癌医療の森［12］

2020-01-12・・・日経より引用
◆癌・認知症早期発見せよ

  血液に含まれる微量な物質を分析する技術が急速に進歩している。わずか1滴の量があれば、癌や認知症などの初期段階で微妙に変化する成分を検出できるようになってきた。現在ではまだ難しい、早期の治療や進行を遅らせる対策などが近い将来、実現できそうだ。健康診断につきものの採血の方法なども変わっていく可能性がある。

  癌研究会（東京・江東）の一室で、植田幸嗣プロジェクトリーダーが「質量分析計」という装置を操る。血液に含まれているたんばく質PSAの表面に付いた高分子「糖鎖」の種類を調べている。わずか100マイクロ（マイクロは100万分の1）リットルの血清だけで判定可能だ。2019年にこの技術を発表した植田プロジェクトリーダーは「前立腺がんの診断精度が飛躍的に高まる」と期待する。前立腺がんにかかると、PSAが血液中に増えることが分かっている。健診で疑わしいと判定され、前立腺に針を刺して組織を採取し詳しく調べ直す。この検査は入院するうえ痛みを伴う。負担がかかる割に実際に癌が見つかる比率は約2割で、残りの8割は前立腺肥大症などの別の病気や加齢の影響といわれる。精度の向上が急務だった。

  植田プロジェクトリーダーらは、癌になったら種類が変わる糖鎖に目を付けた。これまで分析が難しい成分とみられてきたが、たんぱく質用に開発された質量分析計の活用で打開できた。ノーベル賞を2002年に受賞した島津製作所の田中耕一シニアフェローらが開発した技術だ。前立腺がんと前立腺肥大症の各30人の血液で性能を確かめた。いずれもPSAの値は高く、従来の検査では全員が癌の可能性があると判定された。新技術は癌かどうかを98％の精度で判別できた。臨床検査大手のLSIメデイエンス（東京・千代田）が2019年4月、一部の病院で試験的な診断を始めた。結果は1〜2日でわかる。前立腺がんの患者は16年に約9万人と男性では胃がんに次いで多い。植田プロジェクトリーダーは「検査の痛みをできるだけ減らし、医療費の抑制にも貢献できる」と話し、2021年の実用化をめざしている。東京医科大学と国立がん研究センター、東芝の共同研究グループも血液1滴でがんを診断する技術を2019年に開発した。

  分析対象はがん細胞から血液中に漏れ出す「マイクロRNA、（リボ核酸）」だ。血液中には常に2500種類ものマイクロRNAが漂っているといわれる。種類に応じて、健康な状態や様々な病気にかかったときに増えたり減ったりしている。種類と量を詳細に調べて関係をつかめば、病気を診断できる。東芝が微尺鼻のマイクロRNAを増幅する方法と種類を解析する素子を開発し、簡単に精度高く診断する技術にめどをつけたり橋本幸二研究主幹は「乳がんや大腸がんなど13種類について、患者と健康な人を99％の精度で、2時間以内の短時間で見分けられた」と解説する。東京医科大などと協力し多数の血液サンプルを調べる臨床研究を20年から始める。この検査でがんの疑いが出た人は、画像検査などさらに詳しい検査を受けて早期発見につなげる。

  数年後の実用化を見込んでいる。がんと並んで認知症も、わずかな血液で早期発見できればと望まれている病気だ。まだ治療法はないが、投薬などで進行を遅らせられる。島津製作所と国立長寿医療研究センターなどが2018年に発表した技術は、脳内に蓄積してアルツハイマー病の原因となるアミロイドベータと呼ぶたんばく質の断片（ペプチド）を質量分析で調べる。3種類のペプチドが対象で、比率から蓄積の度合いを90％の正確さで判定できた。時間も3時間強と短かった。脳の断層撮影画像や脳背髄液の分析による既存の方法は負担が大きく費用もかかる。多くの患者で精度を確認できれば早期発見法として使えそうで、長寿研の中村昭範室長は「3年以内に承認を得られるようにしたい」と話す。少量の血液による正確な診断技術は関心を呼ぶ。

