膜に発生しますが、内膜は月経ではがれ落ちてしまうので、閉経前の女性の発病はそう多くありません。ところが、50～60代で閉経を迎え、月経がストップすると、このはたらきがなくなるので、一気に罹患のリスクが高まります。乳がん同様、食生活の欧米化が増加の要因のひとつとされ、女性ホルモンの影響が大きく関わっていると考えられています。また子宮体がんは、肥満、高血圧、糖尿病との関連も指摘されていて、適度な運動など、生活習慣対策がリスク低下につながります。
◆大腸癌・・・女性の癌による死亡数が最も多い *高齢化にともない増加、検査と同時に治療も 近年、日本人にとって最も身近ながんとなってしまったのが、結腸がん、直腸がんなどの大腸がんです。40代から増加し始め、高齢になるほど発病率が高くなります。いままで死亡者数は増加傾向にありましたが、ここ数年は横ばい状態。これは検診（内視鏡検査）で、がんになる前の病変である腺腫(せしゅ)が見つけやすくなり、その場で切除までできるようになったことが、大きな理由のひとつと考えられています。がんの原因は、後天的な要因がほとんどといわれていますが、大腸がんは、先天的要因が認められる癌のひとつ。 ほかにも、肥満、高脂肪食、アルコールや加工肉のとり過ぎなども、リスクを高めると考えられています。適度な運動や、食事で野菜や果物をたっぷりとることはもちろん、食物繊維をとることは、がん発生のリスク低下に役立つといわれています。大腸がんは、症状が表に出にくいのが特徴。ただし、早期に発見すれば、内視鏡による切除や手術など、適切で効率のよい治療ができます。なんとなくいつもお腹の調子が良くないと感じる人や、身内が大腸癌にかかったことがあるという人は、定期的にがん検診を受けることをおすすめします。
2016-08-14・・・日経より引用 ●癌なりやすさに地域差 都道府県別患者データそろう 乳癌ー東京突出 胃癌ー東北上位 検診に生かす工夫を 日本で癌になった患者のデータがすべての都道府県でそろった。年間の患者数が2016年中に100万人を突破するとみられるなか、地域によって特定の部位の癌のかかりやすさや死亡率に差があることが明らかになった。地域に根ざす生活習慣の違いなどが影響している可能性が浮かび上がった。 国立がん研究センターが都道麻県ごとに年齢構成のばらつきなどを調整して新たに癌と診断された人口10万人あたりの患者数（罹患＝りかん＝率）や死亡率などを6月にまとめた。12年分を分析して、全国の患者数を男女合計で86万5238人と推計した。都道府県のデータを比べると、地域による隔たりが明らかになった。一つが、癌のかかりやすさ（慣患率）と死亡率の高さが必ずしもつながらない例だ。男性では、全国平均を大幅に上回る水準で癌になりやすかったのが秋田県、石川嘩鳥取県、島根県、東京都、和歌山県、福岡県。死亡率で全国平均を大きく超えたのは青森県と佐賀県だった。 弘前大学の松坂方士准教授は「青森県は、検診で要精密検査となった人の再受診率が低い傾向がある。ほかの原因は県と協力して調査中」と話す。佐賀県は「診断時点で既に進行した症例が全国平均より多く、死亡率の高さにつながっている可能性がある」 （同県医療センター好生館の佐藤清治副館長）と分析する。死亡率の低さでは全国平均をはるかに下回る長野県が際立つ。理由は不明だが、男性患者は治りやすい前立腺がんや甲状腺がんなどが全国平均より多い。女性も比較的治りやすい甲状腺がんが全国平均を上回る。治りにくい肺がんや肝臓がんの人は全国平均より少なく、全体の死亡率を下げたとみられる。 都道府県の比較では、一部のがんは生活習慣の違いが、がんのなりやすさを左石していること伺わせるせた。胃がんでは東北や日本海側で高い。塩分の多い食事を好む地域性と関係しているようだ。胃がんのリスクを高めるピロリ菌は胃の塩分濃度が高いと生き延びやすいという。肺がんのなりやすさは男女ともに石川県、和歌山県、福岡県で目立つ。