癌全般の過程［03］
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2017-*07-17・・・日経より引用 ●闘病ブログ、心の支えに     「私は独りじゃない、勇気もらった」     肉声で体験語るサイトも、また鵜呑みは危険   6月下旬死去したフリーアナウンサーの小林麻央さんが害きつづったブログが話題になったが、ネット上では同じような闘病記が増え続けている。病気の悩みを打ち明ける患者に、同じ体験を持つ人がアドバイスや激励を書き込み、体験や情報を共有する。そこにあるのは、肉親や親友ほど親密ではないが他人の疎遠さでもない「2・5人称」の距離感。ネットで広がる共感が闘病の勇気を支える。「短い余命が更に縮むんじゃないかと発狂しそうです」。6月初め、埼玉県に住む漫画家、つかじ俊さん（哲がブログに書き込むと、「私もどれだけ泣いたか分かりません」　「克服できるよう、祈っています」と応援のメッセージが次々書き込まれた。検診で大腸がんが見つかったのが1年半前。ステージ3だった。「日記なんて書いたこともなかったが、ブログなら気が楽。どうせなら記録を残しておきたいと思った」 *患者をつなぐ   入院中はベッドの上からスマートフォン（スマホ）を使って体調の変化を入力。ツイッターでの発信も始めたが、4月には余命を宣告され覚悟を決めた。メッセージをくれる人と面識はほとんどないが、同じがん患者同士。その一言が心を支える。卵巣がんと闘う大阪府のサオリさん（37）もブログをきっかけに患者とつながった。「当初は周りに、同世代の患者が居なくて相談すらできなかった。不安な気持ちをはき出すためのブログだった」が、次第に同じ境遇の患者からコメントが届くように。「独りやないんや、と勇気をもらった」。癌が見つかって4年。ネットで知り合った伸間は、「友人や家族以上に素直に話せる存在」だ。   「ネット上の付き合いだけの人でも、亡くなると喪失感を感じる。それはリアルの世界と同じ」と語るのは大腸がんを経過観察中の、いきてるさん（57）。再発が不安で、自分より病が進行している人や既に亡くなった人のブログをたまに読む。そこからは病院で医師から聞く説明では分からない生と病が、よりリアルな言葉で伝わってくる。「自分の近未来を擬似体験しているのかもしれない」ネットの中でより広範囲に交流する動きもある。ステージ4の胆管がんで、小学3年生の子供がいる西口洋平さん（37）は昨年4月、交流サイト「キャンサーペアレンツ」を立ち上げた。子供を持つがん患者に限定したサイトの登録者は1100人を超え、今も増え続ける。   年齢も境遇も似かよっているから「お互い同情し合うというより、一体感の意識が強い」。西口さん自身、サイトで交流していると「ずっと生き続けられるのではという錯覚すら覚える」という。心の癒やしやよりどころを既存の宗教に求めようという「気持ちは全く生まれない。「むしろ、交流サイトが目に見えない神のような存在。ずっと続いてほしい」ただ、お互いを知っているようで知らない「2・5人称」の関係には、時に不確実な情報も紛れ込む、。「突然コメントが来て読んでみたら、怪しい健康食品の宣伝だったということが、よくあります」と、ある闘病ブログの筆者は話す。特定の医療手法や医療機関を勧めるメッセージも頻繁に届く。「不安を抱えるから、思わず飛びつきそうになる。それが怖い」 *うのみは危険   闘病ブログの内容も、患者本人が書いたからといってすべてが信頼できるわけではない。患者の生の声を大学の実習に取り入れている小橋元・独協医科大学教授は「ネット上のコメントには医学的に間違った情報が含まれることもある。検証せず、うのみにするのは危険」と注意を促す。ならばもう半歩踏み出し、2人称に近い立場で--I。患者自らが登場し、体験を肉声で語りかけるサイトがある。NPOのディペックス・ジャパン（東京・中央）は乳がん、前立腺がん、認知症などの患者をインタビューし、映像をネットで公開する活動を続けている。既に約230人分を収録。医学的にチェックした上で患者の語りを公開する。「顔が見え生の声が聞こえる動画には、活字情報にはない説得力と癒やしがある」と事務局長の佐久間りかさん（57）．は指摘する。東京都の秋元るみ子さん（65）は乳がんの再発予防治療の副作用で心身共に苦しんだ体験をこのサイトで語りかけた。「私は珍しい症例だが、同じ体験をする、人はいるはず。きっと誰かの役に立つ」と確信している。（田辺省二） 2018-08-22・・・日経より引用 ◆癌患者や遺族・対話で心のケア     役割増す精神腫瘍医     弱音受け止める存在に   日本人の死因のトップを占める「癌(がん)」。痛みやストレスに向き合うがん患者本人やその家族、遺族らに寄り添い、心のケアを重視する精神腫瘍医の役割が広がっている。がんを宣告された途端に死を意識して追い詰められる人も多く、精神疾患の予防や、道族の生活支援の一策として効果が期待されている。 *「人生が変わった」   IT関連企業に勤める千賀泰幸さん（59）は2015年夏、国立がん研究センター（東京・中央）で最も進行したステージの肺がんと診断された。手術は不可能で5年生存率は5％という。「白分が死ねばマンションのローンが払える」と考え、生きることをあきらめようとしていた。抗癌剤治療では激しい痛みが続き、不安感や家族を残す無力さで精神的に混乱していた。そんなときに主治医が勧めたのが同センターの精神腫瘍科科長の清水研医師だった。「一家の大黒柱だから家族には弱音を吐けない」。そう思っていた千賀さんだったが、清水医師に苦しい心の内を包み隠さず明かした。   「怖がってもいい」「泣いてもいいのでは」。そう声をかけられ、前向きに生きるきっかけとなった。千賀さんは今でも月1回外来に足を運ぶ。一時の悲観的な考えは消え、自分の経験を他のがん患者に伝える仕事を企画するほど元気になった。「悩んでいるとき、一緒に迷子になってくれた。