  米国では1滴の血液で200種類以上の検査ができると巨額の資金を集めたスタートアップ、セラノス（カリフォルニア州）が一時もてはやされた。ところが基盤となる技術はなく投資家をだましたとして2018年に解散が決まった。しっかりした技術を開発してきた国内の研究グループは内容や性能を公開して社会で広く受け入れられるよう願っている。血液だけで正確に病状を診断できれば、高額な装置を使い放射線を照射する検査も減らせるだろう。（草塩拓郎、岩井浮哉）

*血液検査、体への負担小さい利点
採取した血液の成分を調べ、健康状態や病気の兆候を調べる検査法。健康診断における血液検査は一般的に、コレステロールや中性脂肪、血糖のように脳血管疾患や心疾患、糖尿病などの生活習慣病に関する項目が多い。組織を採取して細胞を調べる生検に比べて体への負担が小さい。専用の装置を使う画像診断よりも検査費用が安く、放射線を照射しないなどの利点がある。血液検査では、前立腺や肝臓など特定の種類のがんの兆候を示す「腫瘍マーカー」という生体分子の量なども調べられる。病気の進行に伴って量が増えるため早期の発見につながるといわれるが、精度が低く役立っていないとの指摘もある。

2020-01-13・・・日経より引用
◆癌ゲノム投薬に広がり・次世代型検査・慶大など推進
    公的保険補(おぎな)う選択肢に

  一人ひとりの患者の癌の退伝子の変化を調べて最適な治療薬を探す「がんゲノム医療」が、2019年6月に公的保険の下で始まった。検査後に投薬に至る確率を上げるために、慶応義塾大学などは次世代型の癌ゲノム医療に取り組んでいる。他にも大学が独自開発した検査法などの開発が進む。自分のゲノムデータに基づいて治療薬を選ぶ癌治療が本格的に広がる体制ができてきた。

  宮城県に住む60歳代の女性は2019年5月に、脳腫瘍の一種の悪性神経膠腫(こうしゅ)の診断を受けた。手術で癌を切除し、標準的な抗癌剤で治療を続けている。治療と並行して2019年7月に慶大で、ほぼ全ての約2万種類の遺伝子を調べる次世代型のゲノム検査、「プレシジョン・エクソーム」を受けた。同じ頃始まった公的保険が適用されるゲノム検査は、条件が合わずに受けられなかった。新検査は自由診療で費用負担は大きいが、幸い加入していた民間保険で検査代はカバーできたという。同検査で乳癌や腎臓がんに使う2種類の薬が効く可能性があるとわかり「安心した」と話す。プレシジョン・エクソーム検査ではヒトの全道伝子のうち、たんぱく質を作る約2万個の退伝子が、癌細胞でどう変化しているかを正常な白血球と比べる。

  遺伝子を作る塩基の配列が変わる変異や、DNAの中に同じ遺伝子が繰り返し現れる回数の変化などを調べる。癌は胃や肺、肝臓など発生する臓器ごとに使う抗癌剤が決まっている。だがゲノム（全道伝情報）の研究が進み、同じ種類のがんでも患者の遺伝子の変化に応じて効く薬が異なることが分かった。癌細胞で退伝子がどう変化し、がんの増殖につながっているかは患者ごとに異なる。この変化を手掛かりに、患者ごとの癌の遺伝子の特徴を調べれば、最適な治療法を選べる。2019年6月に公的保険の下で2つの検査法が登場し、がんゲノム医療が動き出した。シスメックスと中外製薬の114〜324種類の遺伝子を一度に調べる検査法で、費用は全体で各56万円だ。ただ癌が増える仕組みは複雑で、退伝子の変化の仕方も多様。簡単には治療薬が見つからない。

  厚生労働省が2019年12月に発表した調査では、同年6〜10月末までに遺伝子検査を受けた805人のうちで、薬が見つかったのは88人（10・9％）だった。公的保険の下でゲノムの検査を受けるのは、標準的な治療を一通り終えた患者がほとんどだ。検査する遺伝子の数が少ない上、未承認や保険適用外の薬の中から次の一手を探すため、薬が見つかる人は限られる。慶大病院のプレシジョン・エクソーム検査は、治療薬を見つける確率を上げることを目指すパ検査を始めた3月からほ月中旬までに60人強の患者が検査を受けた。公的保険の対象外で、約100万円を患者が負担する。同病院のほか、聖マリアンナ医科大学病院や浜松医療センターなど、計5カ所の病院で検査を受けられる。