女性では東京都が高い。死亡率は男女ともに北海道が1位だ。厚生労働省の国民生活基礎調査（13年）では男女合計の喫煙率で北海道が全国1位。喫煙率の高さなどとの関連が疑われる。 乳がんは東京都が突出し、死亡率も全国3位だ。国立がん研究センターの松田習大・がん登録センター室長は「出産や授乳の経験がない女性では乳がんになるリスクが高まるとされている。東京都は出生率が全国で最も低く、乳がんの罹患率を引き上げる要因の一つになっている」と指摘する。15年の出生率は全国がl・46だが、東京都は1・17と最下位だ。福岡県や愛媛県なども高かったが、出生率は低いわけではない。アルコール飲料の摂取や肥満など複数の要因もリスクを高めるとみられる。 大腸がんは男女ともに東北地方と関西地方で目立った。青森県は男女ともに癌のなりやすさは全国2位で、死亡率は1位だった。「大腸がんには肥満と運動不足が関係しているといわれる。青森県は肥満の割合も高く、1日の歩数も少なく、大腸がんの多さにつながっているのではないか」と松坂准教授は考える。厚労省の国民健康・栄養調査（12年）による満度を表す体格指数（BMI）の平均値で青森県は男性が全国2位、女性は同6位だった。 1日の歩数は男性が全国37位、女性が42位。県民の運動不足が続いているとすれば、改善によって大腸がんを減らせるかもしれない。肝臓がんは近畿地方から西側で多い。佐賀県や福岡県の県境を流れる筑後川流域には住血吸虫が多く、かって全国でも問題になった治療に使う注射針の使い回しで、肝臓がんの原因となるC型肝炎の患者が広がったとされる。佐賀県は肝臓がんの死亡率が16年連続全国1位との調査もある。 佐藤副館長は「県が検診に力を入れ続けた結果、ここ数年で受診率は向上しており、死亡率は全国平均に近づいている」という。データの精度が十分ではない自治体もあるが、都道府県別の癌のかかりやすさなどを比べれば、対策の参考になる手掛かりも得られる。「各都道府県は検診体制などに生かしてほしい」と松田室長はアドバイスする。 （西山彰彦）
*引っ越しで転院・隣県で診断、精度のばらつき課題 がん罹患（りかん）数の全国推計は10回目だ。もとになる地域がん登録は今回の2012年分で全都道府県のデータが初めてそろったが、自治体によって精度にばらつきがある。例えば、千葉県と神奈川県は人口10万人あたりの新たな患者数を示す罹患率が全国平均より低い。これは「両県の患者が東京の病院で診断を受けている影響が出て、低い数字になっているため」と国立がん研究センターがん登録センターの松田智大室長は指摘する。地域がん登録では引っ越しで病院が変わったり他県の医療機関で診断を受けたりした場合、データが正確性を欠くという。国はがん患者の実態を正確に把握するため、1月から全国共通の集計制度「全国がん登録事業」を始めた。18年には全国がん登録に基づく罹患数などが公表される予定で、それまでは厳密に地域差を比べるのが難しい。 2016-08-15・・・日経より引用 ●腹部にできた大動脈癌 脂肪細胞が破裂誘発、血管壁を近大観察 腹部にできた大動脈瘡（りゅう）は血管壁で脂肪細胞が増えると破裂しやすくなることを近畿大の財満信宏准教授（食品科学）のチームが解明し、英科学誌電子版に14日までに発表した。動物実験で、エイコサペンタエン酸（EPA）を豊富に含む魚油を与えると破裂リスクが低下することも判明。治療薬の開発や破裂の予防に役立つ可能性があるという。腹部の大動脈がこぶ状に大きくなると破裂し死亡することがあるが、破裂に至るメカニズムはよく分かっていなかった。自覚症状がほとんどなく偶然見つかることも多く、大きさによっては手術が必要になる。チームが、大動脈瘡を人工的に起こしたラットを調べたところ、血管壁で脂肪細胞が出現。中性脂肪を投与すると、脂肪細胞が増加し、破裂リスクが3倍になった。一方、EPAを多く含んだ魚油を与えると、脂肪細胞が減少し、破裂リスクも低下した。実際に患者の血管壁を体外で観察すると、脂肪細胞が多いほど大動脈瘡が大きかった。
