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癌医療の森［11］ |
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2019-01-15・・・日経より引用 ◆癌ゲノム医療、全国で 厚労省40病院で検査可能、混合診療も迅速に 厚生労働省は癌患者の遺伝情報から最適な治療薬を選ぶ「癌ゲノム医療（3面きょうのことば）」を全国で受けられるよう医療提供体制をつくる。遺伝子検査を実施し治療方針を決める病院は中核拠点の大病院11カ所に30カ所程度を追加し、合計約40カ所に整える。検査が示した保険外の抗癌剤治療と、保険医療を組み合わせた混合診療を迅速に受けられるようにする。癌ゲノム医療は2019年春にも保険適用になる見通しで、癌患者の治療の選択肢が広がりそうだ。 癌ゲノム医療で使う遺伝子パネル検査は、多数の遺伝子を一度に検査して最適な抗癌剤を選び出す。効果が高まり副作用も少なくなる。厚労省は2018年2月に東大医学部付属病院など11病院を、遺伝子検査や治療方針の決定、研究開発や人材育成を担う「中核拠点病院」に指定した。ただ保険適用で患者が増えると対応しきれないとみられ、検査と治療方針の決定を担う30ケ所超の病院を「拠点病院」として19年度中に指定する。こうした病院が決めた治療方針に沿って実際に治療にあたる全国135カ所の「連携病院」とあわせ、全国で医療を提供する体制が整う。混合診療を今よりも迅速に受けられる仕組みもつくる。 遺伝子検査で最適な治療法として示されるのは日本で保険適用外の抗癌剤が大半とみられ、ゲノム医療が本格化すると保険外の治療を希望する患者が大幅に増える可能性があるためだ。例えば、胃がんに効果がある保険適用の抗癌剤を、保険外となる肺がんの治療で使うことが有効という結果が示されることなどがありうる。日本では混合診療は原則禁止されており、保険診療と保険外診療を組み合わせた治療を受けると、保険診療分も含めて医療費は全額自己負担になってしまう。遺伝子パネル検査を保険適用しても、そこで導かれた治療法が混合診療ルールに抵触すれば患者の医療費負担は重くなり、普及の制約になりかねない。 そのため厚労筈は例外として混合診療が認められる「患者申し出療養」の仕組みを使いやすくする。該当すると薬代は全額自己負担のままだが、保険診療分は原則3割で済む。今の手続きでは申し出を受けた病院が厚労省に研究計画書を提出するが、この作成には「半年から1年はかかる」 （大学病院の臨床研究者）。このため国立がん研究センター中央病院（東京）が抗がん剤治療の計画書を事前につくり、これを各地の病院が共有する。過去の事例から病院内の準備期間を2カ月程度に短縮できる見込み。申請を受けた厚労省は最長6週間で治療の可否を判断するので、患者の申し出から3カ月半程度で治療を開始できるようになると見込まれる。
*癌ゲノム医療、多数の遺伝子同時に解析 ▽・・・：多数の退伝子を同時に調べてその患者に効果の高い癌治療につなげる治療法。中核となるのは「癌遺伝子パネル検査」と呼ばれる技術で、癌組織から100種類を超える遺伝子を一度に調べ、遺伝子の変異を解析する。癌は様々な遺伝子の変異が積み重なることで発症し、変異は患者ごとに異なる。薬の効果も異なる場合があり、患者一人ひとりにあわせた薬の選択に役立つ。 ▽・・・検査は胃癌や肺癌といった固形癌にかかり、専門医が推奨し保険適用されている治療法で効果が出なかった患者が対象だ。治療の選択肢が広がるほか、確実性が高まり、不要な投薬を減らせるメリットもある。 ▽・・・数十万円の検査費用は今春にも保険が適用される見込みで、患者は負担を抑えられ、その分、保険財政を圧迫する恐れがある。