おかげで人生が確実に変わった」　（千賀さん）清水医師のもとを訪れるのは患者だけではない。今年4月、外来に訪れた小峰裕美さん（56）はゆっくりとした口調で「本来であれば息子はこの春で社会人でした」と絞り出した。   小峰さんは2017年2月に当時21歳の息子を小児がんで亡くしてから、月1回程度通う。「この間が命日だったので、思うことがありまして」。小峰さんが切り出すと清水医師は「そうですよね」と深くうなずきながら聞き入った。この日、小峰さんは30分ほど最近の生活や感じていることなどを打ち明けた。悩みの相談だけでなく、近況報告だけで終わるときもある。小峰さんは「普段は気が張ることが多いが、ここは何でも話していい。自分の話を聞いてもらうだけでいつも少し楽になって帰ります」とほほ笑む。   清水医師は「患者のみならず、家族や遺族も自責の念で精神的に追い込まれることがある」と指摘。「こちらから質問して本人がはっと気づくこともある。我々が何か答えを出すのではなく、やりとりを通じて苦しい人を解放してあげることが役目」と話す。精神腫瘍学は癌患者の心のケアを目的に1970年代から欧米で広がった。心理学（サイコロジー）と腫瘍学（オンコロジー）を組み合わせて「サイコオンコロジー」とも呼ばれる。日本では1986年に学会が設立。2017年時点の会員数は約2千人で世界最大規模だ。*うつ病の防止に  がん患者や家族らの精神面の支援は長らく医療現場の課題だった。   日本医療政策機構が2010年にがん患者団体に所属する患者やその家族など約1440人を対象にした調査では、約2割が医療機関での癌の診断について「不満足」や「どちらかといえば不満足」と回答。そのうち過半数が「精神面に対するサポートが不十分」と感じていた。こうした問題を解消しうるサイコオンコロジーの国内における広がりを受け、当初は患者の心のケアが主に行われていたが、2000年代半ばから家族や遺族も継続的に支援していく動きが出てきた。先駆けとなったのが、埼玉医科大国際医療センター（埼玉県目高市）の大西秀樹教授が06年に日本で初めて立ち上げた「遺族外来」だった。   遺族は気持ちの整理がつかないうちに葬儀の準備などに追われる一方、親族からの何気ない励ましの言葉で傷つく場合もある。大西教授は「うつ病になる遺族は多い。親族間のトラブルに巻き込まれるケースもあり、しっかりケアしていく必要があると気づかされた」と話す。遺族のみならず、患者の治療の質を上げるために家族の思いに耳を傾けることも大事だと指摘する。ただ外来の6割を占めるのは患者本人。悪い知らせを伝えなければいけない瞬間も多い。   ある年の2月、大西教授は余命1、2カ月程度とみられるがん患者の男性に「私は桜の花は見られますか」と尋ねられた。曖昧な答えはできないと感じ、「見られないと思います」と告げたところ、男性はすがすがしい表情で「ありがとう」と口にしたという。若くして死と向き合った患者や、伴侶を失い落ち込んだ遺族など大西教授は多くの人の声に耳を傾けてきた。「つらいことを話すときは複雑な思いになるが、きちんと伝えるのが使命」と強調する。今では毎月約／200人の患者や遺族などと接し、遠方から大西教授のもとを訪れる遺族もいる。　（石原潤） *地域に偏り登録医少なく・アクセス向上が課題   患者や家族の心のケアの重要性が認識され始める一方、精神腫瘍医の地域偏在が課題になっている。日本サイコオンコロジー学会は2009年から、医師の勤務歴など一定の基準を満たす精神腫瘍医を「登録精神腫瘍医」として認定している。多くのがん診療連携拠点病院に精神腫瘍医は配置されているが、西高東低の傾向が強く2018年6月時点で認定者は75人だ。医療現場では認定についての認知度がまだ高くないといい、大西教授はまだ認定者がいない地域の医師に学会などで会ったときに登録精神腫瘍医の趣旨を説明し、認定者を増やそうとしている。国立がん研究センター中央病院の清水研医師も「精神腫瘍医の数は確実に増えているが、患者のアクセスのしやすさなど、まだまだ課題が多い」と話す。学会は登録精神腫瘍医の認定者を100人にまで増やすことを当面の目標としており、将来的には全都道府県に配置することを目指している。 2017-08-31・・・日経より引用 ●癌と共に働く     生存率向上「辞職し治療」脱する時     企業も理解し、新戦力に   日本では年間約100万人が新たに癌と診断され、その3割は15～64歳の就労世代だ。医療技術の向上で、癌になっても治療を続けながら働くことが可能になってきた。癌経験者の声をくみ上げ、働きやすい環環を整備する動きも出始めている。専門家は「癌んと診断されても仕事を辞めず、両立の道を探ろう」と呼びかけている。親族が患者になった経緯から膵臓（すいぞう）がん患者で組織するNPO法人、パンキャンジャパン（東京）を2006年に設立した真島喜幸理事長は、12年に膵臓内の至る所で細胞が癌化する多発性であることが分かり、膵臓をすべて取り除く手術を受けた。早期発見で転移の心配はなかったが、血糖値を諷整するホルモン、インスリンを作れなくなる。   手術の決断は悩んだ。担当の医師から「好きなゴルフはやめずに済み、お酒は少量なら飲める。海外旅行も可能だ」と聞き決心した。手術後当初は、朝食を取ると胃に激痛が走るなど予想していなかった事態に遭遇した。対処は試行錯誤。1年ほどかけて自分に合った生活スタイルを探った。今は米国製のインスリンポンプを装著し、食事と一緒に消化酵素を服用する。NPO経営に支障のない生活を送っている。膵臓がんは診断から5年後の生存率が約8％。治癒の難しいがんの代表といわれる。治療法の改善で20年ごろの5年後生存率は12％になると予想されている。   「就労と治療の両立は真剣に考えなければいけない問題だ」　（真畠理事長）。膵臓がん経験者は全国に約4万人おり、神奈川や静岡、大阪などに支部を設け、活動基盤を強化中だ。がん患者の就労と治療の両立支援は、12年に決まった国の第2期がん対策推進基本計画に明記され本格的に始まった。