2016-08-15・・・日経より引用 ●末期がん余命予測 京大と理研血中成分から 京都大学の武藤学教授と大学院生の釆野優さんは理化学研究所と共同で、血中のアルブミンなど3つの成分を測定することで末期がん患者の余命を予測できる可能性があることをつきとめた。がんの末期では、副作用を伴う積極的な治療を続けるかどうかが問題になることが多い。予測は患者の意思決定に役立つとみられ、今後、臨床に用いて精度を確かめる。2004～14年に京大病院で抗がん剤治療を受けた後に死亡した末期がん患者ら約2700人のカルテを調べ、病院で日常的に行っている検査40項目と予後の関連を解析した。 免疫細胞の好中球と、体が弱ると減るアルブミン、筋肉などが壊れたときに出る乳酸脱水素酵素の3つが、患者の生存期間とよく相関することがわかった。3つの検査値から残された生存期間を推定する数理モデルを作成した。解析した患者グループについては「1カ月以内」と予測した人の78％、「2カ月以内」「3カ月以内」の73～74％について、経過を正しく推定できた。末期での余命の推定は「積極治療を続けるかどうかなど、患者が受けたい治療を考えるのに役立つ」と武藤教授は話す。今後、臨床で実際に用いて予測の精度を検証する。 2016-08-18・・・日経より引用 ●東芝、癌治療新装置 中性子線利用21年度実用化めざす 周囲の正常な細胞、影響少なく 東芝は次世代の癌治療装置事業に参入する。薬剤を取り込ませたがん細胞に中性子線を照射してがんだけを破壊する放射線治療に使う装置を開発する。早ければ2021年度の実用化を目指す。同社は医療機器子会社をキヤノンに売却したが、放射線治療装置の事業は本体に残した。同領域は国内勢が世界に先行しているため、医療機器の海外輸出にもつながりそうだ。 参入するのは「ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）」に関わる装置の開発。BNCTとは、がん細胞が取り込みやすいホウ素化合物を患者に投与し中性子線を照射する治療法のこと。がん細胞だけを破壊するため、周囲の正常細胞に影響をほとんど与えないという。現時点では陽子緑や重粒子線を腫瘍にピンポイントで当てる「粒子線治療」に比べて治療範囲は表層部分に限られる。ただ治療が難しかった再発がんや広く転移したがんへの効果が期待され、設置費用も抑えられる。 筑波大学と高エネルギー加速器研究機構などが開発している産学官プロジェクトに加わった。これまでは三菱重工業が加わっていたが、東芝が後を引き継ぐ。17年度から皮膚がんの一種である悪性黒色腫を対象に臨床試験を始める。製品として市場投入する前に必要な製造販売承認の申請も担当する。東芝は東芝メディカルシステムズをキヤノンに売却したが、重粒子線装置は本体に残した。重粒子線治療の装置は神奈川県立がんセンター（横浜市）に昨年初めて単独で納入、山形大学医学部の付属病院からも受注するなど力を入れている。身体への負担が比較的小さい粒子線治療装置は世界で需要が拡大している。 同装置は原子力技術を応用しているため、日本の重電メーカーの存在感が大きい。三菱電機や日立製作所、住友重機械工業は世界シェア上位に名を連ねる。BNCTの関連事業でも日本が世界の開発をリードする。住友重機械工業と京都大学らで構成するグループなどが開発を進めている。日本の医療機器は輸入額が輸出額を大幅に上回る貿易赤字が続く。内視鏡などの診断機器は強いが、心臓ペースメーカーなどの治療機器が弱いためだ。14年の赤字額は約8000億円。政府は医療機器で20年に11年比2倍となる1兆円の輸出を目指している。BNCT装置が実用化されれば、最先端の医療機器として輸出拡大に期待がかかる。