遺伝子の変異は約半数の患者で見つかるが、対応薬がない場合も多い。有効な治療に結びつけられるのは全体の1割程度とされる。効果を高めるには革新的な新薬の開発も不可欠だ。 2019-02-11・・・日経より引用 ◆癌免疫薬の効果増幅 併用物質で邪魔されず届く 効かない患者に光 「オブジーボ」などの癌免疫薬でも効果がないがん患者に使える治療法の研究が進んでいる。癌免疫薬は治原が難しかったがんに劇的に効く半面、投与した患者の2〜3割にしか効かない。北海道大学など3つのチームは癌細胞が免疫から逃れられないようにして、治療効果を高める技術を開発した。マウスの実験では癌が小さくなった。製薬会社などと組んで臨床応用を進める。 癌細胞は健康な人でも1日数千個生まれる。癌を発症しないのは、病原体を取り除く免疫ががん細胞を排除するからだ。しかし、がん細胞は目印を隠して免疫細胞をかく乱したり、攻撃モードに入らないようにしたりする。様々な方法で免疫の監視や攻撃をすり抜けて増殖する。京都大学の本庶佑特別教授らは、がん細胞が免疫の攻撃を逃れるカギとなるたんぱく質を見つけた。その働きを抑えることで、癌細胞への攻撃モードをオンにするのがオブジーボだ。この成果で、本庶民は2018年のノーベル生理学・医学質を受賞した。がん免疫薬は新薬が登場したが、いずれも効く患者の数は限られる。 がん細胞を見つけて攻撃命令を出す「ヘルパーT細胞」や命令を受けて出動する「キラーT細胞」などの機能に個人差があるからだ。こうした免疫細胞の能力を高めたり、働きを邪魔する物質を取り除いたりすれば、多くのがん患者で高い治療効果を期待できる。がん免疫薬と組み合わると、相乗効果で効き目が強まる。北海道大学の瀬谷司客員教授と松本莫佐子客員教授は、ヘルパーT細胞に働きかけて、癌への攻撃力を高める物質を合成した。ヘルパーT細胞がキラーT細胞に命令を盛んに送り、がん細胞めがけて集中攻撃する。がん免疫薬を組み合わせ、人の癌を移植したマウスに投与した。 皮膚がんや白血病、悪性リンパ腫で試すと、15日たったときの癌の大きさは、がん免疫薬だけ使った場合の半分になった。製薬企業に協力を打診しており、数年後の臨床試験（治験）を目指す。熊本大学の押海裕之教授と塚本博文講師らの技術は、がん細胞への攻撃を邪魔する「インターロイキン6」を消す。この物質はヘルパーT細胞に標的をウイルスなど他の病原体に仕向けさせる。その働きをつぶして癌に攻撃を集める。がん免疫薬と併用するとマウスの皮膚がんは26日後に半分に縮小した。数年後の治験を目指す。熊大の諸石寿朗准教授らは、癌細胞が免疫の監視を逃れるのを防ぐ技術を開発した。 攻撃の目印を隠す働きをする「LATSl」と「LATS2」の2つの遺伝子を見つけた。これらを働かないようにした癌をマウスに移植したところ、2カ月後も生き残った。従来の癌の治療は手術、抗がん剤、放射線だった。手術では見えない病巣は除ききれず、癌と戦うリンパ節まで取るため免疫力が落ちる。抗がん剤や放射線でもがん細胞をすべて殺すことは難しかった。がん免疫薬なら効く患者ではがん細胞をすべて取り除くことができる可能性がある。がん免疫薬は「第4の治療法」と呼ばれるまでになったが、がん治療に使えそうな未知の免疫の働きはまだ残っている。こうした働きを突き止めて制御できるようになれば、癌治療を変える潜在力を秘める。