癌と診断されると精神的なショックは大きい。働いていると「治療に専念しなければ」と思い込み仕事を辞めてしまうケースがよくあった。前立腺がんや乳がんなどで5年後の生存率は90％を超え、働きながら治療する生活が可能だ。早まって退職したことを後悔する人も多い。   国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部の高橋都部長は「がんにかかれば戦力外という紋切り型の発想はやめよう」と強調する。癌患者が職場や医療機関などと意思疎通を深め、働きやすい環境づくりを目指そうと説く。一番大きな問題は、医療費の高さや収入減少などの経済面だ。うまい解決策はなく、上司や人事担当者と相談してできるだけ収入を減らさない働き方を探るのがよいだろう。   癌を経験した人ほど仕事の意義を深く考える傾向が高いという報告も多い。「周辺の従業員にプラスの影響を及ぼす。新たな戦力ととらえ直してもいい」（高橋部長）。企業の側も発想の転換が大切になる。職場環境の理解も重要だ。癌の種類や進行度、治療法などによって症状や副作用による障害が患者によって異なる。患者本人が医療機関から正確な情報を聞き職場に伝えないと、治療のためでも休みが取りづらいなどの行き違いが起きる。   患者が女性で上司が男性の場合、体調の変化を伝えにくい。個々人の状況に応じた配慮ある仕組みをどう整えるかが問われるだろう。仕事と治療の両立は癌患者だけに限る話ではない。ほかの慢性的な病気や障害を抱える人にも通じるし、すべての人の働き方の改革につながる。日本が取り組まなければいけない課題だ。（編集委員　永田好生） *官民で広がる支援、情報発信や雇用奨励金   どうやったら働きながら治療ができるのか。誰に相談すればよいのか分からない問題も深刻だ。医療機関や愚者団体、行政が様々な支援を始めている。国立癌研究センターは2015年から毎年「がんと就労白書」を編さんしてきた。様々な企業に勤めるがん患者をインタビューし、どうやって両立しているのかを具体的に解脱している。患者団体の活動も最近は活発だ。NPO法人のキャンサーネットジャパン、一般社団法人のグループ・ネクサス・ジャパンやCSRプロジェクトなどが患者間の情報交換に加え、癌研究や患者支援の提言にも力を注いでいる。東京都は今年度から、癌患者の雇用に前向きな中小企業に奨励金を出す制度を始めた。6カ月以上の継続雇用などが条件で1人あたり40万～60万円。他の自治体にも広がりそうだ。 2017-09-18・・・日経より引用 ●癌ゲノム医療広がる     遺伝子調べ上げ個別に治療方針     費用が課題、保険適用目指す   人のゲノム（全遺伝情報）が解読されて14年が過ぎ、癌治療を中心にゲノム情報を活用した医療が進んでいる。患者のがん組織などをもとに癌に関連する遺伝子に異常がないか大量に調べて、治療方針を決める個別化医療の時代へと移りつつある。検査コストや受け入れ体制などに課題はあるが、より効果が高く、副作用が少ない医療が実現すると期待されている。   60代の女性Aさんは、多数の臓器にがんが見つかった。どこで最初にがんができたのかを調べるため、がん関連遺伝子を網羅的に調べる検査を受けることになった。最初にがんができた場所によって治療法が異なるからだ。検査の結果、生殖細胞でBRCA2という遺伝子に異常が見つかり、卵巣がんだと判明した。この退伝子異常には抗がん剤「オラバリブ」が効くことが知られているが、国内は未承認。仕方なく別の薬を使いながら承認を待っている。がんのゲノム医療は一般に、患者のがん組織などを採取してがん関連遺伝子を大量に調べる。その異常に合わせて効果的な治療法を選択する。国内では、2015年から京都大学などで始まった。   遺伝子検査をすると、今後悪化する可能性が高いのかどうかも予測できる。膵臓（すいぞう）がんと診断された50代の男性は、手術をすべきか判断するため遺伝子検査をした。検査の結果、悪化する可能性が高いと分かり、手術はしないで抗がん剤だけで治療することになった。北海道がんセンターは今年7月、「プレシジョン検査」と呼ぶ独自の遺伝子検査を開始した。手術で患者から切除した生体組織などを使って、がんに関連する160遺伝子を調べる。   そのデータをもとに医師が治療方針を決める。検査をしてから、結果を患者に説明するまでには約3週間かかるという。同センターは現状では、1週間に約6人検査している。公的保険がきかないため、患者は自費で65万円かかる。ゲノム医療は始まったばかりで、さまざまな検査法が登場している。国立がん研究センター中央病院は16年5月に「TOP－GEAR」というがん関連遺伝子を網羅的に調べる臨床研究を始めた。国立がん研究センターと遺伝子検査のシスメックスが開発した「NCCオンコパネル」と呼ぶ独自の遺伝子解析キットを使う。国際的な基準に沿って病院内に作った検査室で、1日あたり2人の遺伝子を調べている。   この検査法は114個のがん関連遺伝子の異常を約2週間をメドに解析している。今年5月までに治療の手立てがなくなった207人の患者を調べた。遺伝子の異常が1つ以上見つかったのは全体の約8割だった。ただ、その遺伝子異常に適した薬が見つかり授与された患者の割合は、約10％にとどまった。藤原康弘副院長は「なんらかの薬が効くと考えられる遺伝子異常は、約半数の患者で見つかる。だが、国内での臨床試験（治験）の進み具合や患者の容体などによって、実際に薬を投与できる割合は下がってしまう」と説明する。   ゲノム医療は北海道大学や岡山大学、千葉大学などでも始まった。ただ、これらの大学の中には米国に患者の組織などを送って検査してもらう場合もあった。米国で先がけて開発、導入されたため実績がある半面、結果がわかるまでに4週間以上、費用も90万円近くかかるのが難点だった。検査期間は国内で分析できる体制が整えば短くなる見込みだ。シスメックスが7月から国内拠点で遺伝子を解析する事業を始めるなど整備は進んでいる。