  手術などで切除したがんの組織と血液中の正常な白血球からDNAを抽出して、癌だけが持つ遺伝子の変化を見つける。慶大の西原広史教授は「多数の遺伝子の変化を調べるため、治療に至る確率を上げられる」と期待する。実際のDNAの抽出や解析は三菱スペース・ソフトウエア（東京・港）が専用装置で実施する。医師らは解析結果を基に、最適の治療法を患者に示し、治療を始める。DNAの抽出から患者への説明までに6週間かかるが、「今後、期間を半分程度まで縮めるめどがついた」　（同社）という。まだ治療に至った確率は集計していないが、「投薬につながる可能性がある遺伝子の変化が8割弱の患者で見つかった。

  従来の2倍程度だ」と西原教授は手応えを話す。他にも、保険のゲノム検査を補う検査法が登場しそうだ。国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）などは、患者のゲノムデータを使い、既存薬が使える癌を増やす臨床研究や医師主導の臨床試験（治験）を急ピッチで進めている。がん細胞から出て血液中を漂うDNAの74個の遺伝子を調べる米ガーダントヘルス社の検査技術を活用。大腸や胃、食道がんなどの2千人超の患者で臨床研究を進めている。今後、計4千人まで調べる。（草塩拓郎）

*民間保険整備進む、高額費用をカバー
慶大の検査は患者が約100万円の費用を負担する自由診療だ。検査で治療薬が見つかった場合も、公的保険の枠外で薬を使えば高額の薬代がかかる。そのままでは費用がかさみ、検査や治療が難しくなる。そこで出費をカバーする民間保険の整備が進んできた。セコム損害保険はがんの自由診療向けに「メディコム」という保険商品を販売している。外来診療の場合には治療費を最大で1千万円まで補償する。入院時の治療費は無制限で補償する。慶大の検査の代金も補償の対象になる。この保険に新たに加入できるのは6〜74歳で、保険の期間は5年間。90歳まで自動的に更新される。毎月支払う保険料は掛け捨て方式だ。癌になる前に、自身の健康状態を告知する書類を提出して加入する。鈴木彰・メディコム業務推進部長は「最近は引き合いも増えている」と話す。他にも癌の自由診療向けの保険商品を扱う企業が出てきた。公的保険や民間保険を組み合わせ、様々な癌ゲノム検査を使い分ける必象が出てきた。

2020-09-07・・・日経より引用
◆癌治療「耐える力」評価へ・高齢患者の健康状態、事前に考慮
     運動能力・認知機能を点数化

  癌患者の7割強を占める高齢者の健康状態や認知機能などを事前に詳しく調べ、一人ひとりの「耐える力」を把
握して治療をする動きが活発になってきた。高齢者は同じ年齢でも健康状態などの個人差が大きく、抗がん剤の効き
方や副作用など体への影響や負担の違いが生じやすい。超高齢化社会の癌治療として普及する兆しが出てきた。

  福岡県に住む90歳代の男性は舌癌を患い、九州がんセンター（福岡市）を受診した。高齢のため、主治医は一度は切除手術をためらったが、健康状態などを調べると運動能力や持病の重さ、精神状態や家族の支援には問題がなかった。手術をして術後の経過は良好、抗がん剤で治療中だ。同センターは2018年9月に老年腫瘍科を開設。高齢の癌患者の運動能力や認知機能、生活を支える家族の有無などを「高齢者機能評価」として丁寧に調べている。高齢癌患者を診る専門部署の設置は国内初だ。500人を超す患者を調べた西嶋智洋科長は「一人ひとりの健康状態などに応じた治療を施す必要がある」と指摘する。というのも、高齢者の健康状態は予想以上に様々で、中年並みに健康な人も、極端に体力が落ちた人もいることがわかったからだ。

  家族の支援があるかないかでも、治療経過は異なってくることもあるという。同センターでは75歳以上の初診の全てのがん患者に、まず「G8」という簡易な健康状態の評価を実施する。看護師が栄養状態、内服薬、歩行や抑うつなどを5分程度で問診し、0〜17点で採点する。点数が低く、主治医が必要性が高いと判断した患者に、約1時間かけて老年腫瘍科で機能を評価する。評価でまず調べるのは運動能力だ。4㍍を歩く速度や、椅子に座った状態から足の力だけで立ち上がるのにかかる時間などを測る。次に、日常生活に必要な動作がどの程度できるかを調べる。歩行や着替え、食事などのほか、家事や交通機関の利用など一人暮らしに必要な動きが可能かを見る。認知機能のチェックに加え、持病や同居する家族の有無や、抑うつ傾向などの精神状態、直近の栄養状態も考慮。