*ゲノム編集、安全性高く 米大教授ら新手法治療応用に期待 米カリフォルニア大学バークレー校のジェニファー・ダウドナ教授らは、遺伝子を効率よく改変するゲノム編集技術の新しい手法を開発した。ダウドナ教授は広く使われている現在のゲノム編集技術を開発し、ノーベル賞の最有力候補の一人と目されている。従来よりも小型で安全性が高く、ゲノム編集を使った遺伝子治療への応用が期待される。ゲノム編集は1996年に最初の手法が開発され、2012年にダウドナ教授が仏の研究者らと「クリスパー・キャス9」という優れた手法を開発した。 精度の高さや使い勝手のよさなどから世界の研究者に広まり、農作物の品種改良や遺伝子治療への応用が急速に進んでいる。ダウドナ教授らは新しい手法をDNAを切断する酵素にちなんで「クリスパー・キャスⅩ（エックス）」と名づけた。クリスパー・キャス9で使う酵素の4割ほどと小さい。人の細胞を使って、遺伝情報を操作できることを確かめた。新手法はクリスパー・キャス9では難しいとされる遺伝子治療への応用が期待されている。遺伝子治療は無毒化したウイルスを使い、細胞に治療用の遺伝子を運び、病気の原因遺伝子を修復する。ウイルスに載せるDNA切断用の酵素が大きいと、病気の細胞にうまく屈かないという課題があった。 研究グループは「キャスXが突破口になる」とみている。ゲノム編集は受精卵に施すと、親の望んだ容姿や能力を持つ「デザイナーベビー」につながるなど倫理的な問題を抱える。中国人研究者がゲノム編集を施した双子を誕生させると、世界から猛烈な批判を浴びた。遺伝子治療は出生後の患者が対象で、血が固まらない血友病や筋力が低下する筋ジストロフィーといった遺伝性の難病の治療に役立つと期待を集める。研究グループはこのほかにも「クリスパー・キャスY」など有望な酵素を見つけている。今後、こうした酵素の機能などを解明し、ゲノム編集への応用に取り組む。 2019-03-31・・・日経より引用 ◆AI画像診断名医の分身・膨大な「正解」学習、病変見逃さず 人工知能（AI）の進展は医療にも大きな影響を及ぼしそうだ。特に画像診断の性能向上は著しく、正確さは熟練の医師に匹敵する水準になってきた。AIで主流の手法、機械学習を取り入れ、正しく診断された膨大な画像を教え込んだ成果だ。わずかな病変の見逃しを防ぎ、がんなどの早期発見で医師を支援できると期待されている。 昭和大学は名古屋大学などと大腸がんの診断支援システムを共同で開発し、オリンパスが2019年3月に発売した。昭和大の工藤進英特任教授は「いつでもどこでも高品質な内視鏡医療を提供できるようになった」と、開発の意義を強調する。がんに進行する可能性が高く切除の必要な腫瘍性か、切除不要な非腫瘍性かーー。診断支援システムは撮影した内視鏡の画像に映るポリープを見分ける。診断時間はわずか0・4秒。診断の正確さは専門医に匹敵する98％と高く、約7割にとどまる一般の医師を大きく上回る。高い性能を出せる理由は、診断システムに組み込んだAIに正しい診断結果を学ばせたからだ。 今回、昭和大など内視鏡の診断で実績のある5病院の専門医が腫瘍性かどうかを判断した約6万枚の内視鏡画像を学習した。いわば名医の分身だともいえる。日立製作所は肺がんなどを診断するシステムを開発中だ。コンピューター断層撮影装置（CT）で撮影した肺の画像に病変した部位が映っていないかどうかをAIが判断する。2019年度中に検診向け医療機器として製造販売承認の取得を目指している。肺がんCT検診の受診者の大半は正常だ。しかし医師は早期発見のために見逃しがないよう集中する。日立の白旗崇GL主任技師は「正常と判断するのにも時間をかけている」と説明する。肺がんCT検診では通常、2人の医師がダブルチェックする。 精度が高く疲れを知らないAIが相方になれば、医師にとっても心強いだろう。日立はこのシステムの利用によって、画像を読み取る時間を4割短縮できるようにしたいという。将来は医師1人だけでの診断も視野に入れる。東京大学発のスタートアップ、エルピクセル（東京・千代田）は脳動脈療（りゅう）を調べる医療画像診断支援システムを開発した。現在、国の審査を受けている。