2016-09-23・・・日経より引用 ●新薬候補AIが提案 論文学習、新物質探る 厚労省後押し、抗がん剤など開発費を抑制 厚生労働省は人工知能（AI）を使い、高い効果の見込める画期的新薬（3面きょうのことば） の開発を後押しする。抗がん剤といった新薬のもとになるシーズ（種）と呼ぶ新規物質を見つけ、 数年内に研究者らに提案することを目指す。グローバルに新薬開発競争が激しさを増す中、巨額の費用が必要で成功率も低い新薬の開発に向けて国の支援を強化する。AI活用で開発を効率化し、医療費全体の抑制につなげる狙いもある。 AIは自ら学習し、考える能力を持つコンピューターのプログラムだ。厚労賃は数年かけてAIを使った新薬開発の具体化にメドをつけたい考えだ。AI開発を担うのは、革新的な医薬品開発を支援する国立研究開発法人の医薬基盤・健康・栄養研究所で、2017年度から始める計画だ。まず民間企業がある程度開発したAIを購入するなどして、抗がん剤など目標とする新薬の分野に関する国内外の膨大な論文やデータベースを読み込ませる。学習して見つけたシーズを動物実験などで検証し、AIがさらにその結果を学んで能力を高めていく。 開発したAIは国の医療研究の司令塔と位置づけられる日本医療研究開発機構（AMED）を中心に、理化学研究所や産業技術総合研究所などが参加する「創薬支援ネットワーク」内で活用する。厚労等はまず17年度に3億5000万円を投じ、18年度以降も予算要求額を拡大する。AIは金融や製造業など幅広い産業で実用化が進んでいる。医療でも東京大学とIBMは15年から、がん研究に関連する論文をAIに学習させ、診断に役立てる臨床研究を実施中だ。東大の東候有伸教授は「人間だと1カ月近くかかることをAIなら数分で結果にたどり着く」と評価する。 抗がん剤やC型肝炎、生活習慣病などに用いる画期的新薬を開発するには、病気の発症に関係する遺伝子やたんばく質に作用する新薬候補を見つける必要がある。ただ膨大な候補の中から有効な化合物を絞り込み1つの新薬ができるまでに10年超の期間と数百億円以上を要するとされる。グローバルな新薬開発競争の中で日本勢の創薬力はなお低いとの見方もあり、厚労省は国の有力な研究組織を束ねて官民連携を強化し、研究者らの取り組みを支える必要があると判断した。米国ではAIを活用した新薬開発が活発化している。 例えば創薬ベンチャーの米バーグ（マサチューセッツ州）は脳や膵臓（すいぞう）など40種類以上のがん細胞と健康な細胞の約14兆件に上るデータをAIで比較・分析して新たな抗がん剤を開発した。膨大な開発期間と費用を圧縮できることへの期待も大きい。AIを使った創薬ベンチャーの米アトムワイズ（カリフォルニア州）は、エボラ出血熱に効く薬の候補2つを発見。通常、数年かかる探索をAIで1日で終えたとされる。日本の医療費41・5兆円のうち、薬にかかる費用は約2割を占める。最近では超高額のがん免疫薬などを巡って医療界でも「皆保険制度の崩壊につながる」との懸念が広がっている。
*画期的新薬 高価格、医療費膨張の一因に ▽：新規性や独創性があり、完治の難しい病気に高い効果を発揮する薬。製薬会社は開発が成功すれば大きな利益を得られるため、巨額の研究開発費を投じている。2014年に小野薬品工業が販売したがん免疫薬「オブジーボ」が代表的。現在、皮膚がんの一種である悪性黒色腫（メラノーマ）と肺がん患者のうち．8割以上を占める非小細胞肺がんの患者に使う場合は保険適用される。一部の患者ではがん細胞が消える成果も確認された。 ▽…高い効果が見込める一方、価格が高く医療費膨張の要因にもなっている。オブジーボは1年間で5万人が使えば1兆7500億円にのぼるとの試算がある。厚生労働省がまとめた15年度の概算医療費は41・一5兆円。前年度に比べて3・8％伸びた。このうち薬代と薬剤師の技術料を合わせた「調剤」が7・9兆円で9・4％の大幅増で医療費全体を押し上げた。 15年度は1錠6万～8万円としたC型肝炎に高い効果のある新薬「ソパルディ」や「ハーボニー」が保険適用された影響が表れた。▽…厚労省は新薬を使いすぎて医療費が膨張しないよう、使用適正化ガイドラインを16年度内に作成する。オブジーボは臨時で薬価を引き下げることも検討しているが、製薬業界は「技術革新の意欲を低下させる」などと反対している。