  全ての結果を点数化し、抗癌剤の使用量や期間、手術をするかどうかなどの治療の種類や体への負担などを主治医へ提案する仕組みだ。西嶋科長は「標準的に決まった治療より体への負担を落とした方がよい患者も多いし、年齢が高くても標準的な治療を安全にできる人もいる」と機能評価の重要性を訴える。対象年齢ははっきり定めているわけではないが、年齢が上がってくると健康状態などの個人差が大きくなる傾向があるため、「主治医の判断で60歳代でも詳細な評価を実施することがある」　（西嶋科長）。以前から高齢者の健康状態などの機能を調べてさまざまな病気の治療に生かす動きはあった。治療の影響の差が出やすい癌患者に焦点を当てる形で、東京都健康長寿医療センターの山本寛・呼吸器内科部長らが、肺がんが疑われた65歳以上のほぼ全員を調べてきた。歩行能力や認知機能、精神状態のほか、体幹と手足の筋肉の量も調べる。

  運動能力などが低下した患者はデイサービスへ通ったり、癌の治療に加えて筋力維持のリハビリや社会参加を促したりする提案をする。山本部長は「これまでの癌治療では、患者の年齢や元気さを医師が感覚的に判断して治療の種類を決めることが多い」と指摘する。実際に、事前に評価しないと、体が弱った高齢者へ多すぎる抗癌剤を投与して治療を続けられなくなったり、認知機能の低下で治療の内容を理解できずに中止したりすることもあったという。このような機能評価は島根大学病院や杏林大学病院、国立がん研究センター東病院なども積極的に実施している。日本人の半数が一生のうちに一度は癌を患う時代。高齢癌患者の健康状態に合わせた治療の重要性が増すが、．国立がん研究センターの松岡歩・特任研究員は「実施している医療機関は、まだ少ない」と話す。「きちんと機能評価をすると、1人の患者に40〜50分かかる」　（山本部長）。時間も人手もかかるため、日常の診療の中で実施するには医療機関の工夫のほか、国などの支援も必要だという。（草塩拓郎）

*普及に遅れ、効果検証始まる
日本で高齢癌患者の機能評価の普及は遅れている。先行するフランスでは、75歳以上の癌患者全員に簡易な評価を実施している。フランスは老年医が多く、各地の拠点で腫瘍医と緊密に協力し、健康状態などに応じて抗癌剤の使用の可否や種類を決めている。米国でも数十以上の病院が、機能評価を活用している。普及への鍵を握るのが、機能評価の効果の検証だ。米国やフランス、カナダでは効果を調べる臨床試験が進行中だ。抗癌剤の副作用が減り、患者の満足度が向上したという報告が出ている。国内でも島根大学の津端由佳里講師らは2019年10月に、臨床研究を始めた。75歳以上の1000人以上の肺癌患者を対象に、治療の満足度や生活の質（QOL）の変化、治療をやり遂げる人の比率などを調査。全国の81施設が参加し、23年末にも結果を公表する。津端講師は「機能評価が有用だと分かれば、普及につながる」と期待する。

2020-12-28・・・日経より引用
◆カプセル内視鏡大腸でも、保険適用拡大癌発見に期待
     性能・実施体制には課題

  飲み込んで消化管の中を検査するカプセル内視鏡が、患者数が多い大腸の病気や検査で使えるようになってきた。保険適用できる患者の対象が広がり、従来の内視鏡検査が難しい人の新たな選択肢になっている。ただ、まだ性能や実施体制に改善の余地があり、診療所などでの普及をどう進めるかなどの課題も浮かぶ。