この診断では通常、100枚以上の磁気共鳴画像装置（MRI）の画像から脳血管を再現する手法が使われる。同社は、画像の中から血管の部分だけを取り出す処理法を採用し、脳動脈瘤の有無を判定できるAIを取り入れた。 一般の放射線科医がMRI画像だけから脳動脈癖を診断すると検出率は79・4％だった。同システムを補助にして診断すると85・5％に上昇した。画像診断の専門医の場合では、システムを使わないときの検出率は91％だったが、利用すると92・6％に上がった。エルピクセルの豊則詩帆ゼネラルマネージャーは「専門医も支援できる役割を果たせそうだ」と話す。画像を診断する前の準備にAIを使う例もある。キヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）はAIの中核技術である深層学習を使い、CTやMRIの画像からノイズを減らす技術を開発した。頭部や肺、腹部などを撮ったときのノイズの多い画像とノイズの少ない画像を準備、ノイズを減らす法則性をAIに学ばせた。 MRIでは10分以上撮影しないと得られない鮮明な画像を1〜2分で取得できる。患者が装置に入っている時間を短縮し負担を減らせる。CTならエックス線の照射時間を減らせる利点がある。画像診断に限れば、AIの性能は専門医に近づいた。毎日、大量の画像を見て判断を下さなければいけない医師の業務を肩代わりしてもおかしくない。しかし現在の医師法は医療行為を行うのは医師に限ると定めている。診療にAIを利用しても、最終的な判断には、人間の医師が責任を負わなければいけない。 また現在の医療機器は承認時に性能評価が必要で、機能が変わるときには再度評価し直す必要がある。新たなデータを学習して機能を更新できるAIの場合、現在の承認手続きは煩わしい。厚生労働省は現在、専門家を交え保健医療分野でAIを活用するための施策を検討中。画像診断装置に関して現状制度をどう見直すか議論している。019年夏にも方針を決める。またAIの性能が優れていても判断を下した理由がよく分からない事態もあり得る。患者にどう説明するのか。AIの進歩に応じた議論が必要だ。（大越優樹、出村政彬）
*医療画像・医学・工学またがる領域 内視鏡や超音波検査、エックス線などを使って体内の様子をとらえた静止画や動画を指す。医療画像の診断は専門分野の一つ。身体を傷っけずに健康状態や病気の診断に必要な情報が得られ、現代の医療に欠かせなくなっている。コンピューター断層撮影装置（CT）や磁気共鳴画像装置（MRI）、陽電子放射断層撮影装置（PET）などの高額の検査装置は規模の大きな病院に設置されている。医療画像の研究は医学と工学にまたがる境界領域で、人工知能（AI）の性能向上とともに情報技術との接点も増えてきた。医療画像でのAI応用を皮切りに医療全般でAI導入が深まっていくと考えられ、「日本メディカルAI学会」も発足した。 2019-06-16・・・日経より引用 ◆がん早期発見血液1滴で 2020年実用化へ、過剰な検査・見落とし防ぐ 精密検査受ける基準に わずか1滴の血液や尿から早期のがんを発見する－－。そんながんの検査が早ければ2020年にも一部の人間ドックや健康診断で受けられるようになりそうだ。痛みや放射線被曝（ひばく）のある精密検査を受ける前に、癌の可能性をある程度見分けられる。がんの見落としを防いだり、過剰な検査を省いたりすることにつながる。「痛い」 「面倒くさい」といったがん検査のイメージが大きく変わりそうだ。 「癌の可能性をいい当てる能力の高さに驚いた」。国立がん研究センター中央病院消化管内科の加藤健医長は、研究に加わっているがん検査技術の威力をこう話す。検査を受けた人のほんの少しの血液を調べることで、乳がんや大腸がん、卵巣がんなど多くのがんを95％以上の精度で発見できた。