2016-09-26・・・日経より引用 ●膵臓がんを早期発見 RNAを検査、臨床研究 胆のうがんも対象 国立がん研究センターと東レなどは、血液検査で膵臓（すいぞう）や胆のう・胆管にできたがん を早期に見つける新手法の臨床研究を始めた。血液中を漂う特殊なRNA（リボ核酸）を複数調べ、がんを特定する。たんばく質を調べる従来の検査より、高い確率でがんを発見できる可能性がある。2017年5月までに有効性などを判定する計画で、早期の実用化を目指す。 膵臓がんは国内で年間3万人以上の命を奪い、がんによる死亡者数の中で肺や大腸、胃に次いで4番目に多い。特徴的な症状が少なく早期発見が難しいがんの代表例で、診断された時点で手術ができない例も多い。国立がん研究センターがまとめた5年後生存率は1割未満と低い。胆のう・胆管がんも2割程度にとどまっており早期に見つける手法が求められている。臨床研究は国立がん研究センター東病院、昭和大学、愛知県がんセンター中央病院、東京女子医科大学、尾道総合病院、神奈川県立がんセンターが参加。 今夏から開始した。がん患者や健康な人など500人超から血液を採取し、東レが開発した器具を使って血液中を漂う「マイクロRNA」を約80種類測定する。がんの種類によって、異なるマイクロRNAが増えたり減ったりすることが分かってきた。膵臓がんと胆のう・胆管がんの患者に共通する特徴的な数種類のマイクロRNAから、がんを切除できる段階で見つけられるかどうか調べる。約80人の患者を対象にした事前の研究では、切除可能な早期の腰臓がんの9割以上が発見できたという。 国立がん研究センター東病院の光永修一医師は「これまで見過ごされていた患者を発見できれば、画像検査などで確定診断して早期に治療を始められる」と期待する。現在の血液検査では、がん細胞が分泌するたんぱく質を調べる。発見できるのは早期がんの5～7割にとどまっており、がんでないのに陽性と判定される人も1～2割いるという。
*4割、転移後見つかる 膵臓がん、発見困難裏付け 国立がん研究センターはがん治療の中核となる全国の「がん診療連携拠点病院」421施設の院 内がん登録の集計結果をまとめた。膵臓（すいぞう）がん患者の約4割は、病気が見つかったときは他の臓器に転移するなど最も進んだ「4期」と呼ぶ状態だった。膵臓がんは早期に見つかりにくいとされることが裏付けられた形だ。2014年にがんと診断された患者約67万人のデータを基に分析した。がんの進行に応じて0～4期に分かれている病期（ステージ）や治療法などを医療機関ごとに調べた。 腰臓がんと診断された患者約1万9000人のうち、43・4％が4期で見つかった。3期は13・2％、2期は26・9％で、0〜1期は約1割にとどまった。4期の治療法としては薬物療法のみが最も多く、手術などによる治療が困難だった。院内がん登録の全国集は胃、大腸、乳房など5つの主要ながんに加えて、膵臓、食道、子宮頚部（けいぶ）、前立腺など7部位のデータも初めて集計した。 2016-11-06・・・日経より引用 ●癌新薬、免疫細胞覚醒 オブジーボなどは細胞の結合を阻害する 治療効果の予測研究も必要 「免疫チェックポイント阻害剤」という新薬が、がん治療を大きく変えるかもしれない。従来のようにがんを直接攻撃するのではなく、体内の異物を除く免疫の働きを利用する。他の治療法がない患者の一部でがんが縮小し、続けても効果が落ちないこともわかってきた。「オプジーボ（一般名ニボルマブ）」をはじめ超高額な薬価ばかりが注目されるが、画期的な発見と評価する声は多い。 