ただ、検査費用の問題は残る。同社のNCCオンコパネルは試薬代だけで30万円かかる。   人件費などを加えると自由診療では患者の負担は大きい。同社は実施中の国立がん研究センターの臨床研究の成果などをもとに、早ければ来年にも体外診断用医薬品としての承認を申請するとみられる。今後、厚生労働省も保険適用とする退伝子検査の範囲を広げるだろうと予想されている。ゲノム医療の費用対効果はまだ明確にはなっていないが、余分な投薬や副作用への対応が減ることで、社会全体の医療費削減にもつながると期待されている。保険適用で患者の負担も減れば、全国に急速に広がることになるだろう。 （西山彰彦） *中核拠点で人材育成   北海道大学の秋田弘俊教授は「遺伝子診断を実施する医師や技師など様々な人材育成を急ぐ必要がある」と普及への課題を指摘する。同大では今年3月まで独自の遺伝子検査を自由診療で実施していたが、担当医が北海道がんセンターに移ったため、大学独自の検査は休止して外注に切り替えた。「がん関連遺伝子を調べて治療方針を決める臨床研究を早期に始めたい」と秋田教授は話す。   6月、厚労省の「がんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会」が報告書をまとめ、今年度中に「がんゲノム中核拠点病院」を7カ所程度指定することになった。段階的に各都道府県の体制を整備する考えで、2年以内に「がんゲノム医療拠点病院」を、数年後には中核病院と連携してゲノム医療を提供する「がんゲノム医療連携病院」を設けることを検討している。中核拠点は人材育成の役割も担う。がんゲノム医療に精通した医師のほか、遺伝子の異常に基づく治療を理解した看護師や薬剤師、病理と解析技術に精通した臨床検査技師、遺伝カウンセラーなどの育成を進める。 2017-09-20・・・日経より引用 ●癌克服不可欠な政策後押し   厳しい数字がある。2015年に癌で死亡した人は世界全体で880万人に上った。癌は心臓病に次いで死因の2位だった。米国人の約4割は生涯に一度は癌と診断される。アフリカでは現在、マラリアより癌で死亡する人の方が多い。ところが統計をいくら眺めても、細胞の静かだが止めることのできない反乱によって引き起こされる癌の恐怖はわからない。似たような恐怖や不安をかき立てるのはアルツハイマー病だけだ。   この種の脅威に直面すると人は当然ながら、科学の飛躍的進歩が新たな治療法をもたらしてくれることに期待を寄せる。これはあながち的外れではない。この数十年、遺伝子の塩基配列の解読や、分子標的治療など数多くの技術進歩のおかげで、癌で亡くなる人は減少が続いている。米国の白血病患者の5年生存率は1970年代半ばまでは34％だったが、2006～2012年にはほぼ倍の63％に上昇した。癌を克服した米国人も現在の1550万人から、向こう10年間で2000万人に増えるとみられている。   発展途上国も大きな成果を上げている。中南米諸国の1部では、前立腺がんと乳がんの生存率がわずか10年間で2割も上昇した。純粋に技術面から見れば将来、ほとんどの癌は科学の力で慢性疾患か治癒可能な病気に変わっていくと考えられる。だが、癌と闘っているのは研究室だけではない。病院の手術室や学校、公的医療制度や政府機関などもそうだ。そうした現場の〝戦況〞は芳しいものではない。まずは喜ばしい話から紹介しよう。多くの癌は現在、早期に発見すれば治療できる。前立腺がんと診断された英国人男性の10年生存率は1970年代前半には25％だったが、今は8割だ。   肺がんや膵臓（すいぞう）がん、脳腫瘍などは発見や治療が難しいが、技術は着実に進歩している。早期診断には呼気からがんを発見する機器などが使われているし、腫瘍から放出されたDNAを血液検査で検出することも可能だ。ゲノム（全遺伝情報）解析技術を用いれば、新薬がどの細胞を標的にすればいいか特定しやすくなる。癌の3大療法である手術、放射線、化学療法も20世紀に確立したとはいえ、すべてで技術の向上が続いている。放射線技師は腫瘍殺傷のため、病巣にはガンマ線を多方向から当てて線量を高め、周りの正常細胞にはあまりダメージを与えないように少なく照射することができるようになった。   腫瘍に栄養を運ぶ血管の成長を止めたり、癌細胞の持つDNA修復機能が働かないようにしたりする新薬も登場した。癌は冷酷非情に増殖するかもしれないが、科学も容赦なく癌と闘っている。今、最も期待を集めているのが免疫療法と呼ばれる、ここ数年で生まれた新たな治療法だ。がん細胞には人間の免疫システムに備わっているブレーキ機能を作動する力がある。免疫療法では初めにこのブレーキが事実上、作動しないようにしてしまい、白血球に腫瘍を攻撃させる。象だ初期段階だが、臨床試験に参加した被験者の一部は長期間の「寛解」に連した。完治したとまではいえないが、症状がほとんどなくなる状態だ。   こうした治療法では、様々な種類のがんを対象に1000件を優に超える臨床試験が行われている。今や免疫細胞のゲノムを編集し直し、より効果的に癌と闘えるようにすることも可能だ。8月には米国で初めてこの遺伝子寮法が承認された。とは小え、新たな治琴法を待たなくても、がん患者の生存率を高める方法はある。各国の生存率には先進国、発展途上国を問わず大きな開きがある。経済発展の度合いが同じでも、男性の死亡率が女性よりはるかに高い国もあれば、男女ともに低い国もある。   米国とカナダでは3大癌の5年生存率は70％を上回る。ドイツも60％だが、英国では52％にとどまる。同じ国でも違いがあ常例えば、米国は治療全般に関しては合格点に達するが、生存率には極めて大きな差異がある。黒人男性は癌全体の死亡率が白人男性より24％高く、乳がんでは黒人が白人を42％も上回る。居住地域によっても異なり、命を落とす患者は都市部より地方に多い。国ごとの格差には医療支出の差も反映されている。低・中所得国では、放射線治療が必要な患者の半数以上に届いていない。