鍵を握るのはがん細胞が血液中に放出する「マイクロRNA（リボ核酸）」と呼ぶ物質だ。血液によるがんの検査としては、腫瘍マーカーが広く使われている。癌にかかると血液中に増える特定のたんばく質や酵素を調べる検査だ。ただ「がんの早期発見という目的では使っていない」 （加藤医長）。 例えば胃がんや大腸がんなどの検査に使うCEA（がん胎児性抗原）は「進行がんでも3〜4割の患者しか値が上昇しない」 （加藤医長）という。そのため、腫瘍マーカーは主に治療効果を確認したり再発の有無を調べたりする目的で使われている。この限界を克服するために期待されているのが、血液中のマイクロRNAを調べる方法だ。マイクロRNAは遺伝子の働きにかかわる物質で、体内に約2600種類存在する。そしてがんは早期から、特定のマイクロRNAを分泌することで増殖したり転移したりしている。国立がん研究センター研究所の落谷孝広客員研究員が中心となり、その仕組みを研究してきた。 血液中にどのマイクロRNAが増えているかを調べれば、がんの有無やがんができた臓器を早い段階から予測できる。必要な血液量は50マイクロリットル程度と1滴分だ。この検査でがんの可能性が高ければ、内視鏡検査やコンピューター断層撮影装置（CT）検査で詳しく調べればいい。落谷民らは、2014年から国立がん研究センターが保存する数万人分のがん患者の血液で効果を確かめた。乳がんで5種類、胃がんで4種類といったように、各臓器のがんで鍵を握るマイクロRNAを特定することに成功。遺伝子解析チップで、マイクロRNAの血液中の量を測ることで各がんを発見できるかを調べた。この結果、多くのがんを「ステージ（進行度）にかかわらず95％以上の感度で検出できた」 （落谷氏）。 ステージゼロと呼ばれる、粘膜内にとどまり内視鏡で切除できる早期がんも見逃さなかった。「便潜血検査でも見つかりにくい場所にできる大腸がんも、精度良く検出できた」（加藤医長）という。新たにがんと診断された3000人の血液でも精度を確かめた。この結果をもとに、研究に参加した企業が、検査キットの製造販売承認を2019年内にも厚生労働省に申請する。承認されれば、20年にも一般の人の検査に使えるようになるかもしれない。落谷氏は、人間ドックなどの健診で受けられるように関連機関などと話を進めているという。当面は数万円の費用がかかりそうだが、将来は公的保険が適用されて安くなる可能性もある。 この検査はがんの発見に加え、がんが疑われたときに精密検査をするかどうかの判断材料にも使えそうだとい．う。例えば前立腺がんでは、腫瘍マーカーが陽性だと前立腺に針を刺して組織を取る生検をすることがある。血尿が出るなど苦痛を伴う検査だ。マイクロRNAを使えば腫瘍マーカーが陽性でも「がんのリスクが低く生検を省ける人を見分けられる可能性がある」（落谷氏）。現状ではがんと良性病変を区別できないケースもある。人工知能（AI）で数百種類のマイクロRNAを解析することで解決できる可能性があるという。採血さえ不要な、尿からがんを発見する技術の開発も進んでいる。実はマイクロRNAは血液だけでなく、尿や涙などさまざまな体液に含まれる。これに着目し、尿中のマイクロRNAでがんを発見する技術を名古屋大学発スタートアップのイカリア（東京・文京）が開発中だ。 尿に含まれるマイクロRNAは血液中よりも少ないため、これを捉える構造のチップを独自開発した。大阪大学と研究を進めており、肺がんなどを高感度に検出できているという。微生物の一種の線虫を使って尿からがんを発見するアイデアもある。HIROTSUバイオサイエンス（東京・港）が開発を進めている。線虫はがん患者の尿の臭いに引き寄せられる性質があり、これを利用する。医療機関と協力して約1400人分のがん患者の尿で検証した。胃がんや大腸がんなどを90％前後の精度で検出できたという。これらの技術は2020〜2021年ごろの実用化を目指している。大規模な臨床研究などで有効性が証明されれば、がん検診の項目に加わる可能性もある。（大下渾一）