  下痢に悩まされていた愛知県一宮市在住の女性（盟は11月、藤田医科大学病院で大腸検査が必要と言われた。肛門から入れる内視鏡検査には抵抗があると主治医に伝えたところ、カプセル内視鏡を使うことを勧められた。受けてみると、痛みや恥ずかしさを感じずに済んだという。大腸には異常が見つからなかったが、口から飲み込んで消化管全体を調べられたため、胃のポリープが見つかった。病院で下剤を大量に飲むなどの面倒もあるが、女性は「受けて良かった」と話す。カプセル内視鏡は2007年に、小腸を対象に国内で保険が適用された。胃や大腸の検査に使っていた従来の内視鏡が届かず中の様子がわかりにくいため、小腸は「暗黒の臓器」などとよばれていた。カプセル内視鏡の登場で難病も多い小腸の炎症疾患などを診断しやすくなり、全国の病院で導入が進んだという。

  約7年前に大腸の検査でも保険診療が可能になった。20年に範囲が拡大し、心臓病などの持病があったり、大腸が長めで内視鏡検査が難しかったりするケースなど、より多くの患者に使えるようになった。カプセル内視鏡は長さ約3cm、小指の先ほどの大きさだ。プラスチックのカプセルの中に小型カメラなどの部品が入っている。前日から下剤などを飲み、大腸を空にしてのぞむ。当日は病院でカプセル内視鏡を飲み込み、撮影データを受信する装置を携帯する。下剤をさらに飲んで、数〜十数時間後にカプセルの排せつを確認できたら終了だ。医師の読影には時間がかかるため、患者は後日結果を聞く。

  大腸は、がん検診の検便検査などで要精密検査と出ても受診率が低い。精密検査は主に内視鏡を使うが、肛門から入れることに抵抗や苦痛を感じる人が多いのも理由のひとつだ。カプセル内視鏡は口から飲み込むだけで検査できるため、藤田医科大学の大宮直木教授は「普及すれば、大腸精密検査の受診率向上につながる可能性がある」と期待する。実際、全国44病院で2016〜219年に大腸のカプセル内視鏡検査を受けた約1000人の分析でも、がん検診で便潜血(べんせんけつ・化学的検査によってわかる体内の微量の出血。潜出血)のあった人の検査が最も多かった。潰瘍性大腸炎が次に多く、腹痛や腹部の違和感が続いた。

  ただ国内での医療機関での導入数は小腸検査に追いついていない。国内向けに製造販売するコヴィディエンジャパン（東京・港）によると、同社のカプセル内視鏡は国内で小腸用が約700施設、大腸用が約200施設で使われている。新型コロナウイルスの感染リスクを考えて大腸用にカプセル内視鏡を新たに導入したケースも数例あったというが、保険適用拡大のあともあまり増えていないという。課題も見えている。全国の人では、カプセル内視鏡で大腸全体を観察できた一方、一部は途中までしかデータがとれなかった。大腸の形や長さによっては、カプセルの通過に時間がかかり過ぎるためだという。詳細に見たい部位や取り除きたいポリープなどが見つかったとしてもその場では対処できない。

  後日、従来の内視鏡検査をやり直す必要がある。検査の体制整備の充実も必要だ。下剤の飲み方の指導などのほか、検査後は、医師などが数万枚の画像を読影してから診断する必要がある。カプセル内視鏡に詳しい若宮渡部医院（千葉県市原市）の渡部宏嗣副院長は、「従来の検査を受けられない人の選択肢が増える意義は大きい」と指摘する。ただ、スタッフの負担なども考慮して同院ではまだ取り入れていないという。「読影支援や前処置の軽減などでより簡便に実施できるようになれば、カプセル内視鏡がむしろクリニックの診療の負担軽減にもつながるかもしれない」と話す。

*大腸がん精密検査の受診率低く
日本ではがんの中で、大腸がんの発症者数が部位別で一番多い。厚生労働省の全国がん登録の報告によると、017年に大腸がんと診断された人は約15万3千人にのぼる。女性は乳がんに次いで2番目に多く、男性は前立腺と胃に次いで3番目だ。同等の2019年人口動態統計では、死亡数も肺がんに次いで2番目に多い。2019年の厚生労働省の国民生活基礎調査によると、大腸のがん検診の受診率は男女共に半数以下だが、10年以降は徐々に向上している。検診で必要と判断された場合は、内視鏡やⅩ線を使った精密検査に進む。住民検診の実施などを担う日本対がん協会の調査によると、2017年度のがん検診で滴密検査が必要とされた約15万4千人のうち、実際に精密検査に進んだ人は約10万6千人（約69％）にとどまった。死亡率を下げるには、精密検査の受診率を上げる必要があるため、カプセル内視鏡の普及に期待する声は多い。（スレヴィン大浜華）