もっとも、大規模な予算をつけても良い結果につながるとは限らない。   アイスランドとポルトガルはがん関連の医療支出が国内総生産（GDP）比で英国やデンマークより少ないにもかかわらず、生存率は全てのがんでこの2国を上回っていることが、これまでの研究で明らかになった。むしろ、問題は多くの場合、予算規模ではなく使い方にある。一例を挙げれば、子宮頸（けい）がんや頭頚部がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）にはワクチンが存在する。アフリカのルワンダは2011年にワクチンの定期接種を始め、20年までに子宮頸がんの撲滅を目指している。   ほかの国では取り組みがこれほど組織化されてはいない。仮にインドでワクチン接種が実施されれば、毎年12万人が子宮頸癌にならずにすむともみられている。政策立案者は非力ではないはずだ。どの治療法（やその組み合わせ）が最も有効かを検証しなければならない。英国では抗がん剤基金から約13億増（約1960億円）が支出され、高額な新薬が手に入りやすくなったが、基金は薬の有効性についての評価してこなかった。これは非常に残念なことだ。がん患者の登録制度を利用し発症と生存の状況を突き合わせれば、どこに患者があるかが浮き彫りになるだろう。   医療を受けやすくすることも大切だ。実際、米国ではオバマ前政権が医療保険制度改革法（オバマケア）を施行して以降、可能な限り早期の段階で癌が見つかる米国人の数が増加した。ただ、予防が最善の治療法であることに変わりはない。喫煙を減らす取り組みにより2008年から2014年の間に合計2200万人が死を免れた（その多くは癌によるものだ）。世界保健機関（WHO）はたばこの価格の最低でも75％を税金にするよう提言しているが、実践している国は人口で見て世界の1割にすぎない。   課税や予算措置は、陽子線や優れた力を持つ抗体を使った治療などと比べ、かなり地味だ。しかし専門知識を持った官僚の決断は、医療現場で働く技師の技術力と同じくらい重要といえる。何百万もの人が癌で命を落とすのは単に科学の進歩が追いついていないからではなく、政策面での後押しが不足しているからでもある。　（9月16日号） ◆癌診断101万人     国立がんセンター予測     今年、高齢化で最多に   国立癌研究センターは、2017年に新たに癌と診断される人は101万4000人とする予測を発表した。癌で死亡する人は37万8000人とした。それぞれ過去最多。高齢化を背景に、今後も患者は増加する見通しだ。癌の雁患（りかん）、死亡統計は数年遅れで公表されるため、同センターは新規の患者と死亡者の予測を公表している。人口動態統計や過去10年程度の曜患、死亡データなどをもとに算出した。今年癌と診断されるのは、男性57万6000人、女性43万8000人と予測。全体で16年の予測より3800人増えた。部位別で見ると、大腸、胃、肺、前立腺、乳房の順で多かった。死亡者の予測は全体で同4000人増えた。   部位別では肺がんが最も多かった。今回まとまった13年の統計についても公表した。新たにがんと診断された患者は86万2000人（推計値）で前年よりやや減少した。同センターは「減ったのはデータの処理の仕方を変えたため」と説明しており、長期的には増加傾向にあるという。男性49万8700人、女性36万3700人。部位別でみると男性は胃、肺、大腸の順に多く、女性は乳房、大腸、胃の順だった。新たに癌と診断される人の割合は、日本海側に多い傾向がみられた。都道府県別では広島や鳥取、秋田、石川、富山が多かった。部位別では、胃がんは男女とも秋田、山形で多く、死亡率も高かった。大腸がんは秋田、広島、京都で男女とも多かった。死亡率が最も高かったのは青森だった。肺がんは北海道と鳥取が男女とも多く、死亡率も高かった。 2018-05-30・・・日経より引用 ◆癌羅患率若年層も公表     国立癌研、初の種類別内訳   国立癌研究センターは30日、0〜14歳の小児と15〜39歳の思春期・若年成人を指す「AYA世代」での癌の罹患（りかん）状況を公表した。最も患者数が多い癌は、0〜19歳では白血病、20代は精巣癌や卵巣がんなどの胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、30代は女性乳癌だった。AYA世代の癌に関する詳しい調査は初めてという。今回の調査では、各都道府県で集計した2009〜2011年の「地域癌登録」の診断例データを使用。一定の精度を満たした27府県分を分析した。   2007年には地域癌登録をもとに小児癌の罹患率のみを公表していたが、データの対象地域は15府県分だった。今回はより多くの地域をカバーした上、AYA世代までの癌の罹患率と種類別の内訳を初めて示した。罹患率では小児が人口10万人あたり12・3例、15〜19歳では同14・2例、20代は同31・1例、30代は同91・1例だった。この罹患率を日本全体の人口に当てはめて1年間にがんと診断される症例数を推計すると、小児が約2100例、15〜19歳が約900例、20代で約4200例、30代が約1万6．300例に上る。国立癌研究センターによると、罹患率は07年の調査に比べ全体的に高くなった。   同年に癌治療の地域拠点となる「癌診療連携拠点病院」が全国で指定され、「癌登録の精度が向上したことが大きい」　（同センター）という。年代別に患った癌の種類をみると、小児では白血病（38％）が最多。15〜19歳でも白血病（24％）が一番多く、精巣癌や卵巣癌など胚細胞腫瘍・性腺腫瘍（17％）が続いた。20代では胚細胞腫瘍・性腺腫瘍（16％）が首位で甲状腺癌（12％）も目立った。30代は女性乳癌（22％）が最多で、2位は子宮頸（けい）癌（13％）となった。小児では血液関連の癌が多く、年を取るにつれ、体の表面や臓器を覆う上皮性の細胞の癌が目立つ傾向となった。 ▼AYA世代 　思春期（AdO1eSCen－）と若年成人（YOungAdull）の頭文字を組み合わせた言葉。学術的な明確な定義はなく、国や研究機関によって「15〜29歳」「15〜39歳」と幅がある。就職や結婚など人生の岐路と癌治療の両立を迫られ、悩みをかかえるケースも多い。国が治療体制や支援策の充実を進めている。 2018-06-22・・・日経より引用 ◆癌遺児にケアの輪     お父さん、死んじゃいました     思い語り、悲しみ和らぐ   フリーアナウンサー、小林麻央さん（享年34）が乳癌で亡くなって22日で丸1年となる。幼い子供2人を育てながら、ブログに残した闘病記が共感と注目を集めた。がんと診断される子育て世代の患者は毎年5万人超。親との死別を経験する子供は少なくない。遺児の気持ちに寄り添い悲しみを和らげる取り組みが少しずつ広がっている。「お父さんがんで死んじゃいました」。5月下旬、東京都内の一室。5歳から中学生まで11人の子供が輪をつくり、自己紹介をして誰を亡くしたかを順に話した。   うまく話ができない子供がいても、トレーニングを受けた8人のスタッフが静かに見守る。親をがんで亡くした子供を支えるNPO法人「AIMS」　（東京）が2012年から2カ月に1度開くグリーフケアの会。米国で長年、子供の心のケアに取り組む団体と連携し、約2時間のプログラムを行う。子供の会と並行して大人の会を開き、愛知など遠方から訪れる親子もいる。「あそびの時間」では、カードゲームや手芸に没頭したり、風船を使って体を思い切り動かしたりして自分の気持ちを表現する。   「おはなしの時間」は亡き親に関することを語り合う時間。低年齢児は絵で表現することもある。「元気そうに見えても子供の本心は分からないと肝に銘じている」と話すのは代表を務める高井伸太郎さん（盟。周りの大人に気をつかい、親の死を経験する前と変わらないように振る舞う子供もいるという。中には自分の風邪が原因で親が亡くなったと思い込む幼い子や、学校で親の死を明かさない子も。   AIMS設立を提案したのは、高井さんの姉で元NHKアナウンサーの小林真理子さんだった。小林さんは11年4月に胃癌が分かり、余命半年と告げられた。当時6歳の一人娘について「幼くまだ十分に自分の思いを周囲に伝えられない。心のケアはどうしたらいいのか」と悩んでいたという。小林さんは同年9月、43歳で他界した。「この世を無念にも去らざるを得ないお父さんやお母さんの希望になり、残された最愛の子どもたちの心の手助けができれば」。   そんなメッセージを残して旅立った。参加した子供からは「1人じゃないと感じた」（7歳女児）、「友達や先生に親を亡くした経験を話せるようになった」（10歳女児）などの声が寄せられる。がん遺児のみを対象とするこうしたケアの場はほとんどなく、より多くの子供を支えようと、10月からは大阪市内でもプログラムを始める。高井さんは「心の回復には波があり、悲しみに終わりはない。長い目でサポートしたい」と話す。 *子持つ患者、推計5．6万人   国立がんセンター「支援体制必要」   国立がん研究センターは2015年、子供を持つがん患者の実態調査を初めて発表した。国内で新たにがんの診断を受ける患者のうち、18歳未満の子供を持つ患者は年間約5万6千人、その子供は約8万7千人と推計される。がんになった親の平均年齢は男性が46・6歳、女性が43・7歳。子供の平均年齢は11・2歳で、0〜12歳までが半数を超えた。男性は胃がん（15・6％）、肺がん（13・2％）、女性は乳がん（40・l％）、子宮がん（10・4％）が多かった。厚生労働省によると、子育て世代にあたる20〜59歳の患者は全世代の患者数の2割近くを占める。国立がん研究センターは「子供のいる癌患者の実態が把握されてこなかった。支援体制づくりが必要だ」と指摘。近年は闘病する親を持つ子供のケアにあたる病院や民間団体も増えている。 2018-08-02・・・日経より引用 ◆がん標準治療広がる、国立がんセンター     実施率、6項目で上昇     肝臓機能検査は9割   国立がん研究センターは2日、2014年にがんと診断された患者のうち、専門医が推奨する治療法の「榛準治療」を受けた患者の割合が73％だったとの調査結果を公表した。前年を1漕上回り、胃がんや肺がんなど9項目の標準治療のうち6項目で前年の実施率を上回った。同センターは「標準治療を受けられる体制が一定は整備されている」と分析している。   調査では全国の病院424施設でがんと診断された約56万人分のデータを分析。大腸がん、肺がん、乳がん、胃がん、肝臓がんの5種類それぞれの標準治療と、各臓器に共通する計9種類の標準治療の実施状況を調べた。昨年公表した13年分より病院数が約130施設増加し、対象人数も約11万人増えた。最も実施率が高かった肝臓がん切除の初回手術前に行う肝臓の機能検査で90・9％。前年より1・4ポイント減ったが9割を超えた。初期の肺がんに対する手術や放射線治療も88・7％と高かった。   l万、肺がんの手術後に行う抗がん剤治療は44・1％、乳がんで乳房切除後に再発リスクが高い患者が受ける放射線療法は35・7％にとどまっていた。調査の公表は今年で3回目。実施率の全体平均は初回が68％、2回目が72％、3回目の今回が73％だった。標準治療を実施しなかった理由のうち、患者などの希望や他の病気との兼ね合いなどの合理的な理由で取りやめた事例を除くと、9つの榛準治療項目のうち6つで実施率が推計90％以上だった。国立がん研究センターの東尚弘がん臨床情報部長は「治療の質を充実させるため、各病院は標準治療を実施していない理由を詳しく調べ、適切に治療方針を検討したのかどうかを検証してほしい」と求めている。 2018-09-03・・・日経より引用 ◆相次ぐ癌結果の見落とし     悩む画像診断現場     偶発所見の報告課題   健康診断から精密検査まで、あらゆる場面で重宝される画像診断。しかし、癌の「見落とし」事例が相次いでいる。