2019-04-22・・・日経より引用 ◆癌検診、ためらわないで 啓発パンフのひな型提供・心理に合わせメッセージ 国立癌センターなど行動科学でアプローチ 多くの癌は早い段階で見つければ治る。早期発見が大切だが、ほとんどの癌の検診受診率は国が目標に掲げる50％に届かない状況が続く。「病院に行く時間がない」 「面倒だ」という人、「もし癌が見つかったら怖い」とためらう人……。そんな背中を一押しするため、それぞれの理由に応じてアプローチする行動科学という医学とは本来は異分野の手法を活用する試みが始まっている。 東京都内に住む主婦の斉藤嘉子さん（56）は4年前に乳がんと診断された。夫の勤務先が家族向けに提供する人間ドックで異常が見つかり精密検査した。がんは1cm未満と小さく、リンパ節への転移もなかった。「幸い（乳房は残す）部分切除で済んだ」。現在は年に一度マンモグラフィーなどの検査を受ける傍ら、病院でボランティア活動を始めた。「親しい人にも自分が癌だと話せず、心の中の葛藤(かっとう)があった」。そんな自らの経験を生かし、患者の心の悩みを聴く。胃がんや大腸がん、乳がんなど患者数が多い5つのがんについて検診が強く推奨されている。早期発見と進行後の発見では治療成績の差は極めて大きい。がん研究会有明病院の土田知宏・健診センター長は「早い段階で見つければ治るがんもステージ（病期）が進み自覚症状が出てからでは治しにくくなる」と説く。 しかし男性の肺がん検診で受診率が50％をわずかに超えるものの、胃がんや大腸がんでは40％台にとどまり、乳がん、子宮がんでも40％台前半にとどまる。「社員に検診を促す企業が増えてはいる」という土田センター長は「誰でも自分は大丈夫と思いたい心情がある。意識を切り替えるのは難しい」と首を振る。医療機関やがん患者の団体などがセミナーやイベントで検診の呼びかけに力を入れるが、決め手を欠く。そんな中、人間の行動法則を科学的に究明する行動科学や心理学的な手法を取り入れたアプローチが注目を集めている。国立がん研究センターが工夫したのは受診をしていない人の気持ちに合わせたメッセージの発信だ。例えば「検診に関心があるものの、がんが怖くて受けていない」という人には「早く見つければ治る」と不安を取り除くメッセージを前面に出す。 「受けようと考えている人」には、すぐにでも行動につながるよう窓口の電話番号など具体的な情報を盛り込む。同センターでは、検診を勧めるパンフレットやはがきに未受診者向けの受診案内のひな型をいくつか作成し、住民のがん検診の受診率向上に力を入れる自治体に提供している。人が行動を選択する際のくせやバイアスを利用して望ましい行動を引き出す「ナッジ」という手法も使った。「ナッジ」とは「注意を引くためにひじでそっと突く」という英語。例えば「今なら1万円の助成がある」といった文言で「お得感」を醸し行動を促す。テレビショッピングに通ずるやり方だ。同センターの溝田友里・健康増進科学研究室長は「これまで受診を勧める案内などは、検診の大切さを住民に理解させる教育的な意図が表に出ていた。新しい試みでは行動を促す環境をつくるよう心がけた」と説明する。