2021-03-01・・・日経より引用
◆コロナ下、潜む進行癌・外出自粛で検診数減少
     発見遅れ、死亡増加懸念も

  今後数年間に、進行した癌の患者や癌による死亡者が増加するとの懸念が癌治療の専門家の間で広まっている。新型コロナウイルス感染症の流行が続く中、病院を受診する新規患者数が減少したり、癌検診の受診数の減少などが続いているからだ。海外では発見などの遅れが癌死亡数の増加につながるとする研究も出てきた。

  国内有数のがん治療施設のがん研究会有明病院（東京・江東）の関満朗医事部長は「こんなに新患数が落ち込んだのは初めてだ」と話す。国内の癌患者数は、急速な高齢化を受け毎年増加している。同病院でも新患数はほぼ右肩上がりだったが、2020年4月から2021年1月の新患数は約8000人と前年同期比の8割にとどまった。コロナの影響で受診機会を逃した人が多かった可能性が高いという。手術数全体も同期間で約8割に低下した。同病院で低下が目立つのが乳癌などを扱う乳腺外科だ。2020年4月〜2021年1月の新患数は2019年度の同時期の67％と低い。大野真司副院長は「乳房のしこりに気づいてもコロナを理由に受診をためらった人もいたのではないか」と推測する。医療コンサルティングのグローバルヘルスコンサルティング・ジャパンが全国344病院の診療実績を分析したデータによると、2020年4〜10月に胃がんと前立腺がんの治療の入院症例は前年同時期より17％少なかった。

  同社によると、20年4〜6月の減少は、コロナ流行初期で病院が手術や検査を延期した影響もある。その後は診療所などへの受診が減り、がん疑いの精密検査などのための病院への紹介が減少したと考えられるという。ただし、地域差はある。例えば静岡県立静岡がんセンターでは、20年4〜9月の新患数は前年比で減ったが、年間手術数はほぼ同じだった。コロナの感染者数が比較的少ない地域などでは、大きな減少はないもようだ。一般にがんは数cmになるまでは症状は出にくく気づかないことが多い。がん検診などで1〜2cm程度の早期がんを発見し、治療することで、治りやすくなり、死亡率も低下する。

  だが、コロナ下では、がん検診の受診率も低下、まだ十分には回復していない。日本対がん協会が自治体を通じて実施する住民検診は、コロナ前で年間でのベ1千万人以上が受診していた。同協会が20年の夏にアンケート調査をしたところ、約30支部の6月の受診者数は前年の35％、7月は同62％にとどまった。検診を休止した支部もあったが、多くは再開した。通年の受診数はまだ出ていないが、同協会は「年度全体では3割以上の受診者数減少を見込む支部が多い」としている。高度な癌検診を進める国立がん研究センター中央病院検診センター（垂尻・中央）では、昨年6月に再開した検診を今年1月からの緊急事態宣言で再び休止中だ。2020年度の国内のがん検診数が減少する影響について、松田尚久検診センター長は早期がんの段階で発見できず、進行した状態で見つかるケースが増える可能性を指摘。

  「今後、治療後の5年生存率が下がることが懸念される」と話す。その上で、「（一般に）がんの発見までに時間がかかってがんのステージが進行したり、転移すると治りにくくなる。一つでも前のステージで見つけるのが大切だ」と呼びかける。海外では異体的な影響を試算する研究もある。英国のイングランド地方の研究では、20年4月に大腸がんなどの疑いで病院に紹介される人が63％減少し、大腸の内視鏡検査は92％減った。紹介人数は同年10月までに前年並みになったが、研究チームは4〜10月で3500人以上が診断や治療の機会を逃したとする。がんは診断が遅れると死亡率の上昇につながる。

  カナダなどの研究チームは複数の研究から、肺や大腸など主な7種類の癌について治療の遅れが死亡率に与える影響を試算。手術が4週間遅れると死亡する確率は6〜8％増加するという。例えば乳がんの場合、8週間の遅れは17％、12週間の遅れは26％の増加につながると試算した。ロックダウンなどで．1年間、全ての乳がん患者の手術が12週間遅れるとすると、英国では1400人、米国では6100人、カナダでは700人、オーストラリアでは500人多く亡くなる計算になった。（下野谷涼子、スレヴィン大浜華）