「これまでの抗がん剤が効かない患者の一部で、完全にがんが治るケースもある」。京都大学の浜西潤三講師はオプジーボを使って治療した経験から、その効果について高く評価する。これまでの抗がん剤は使い続けると、がん細胞の遺伝子が変異して効かなくなる。しかし、オプジーボは従来の仕組みと大きく撃っため、こうした耐性の問題が起こらないという。抗がん剤の開発はがん細胞を殺す物質を探す歴史だ。初期の抗がん剤は1950年ころ、毒ガスの研究から生まれた。その後、癌向けの抗生物質や白金製剤などが開発された。いずれもDNAの合成を邪魔することで、がん細胞を増殖できなくして殺す。 だが、健康な細胞も傷つけるため副作用がつきまとう。21世紀に入り、大きな技術革新があった。まず、癌だけを狙い撃ちする分子標的薬の登場だ。がん細胞の表面に現れる増殖にかかわる分子の働きを抑えて殺す。副作用は少なくなり、治療成績は向上した。ただ、患者に特定の迫伝子異常がないと効果がないうえ、使ううちに効かなくなる耐性問題は残った。第二の革新がオプジーボなどの免疫チェックポイント阻害剤だ。免疫の力を生かしてがん細胞を排除する。従来も免疫の攻撃力を高めるがん治療法はあったが、有効性を証明できなかった。 免疫チェックポイント阻害剤はがん細胞などによってブレーキがかかった免疫の攻撃力を回復させる。．「従来の治療法とは逆転の発想だ」と、先駆者の京都大学の本庶佑客員教授は振り返る。オプジーボは同教授の発見を利用している。体内に異物が生じると、監視役の樹状細胞が見つけ、T細胞などの免疫細胞に指令を出して攻撃する。癌細胞は健康な人でも生じるが発症しないのは、免疫ががん細胞を排除するからだ。これに対して、がん細胞は免疫の攻撃にブレーキをかけようと働く。 カギを握るのがT細胞の表面に現れる「免疫チェックポイント分子」と呼ぶたんぱく質だ。そのひとつが本庶客員教授が1992年に見つけた「PD－1」だ。がん細胞はある程度成長すると「PDLl」と呼ぶたんばく質が表面に現れる。これがPD－1に結合すると、T細胞は癌を攻撃しなくなる。オブジーボはこれらの結合を邪魔することでブレーキをはずし、T細胞は攻撃力を取り戻す。同様の働きをする分子に、米テキサス大学のジェームズ・アリソン教授らが90年代に機能を解明した「CTLA14」がある。樹状細胞ががん細胞を攻撃する指令を出す際に誤ってCTLA－4に結合し、ブレーキをかけてしまう。 2011年、米ブリストル・マイヤーズスクイブがCTLAI4の結合を邪魔する薬「ヤーポイ（同イピリムマブ）」を米国で発売した。オブジーボとヤーポイは皮膚のがんの一種で従来の抗がん剤が効きにくい悪性黒色腫（メラノーマ）で高い治療成績を上げている。いずれも、患者の2～3割で癌が小さくなったという。オプジーボはさらに、肺がんや腎臓がんの一部でも、国内の承認を受けた。このほか、米メルクやスイスのロシュ、英アストラゼネカなども新たな免疫チェックポイント阻害剤の開発を進めている。分子標的薬はがん細胞の表面にある特定の分子を狙うため、がんの種類に応じて薬を使い分ける必要がある。免疫ががんを排除する仕組みはほぼ共通するため、免疫チェックポイント阻害剤は多くの種類の癌に効くという。 本庶客員教授は「10年以内に癌を克服できるのではないか」と期待する。同氏とアリソン教授はノーベル生理学・医学賞の呼び声が高い。2人は登竜門とされる国際的な賞を相次いで受賞している。ただ、副作用は少ないとされるが、いったん現れると重症化しやすい。ブレーキをはずすことで免疫が暴走し、健康な組織や細胞を攻撃してしまうこともあるからだ。いずれの薬も治療費が数百万円以上になり、1千万円を超すこともある。効く患者だけに使ってムダな投薬を抑えるために、治療効果を予測する手法の研究も欠かせない。（草塩拓郎）
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