◆「癌＝死」ではない・・・日本対がん協会会長垣添忠生氏曰く 癌と診断されたら怖いと感じる人は多いだろう。しかし治療技術の進歩で「癌(がん)＝死」という時代ではなくなっている。がんを一度でも経験したことがある人を「がんサバイバー」と呼ぶ。私自身、大腸がんと腎がんのサバイバーだ。がんを乗り越え、がんとともに歩む人が増えている。起高齢化で2人に1人ががんになる時代だが、新薬の登場もあって、がんの5年生存率は60％を超える。がんで亡くなる人を減らすには予防と早期発見が最も効果的で合理的なアプローチだ。予防では、がんの原因となるたばこや感染症への対策、食事や運動など生活習慣改善が大事だ。運動不足の解消によって大腸がんや乳がんになるリスクを下げることができる。 早期発見では国はがん検診の受診率50％を目標とするが未達だ。早期発見すれば、多くのがんは治せる。胃がんが限られた範囲にとどまる早期のステージ1では、5年生存率は97・6％。転移があるなど進行がん（ステージ4）だと8％に下がる。大腸がんや乳がんなども同じような傾向だ。私はがんのイメージを変え、予防と早期発見につながる検診の大切さを深めてもらおうと、昨年に「全国縦断 がんサバイバー支援ウォーク」を実行した。福岡市の九州がんセンターから始まり札幌市の北海道がんセンターまで、約3500㌔を断続的ながらひとりで歩き抜いた。訪問した各地では癌サバイバーの人たちが出迎えてくれ、がんサバイバーへの支援などを話し合った。癌に対する社会の見方を変え、がんサバイバーが変わらず働き活躍できる環境をつくっていく必要がある。それがサバイバーへの支援となると同時にがん検診に足をむけやすくし早期発見を促すことになる。 2019-10-28・・・日経より引用 ◆腎臓癌、、血液で早期発見 脂質など解析見えない難敵攻略 検査技術相次ぐ、山梨大、AIで精度9割 癌の中でも命を落としやすい膵臓（すいぞう）癌を、血液検査でいち早く見つける技術を山梨大学などが相次いで開発した。膵臓がんは診断から5年後に生きている割合（5年生存率）が10％未満と、がん平均の62％を大きく下回る。症状がほとんどないまま病魔が進行し、気づいたときには治療が難しい。亡くなった人はここ10年間で5割も増えた。難敵に挑むには、早期発見の技術が鍵を握る。形勢不利の闘いに終止符を打てるのか今後の研究にかかっている。 膵臓癌との死闘は人類が劣勢だ。国立がん研究センターによると、日本では1年間に約3万6千人（2014年）が患うが、亡くなる人もほぼ同数の年間約3万4千人（17年）。5年生存率は大腸癌の70％台、胃癌の60％台に対し、膵臓癌は10％未満だ。静かに体をむしばむだけに怖さが際立つ。膵臓は胃の後ろにあり、別の組織で覆われている。腹痛や黄匝（おうだん）でがんに気づいたときには、多くは別の臓器に転移しているか手術ができないくらい悪化している。この「沈黙の癌ん」を攻略するメッセージが血液にあった。膵臓からは血液へ様々な成分が出ている。癌になると、種類や量が変わるのだ。 山梨大学の竹田扇教授は血液の脂質を質量分析の手法でふるいにかけ、人工知能（AI）で解析した。膵臓癌と、前段階の「膵褒胞（すいのうほう）」や糖尿病の患者など500人強を調べ、9割強の精度で癌患者を見分けた。「2021年度にも臨床試験（治験）をしたい」 （竹田教授）旭川医科大学の水上裕輔准教授と札幌東徳洲会病院の小野裕介主任研努員らは、膵臓がんから血液へ漏れ出たDNAの変化を解析した。約170人の患者と健康な人を調べ、8割超の精度で違いを見極めた。3年後に治験や先進医療を目指す。「70歳以上の1〜2割が患う膵嚢胸からできる癌を、安く早期に発見したい」 （水上准教授）国立がん研究センター研究所の本田一文部門長や神戸大学は、血液中にある「アポA2アイソフォーム」というたんぱく質に注目。 血液検査でたんばく質が減っていた54人のうち、18人（33％）が膵臓がんや前段階の病気だった。北海道などでの臨床研究で19年度末までに1万人以上を検査する。データの蓄積からがんの兆候が分かれば「リスクが高い人を絞り込める」 （本田部門長）。