▼死亡原因と癌
　世界保健機関（WHO）によると、2018年には推定で960万人が癌で死亡した。死因別にみると2番目に多い。経済協力開発機構（OECD）によると、多くの国では心臓病など循環器系の疾患と癌が2大死因となっている。加盟国全体では4人に1人は癌で亡くなる。国内では死因の最多が癌。2019年に約38万人が癌で死亡した。20年に新型コロナで死亡したのは約3500人だった。

2023-02-18・・・日経より
◆癌を早期に見つける、１期なら生存率9割も
         体の負担軽い治療に／公費補助活用を

  癌は日本人の2人に1人以上がかかる身近な病気。早く見つけて治療をすれば治る可能性が高いが、新型コロナウイルス下の検診控えの影響で早期癌の発見が減っている。新型コロナの感染掟大から3年余り。がん検診から遠ざかっている人は早めに受診しよう。

  癌検診、受けているだろうか。日本対がん協会によると、2020年に自治体が実施した癌検診の受診者はコロナ禍前より約3割減少、21年も1割減だった。受診者減少の影響を受け、がん診断の現場でも変化が起こっている。国立癌研究センターが全国の癌診療連携拠点病院などの登録データ（21年）を集計した結果、多くのがん種で検診発見例が減少し、検診以外で見つかる例が増加。また早期癌が減っていることも判明した。国立がん研究センター検診研究部の中山富雄部長は「検診以外で発見される癌は症状が出てから医癒機関を受診して見つかるため、病状が進んでいることが多い。検診控えで早期癌が減る一方で、今後は進行がんが増えてくる可能性もある」と危惧する。

  例えば罹患数が最も多く、女性では死亡数1位でもある大腸癌。２０２１年の検診発見例はコロナ禍前の3％減で、検診以外での発見例は2％増。発見時のステージ（病期）で見ると、癌が浅い場所にあるステージ0期や1期の早期癌が減っていた。東邦大学医療センター大森病院消化器内科の松田尚久教授は「検診で見つかる大腸癌の約6割は早期がんだが、血便などの症状があって医療機関で発見される場合は約8割が進行がんという報告もある」と説明する。癌は初期には症状がほとんどなく、症状が出てくるころには病状が進んでいる。

  「早期がんを見つけるには、定期的な癌検診が欠かせない」と両氏は口をそろえる。癌を早期に見つける利点は大きい。第一に早期がんは治る確率が高い。ステージごとの5年生存率は大腸癌の場合、0期だと98％、1期なら９５％と100％に近い。ただしステージが進むにつれて生存率は下がり、遠隔転移のある4期になると2割を切る。男性の死亡数1位の肺癌も同様で、0期が96％、1期が84％だが、4期では8％に低下する。他の癌でも同様の傾向がある。早期だと体への負担が軽い治療を選択できることも利点だ。

  「大腸癌や胃癌などでは、内視鏡で癌を切除する『内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）』を受けられる。開腹手術に比べて切除範囲が格段に小さく、治療時間も入院期間も短くてすむ」　（松田教授）。他の癌でも、早期なら部分切除で臓器や機能を残すことが可能になる。現在、国が推奨し自治体が実施している癌検診は胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5種類で、対象年齢と頻度が決まっている。費用は自治体によって異なるが、公費補助があるので比較的安く受けられる。「前回の検診から間が空いている人は癌のリスクが高くなっていると自覚して必ず受診を。

  検診の結果、要精密検査と判定された場合も必ず受けてほしい」と中山部長。コロナ下で精密検査を先送りしているうちに、癌が進んでしまった人もいるという。もちろん、すでに何らかの症状が出ている場合は検診を待たず、早く医療機関へ。例えば大腸癌の場合は血便や下血、胃癌は胃痛や食欲不振、肺癌は血疫や長引く咳、乳癌は胸のしこりやくぼみ、子宮頸癌は不正出血や茶色いおりものなどがサインになる。「咳が続くのを新型コロナの後遺症だと思っていたら肺癌だったという例もある。症状が1週間以上続く場合は放置せずに受診を」と中山部長は助言する。（ライター佐田　節子）