診断結果をしっかり生かすうえでの課題は何か。患者はどのような心構えで検査に臨んだらよいのか。現場で探った。「1人の検査で撮る脳の画像は約700枚に達します」。日本放射線科専門医会・医会理事長を務める荏原病院の井田正博放射線科部長が、コンピュータト断層撮影装置（CT）の膨大な検査画像をコンピューター画面に映しだした。CTはⅩ緑をあて、効率よく臓器や血管を見る。受診者の横たわった台がトンネルのような空間を少しずつ動き、内側に組み込まれた検出器が回転しながら画像を撮る。   受診者を薄くスライスしながら断面を見ていくイメージだ。最新の装置は頭部画像を約10秒で、首から骨盤に至る画像を15～20秒で撮れる。3次元の立体画像をつくり、様々な角度から見ることも可能だ。そこから病気の正確な診断と治療に役立つ情報を読み取る「読影」の技術や知識をもつのが、放射線診断専門医だ。患者の主治医から検査の依頼を受けて、画像を精査する。荏原病院では脳卒中患者を多く受け入れており、CT検査ではまず脳内の様子を詳しく調べる。ただ心臓や大動脈の異常を伴う場合もあり、時間もかからないため、画像は腰あたりまで広く撮る。すると、偶然に癌が見つかることもある。こうした「偶発的」ながんの所見は50例に数例程度ある。 *緊急連絡難しく   主治医には命にかかわる脳に関する情報から伝え、報告内容は優先順位を付けて簡潔にする。緊急時には電話連絡もありうるが、診察や手術の妨げになるので実際には難しいという。良性の腫瘍や初期の小さな癌は、数カ月後に再検査すれば十分というケースもある。これらをすべて、詳細に報告書に書くとは限らない。後から癌が悪化し「あのときわかっていれば」とならないためには、経過観象を忘れないよう医師や患者に注意喚起する仕組みが必要になる。   癌の専門病院なら、1回の検査ですべての癌を丁寧にチェックしてもらえそうだが、それも「間違い」と静岡県立静岡癌センターの遠藤正浩・画像診断科部長は断言する。同センターでは1日あたり150〜160人のCT画像をとるが、画像診断料の常勤医師は3人のみだ。手術後や抗癌剤の治療時に、特定の部位のがんを狙って撮影することが多い。「毎回、全部のがんを見ていたら対応しきれない」（西村哲夫副院長）どの部位のがんを検査するかによって、造影剤の入れ方や撮影のタイミング、回数なども異なる。   肝臓がんなら造影剤を入れた直後に白く目立って見える。逆に転移したがんだと、少し時間がたってから撮られた画像の方が見えやすい。機器を操作する放射線技師と読影を担当する診断医のノウハウを結集して、画像から最大限の情報を得る。「偶発的所見も結構ある」（遠藤部長）。目的以外の部位に怪しい影などが見つかれば、患者の主治医に報告する。たとえば肺癌を診ようとして膵臓（すいぞう）癌の凝いが出てくれば、別途膵臓がんのための検査を受けるよう勧めることにしている。 *結果確認を催促   画像診断結果は撮影の翌診療日までに主治医に報告する。主治医は報告を待つことなく自分の専門に関連した異常にはすぐ気づくが、それ以外は見落とす恐れもある。そこで、電子カルテに報告内容とともに確認ボタンが出るようにした。これを押さないと催促され続ける。読影者が直接、患者に画像の説明をすれば見落としの防止につながるとの考え方もある。ただ、「患者と接するのは主治医」という原則を曲げるのは難しいという。主治医への報告を患者に見せることについても、「あくまで専門家向けの内容で、症状について誤解を生んだり余計な心配をかけたりする懸念もあり好ましくない」との声が多い。 *専門医、人気の兆しも   経済協刀開発機構（OECD）のまとめによると、日本の人口100万人あたりコンピューター断層撮影装置（CT）設置台数は約107、磁気共鳴画像装置（MRI）は約51で、いずれも他を引き離して1位だ。一方、機器の管理や診断を担う放射線科医は人口100万人あたり50人以下と推定され、他国よりも少ない。CT画像などを読影する放射線診断専門医は認定を受けるのに7年間の研修が必要だ。現在5500人以上おり、毎年150〜200人ずつ増えてはいるものの、機器や検査数の増加に追いつかない。専門医が足りない理由の一つに、実際の治療にあたる医師に比べ地位が低いとみなされていたことがある。   下請け的なイメージがあり、あまり魅力的には映らなかった。同じことは、癌の診断を確定するため病理組織を詳しく調べる病理専門医などにも言える。米国で専門職として好待遇で迎えられ、尊敬もされているのとは大違いだ。ただ、最近は外科などに比べ、自分のペースで仕事がしやすい点などが評価され人気が出始めている。放射線診断専門医のセミナーはどれも盛況だという。ゲノム（全遺伝情報）と関連づけた診断やビッグデータ解析、人工知能（AI）の活用など新しい展開も期待されている。（編集委員　安藤惇） 2018-09-15・・・日経より引用 ◆癌闘病に必要な「動く力」     治療の適用可否に影響   国民の2人に1人は生涯で一度は癌と診断される時代。癌と闘いながら仕事を続けたり日常生活を送る上で、「立つ」「歩く」といった運動機能を維持することが重要だ。癌の治療によって筋力低下を招くこともある。日本整形外科学会が癌による移動機能の底下を防ぐプロジェクトに乗り出すなど、癌と運動器の関係に関心が高まっている。   約5年前に肺癌の治療を受けたAさん。現在がんの症状はなくなったが、治療を始めた59歳当時は、癌が進行して脊椎の3カ所に転移。医師から「余命半年」と告げられていた。がんの骨転移が原因で脚がマヒして動かせない状態だった。金沢大学付属病院では骨の病巣を取り除くとともにマヒの解消を計画。脊椎を摘出して人工椎体で置き換えた。これで運動機能がある程度回復、後続の本格的な治療が可能になった。Aさんのように、肺がんや前立腺がん、乳がんなどの患者は、がんが進行すると骨転移を起こすことがある。   転移する部位は、脊椎や大腿骨など股関節周辺、上腕骨など肩関節の周囲が多い。