早い段階の膵臓癌は膵臓にほぼとどまり、手術で取り除ける。コンピューター断層撮影装置（CT）を使う健診などで偶然見つかり、命拾いした患者もいる。動脈まで進行すると、もはや手術ができるとは限らない。一部は抗がん剤や放射線治療を施す。ただ、膵臓は抗がん剤が届きにくく、癌をたたく免疫細胞も行く手を阻まれ、がん免疫薬などでも治療が難しい。これまで早期発見の試みがなかったわけではない。 超音波で何らかの異変などの予兆を探る方法もあるが、診断は膵臓がん全体の1〜2割にとどまるとみられる。血液成分を調べても、がんを見分けにくかった。人類と癌との闘いは長い歴史がある。19世紀に麻酔薬が登場し、様々ながんを外科手術で切除できるようになった。20世紀に入ると放射線治療が始まり、1960年代には抗がん剤が幾つも登場した。それでも肺と大腸、胃がんに続いて4番目に死亡者数が多い膵臓がんは、なお「不治の病」の印象が強い。患者が増加しているのも気がかりだ。がんの発生率が高まる高齢者や、食習慣の欧米化などで膵臓がんのリスクを高める糖尿病患者が増えているためだ。 血液を調べて膵臓がんを見つける研究は米国でも盛んだ。ダナ・ファーバーがん研究所やジョンズ・ホプキンズ大学、ベンチャー企業などが血液中のDNAの特徴から癌を識別する技術を開発した。国内では、金沢大発ベンチャーのキュービクス（石川県）が血液中のRNAの量の変化などを調べ、膵臓がんを含む消化器系がんの有無を判定する検査技術を持つ。水上准教授は「より低コストで高精度な技術を開発すれば、日本勢も対抗できる」と話す。欧米と日本では人種が違い、膵臓がんの目印に使えるたんぱく質の種類や遺伝子の変化も異なる可能性がある。日本が独自に研究を進める利点もあるという。今後は、新しい技術をいかに普及させていくかが試される。（草塩拓郎、スレヴィン大浜革）
2019-11-25・・・日経より引用 ◆癌検査血液1滴で、キット開発東芝、2021年にも実用化 東芝は血液1滴から13種類の癌を発見できる検査キットを開発した。癌にかかっているかどうかを2時間以内に99％の精度で判定できるという。2020年に癌患者を対象に実証試験を始め、2021〜22年に人間ドックの血液検査などで実用化することを目指す。2万円以下で検査できるようにする考えだ。東芝が感染症検査用などで販売している遺伝子検査チップをもとに開発した。癌ができると血液中に増える「マイクロRNA」という物質を検出する。東京医科大学や国立がん研究センターが開発に協刀した。過去に採取された癌患者の血液で精度を検証した。大腸癌や肺癌、膵臓（すいぞう）癌など13種類の癌について、何らかの癌にかかっているかどうかを99％の精度で判定できたという。大きさが1cmに満たない早期の癌も発見できた。 医療現場ではこの検査を受けて、どの臓器に癌があるかを画像診断などで確認する。同様の技術は東レなども開発しているが、東レの検査は特定の癌を調べる手法で、多数の癌を調べるには数万円以上かかる見通し。東芝は13種類のいずれかの癌にかかっていることが1度で分かり、採血から2時間以内と、東レなど他社の数分の一程度の時間で結果が出るのも特長。半導体などの技術を活用し、電気的な方法でマイクロRNAを検出する。2020年に始める実証試験では、新たに癌と診断された患者などを対象により大規模に判定精度を検証する。この結果を受けて、まずは人間ドックなどで自費で受ける検査として実用化する考え。将来は国の承認を取得し、公的保険が適用されることを目指す。13種類のうちどの癌にかかっているかを特定する技術の開発も進めるという。
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