それが原因で下肢がマヒするなど運動機能が損なわれることがある。癌患者に手術や放射線治療、抗がん剤などの治療をどこまで受けさせるかは、患者の身体の状態に応じて判断される。歩行ができなかったり、寝たきりの状態では、本来の治標が見送られることも多い。金沢大学整形外科教授の土屋弘行さんによると「癌の治療をどこまで適用できるかは、患者が〝動ける〞レベルで決まってくる。運動器の機能を維持することが重要だ」と強調する。   がんの骨転移とは別に、がん治療を行ったことが原因で患者の運動機能が低下する。1日ベッドで寝ると筋肉が約2％失われ、抗がん剤治療を2週間続けると筋力が約30％低下するという研究結果もある。また、前立腺がんや乳がんのホルモン治療や、化学療法と併用されるステロイド投与によって、骨がもろくなる骨粗しょう症が進行することがある。土屋さんは「がん治療と併せて早期にリハビリテーションを始めるのが有効だ」という。見逃せないのは、中高齢の癌患者は変形性関節症や頸椎（けいつい）症、骨粗しょう症といった運動器の疾患がもともと多いこと。これと癌の症状を見分ける必要がある。   金沢大病院を受診した82歳の男性肺がん患者の場合、頚椎への転移が疑われてステージ4の進行がんといったん診断された。だが整形外科で再度検査したところ、骨転移ではなく変形性頚椎症であるとわかった。このためいったん見送っていた肺がんへの本格的な治療を行うことにした。癌や癌治療に伴う痛みやマヒの状態を改善することが、患者の質向上に役立つ。癌本来の治療と併せて運動器ケアに留意する意味は大きい。（編集委員　菖川和輝） *整形外科学会 移動機能の低下 ケア充実へ対策   日本整形外科学会は、癌患者の運動譜ケアを充実させるための活動に乗り出した。同学会は運動韓の障害で「立つ」　「歩く」といった機能が低下した状態を「ロコモティブシンドローム」と名付けていた。今回、癌の骨転移や、癌治療によって起きる運動器の障害により移動機能が低下した状態を「癌ロコモ」と呼び、治療現場などでの対策を探ることにした。同学会がこのほどまとめた調査では、全国の癌診療連携拠点病院の約6割で、患者の症状や治療方針を医師やスタッフが話し合う「キャンサーボード」に整形外科の医師が参加していた。今後、骨転移に特化した協議組織をつくるよう促すほか、「整形外科医による癌治療への介入の効果を実証したい」（山崎正志理事長）という。 18-09-20・・・日経より引用 ◆癌早期発見事業化競う     島津や日立、血液・尿を分析     低価格、普及のカギ   分析機器・医療機器メーカーが相次いで癌の早期発見サービスを事業化する。島津製作所は19日、血液から大腸癌の可能性を早期に発見するサービスを10月から始めると発表。日立製作所も尿から癌を見つける実証実験を始めた。機器の販売だけではなく、継続して稼ぐサービスを収益源として確立する。一段の普及には低価格化がカギとなりそうだ。   「分析技術で健康寿命に貢献する」。島津製作所の上田輝久社長は19日、京都市内で開いた事業説明会でこう話した。10月から京都市内の病院と連携。血液に含まれるアミノ酸や脂肪酸など8種類の物質を測定し、物質が一定量を超えた場合、9割の確率でがんの可能性が高いと判断できるという。測定後、精密検査を促す。内視鏡を使うがん検査などにくらべて利用者への負担が軽いとされる。将来は全国展開をはかる。日立製作所が4月から始めた実証実験では、尿に含まれるアミノ酸や脂質といった代謝物質約4000種類の中から癌の目印となる物質を数種類抽出して分析する。   特徴の違いで癌の可能性を検出する。乳がん、大腸がん、胆道がんなどを見分ける技術を開発しており、実証実験では検体の搬送方法やコストを確かめる。2020年代初めの実用化を目指す。東レは血液からほ種類のがんを同時に見つける検査薬を開発し、2020年をメドに発売する。血液中に分泌する核酸を特殊なチップで見いだし、異常を調べる。必要な血液は1滴で済み、乳がんなどの可能性を95％以上の確率で検出できる。技術以外に普及のカギを握るのが料金だ。島津が今回始めるサービスは自由診療で、検査費は約2万円。東レのケースも費用は2万円前後の見通しだ。   将来的に保険適用を目指し国などへの申請を検討しており、1万円程度に下がる可能性もあると島津は予測する。患者の体を撮影して病気を診断する画像診断機器でも、癌の早期発見の技術が広がっている。富士フイルムが開発するソフトウエアでは、コンピューター断層撮影装置（CT）で撮影した輪切りの画像を3次元に加工し、人工知能（AI）で分析。臓器の形から肺がんなどの発見につなげる。医師の目では見つけにくい小さな癌を発見できる可能性がある。国などの承認を得て19年度の実用化を目指す。NECは内視鏡の映像を処理し、癌を検出する技術を開発。   19年度に臨床試験を始める。AIを使う顔認証技術を応用し、見た目の特徴からがんを検出する。オリンパスは開発中の内視鏡の新製品にAIを活用した病気の診断支援技術などを搭載する見込みだ。がんの早期発見へのニーズは大きい。患者にとっては早い分、治療法の選択肢が広がり、治癒の可能性が高まる。15年度に3兆5889億円とこの10年で約1兆円増えた国内のがん治寮費の抑制にもっながる。伊藤忠商事が、がん治療を賞与に反映する仕組みを導入するなど、がんを患う社員が働き続ける環境を整える動きも広がる。   早期発見が普及すれば、がんとの共生を後押しし、社員の離脱などによる損失を抑える可能性もある。一方、島津や日立のような分析機器・医療機器メーカーにとっては強みを持つ分析技術を生かせるうえ、機器の売り切りのみというビジネスモデルからの脱却につながる可能性がある。島津は癌早期発見サービスを含む先端医療事業の売上高を20年3月期に17年3月期比で2倍の200億円に増やす目標を揚げる。治療だけでなく予防への関心の高まりという追い風を捉え、自社の成長につなげることができるか。各社の底力が試されている。（赤間建哉、秦野貢）