癌全般の過程[04]

2018-10-08・・・日経より引用
◆癌診断経て働き続ける
    時短・在宅勤務利用、自然な受け入れ安心

  医療の進歩で癌は長くつきあう病気になってきた。このため、働きながら治療ということも。特に女性がなりやすい乳癌などは働き盛りに患うことも多い。内閣府の「男女共同参画白書」は2018年版で初めて「女性と癌」に注目、検診受診率の向上や治療と仕事の両立が重要だと指摘する。柔軟に働ける職場づくりが求められている。

  働く人が、がんと診断された場合、職場に伝えるかどうか悩むことも多い。国立がん研究センターの高橋都・がんサバイバーシップ支援部長は「病気を職場で完全に伏せているのは調査で1割程度。実態はもっと多いだろう」とみる。病気への偏見や人事評価を懸念し、黙って有給休暇などで治療する人もいれば、離職してしまう場合もある。保険や医薬・医療機器など病気と関わる事業を手掛ける企業は、社員のがん治療を支える仕組み作りが進んでいる。アフラックのショップ支援課コンサルタント、辻恵美利さん（51）は16年9月、乳がんの診断が確定。仕事は店舗の接客向上のための研修の講師で地方出張もあり「日程調整が必要」と、がんの疑いがあると知った時点で上司に伝え、診断確定後に同僚らに部署の打ち合わせで話した。

  「仕事は辞めないでという医師の助言もあり、退職は選択肢になかった」と辻さん。今は地方出張は免除。3カ月に1回、経過観察で受診しながら講師として活躍する。治療中は仕事はおろか「涙しか出ない日」もあった。手術後は体力もなく、腕が上がらないなど後遺症にも苦しんだ。復帰できたのは「様々な働き方を選べたことと上司の対応が大きい」と話す。半年ぶりの本格的な仕事再開で助かったのは勤務時間をずらせる「シフト勤務」や「療養短時間勤務」。当初から「大丈夫」と笑顔で支えてくれた上司は資料作りや、病気体験をまとめる作業も在宅勤務と認めてくれた。「会社にいろいろな働き方の仕組みがあると分かった。

  体験を伝えて恩返ししたい」。辻さんは復帰後、17年12月に発足した、癌を体験した社員のコミュニティー「オールリボンズ」に加入した。活動の柱の一つは、不安や悩みを同じ立場で支え合うピアサポート。「闘病記はたくさんあるが、社内での振る舞い方などは意外と情報がない」と伊藤道博・人事部人事企画課長。参加者は自身の体験記を匿名(とくめい)で社内サイトにアップし、産業医を仲介役に、癌に雁患（りかん）した社員からの匿名相談に応じる。がん体験者なら誰でも参加でき、現在は女性11人と男性9人が集う。職場で病気を開示していない人もいる。事務局は一部の人事部員と産業医が担い、月1回は会社の就労支援などを話し合う会合も開く。

  15年に乳がんと診断された営業支社の30代のある女性社員は「同じ社員同士今後のキャリアや働き方の参考になり、愚痴も言える」と話す。この女性は乳房の再建手術後、炎症による緊急入院も経験。「自力だけでがんばるのは限界がある」と業務でかかわる相手には病気を伝え、「できる・できないなど自分の状況を適切に伝えるよう心がけている」。前出の高橋部長も「不調によって仕事に影響が出てしまうようなら同僚らの支援を得るのも手」と話す。「病気を説明することが必要にはなるが、無理して自分を追い込む前に上手に仲間の支援を引きだそう」と呼びかける。

  国立がん研究センターによると、生涯で乳がんになる女性は11人に1人と女性のがんの雁患数トップ。乳がんと子宮がん（罷患数5位）は20代後半から雁患率が上昇。働き盛りの40代後半から高まり、50代も高い。このことから50代前半までは女性のがんの雁患率が男性を上回る。厚生労働省の健康局が2010年の「国民生活基礎調査」から特別集計した結果では、仕事をしながら、癌で通院している人は男性が14・4万人に対し、女性は18・1万人。女性の就業率の上昇もあり、さらに増加するとみられる。テルモのクリニカルサボート部学術チームの課長、小山田香さん（55）は2007年に卵巣がんと診断され、2度の転移を経験。今は3カ月に1度、経過観察で受診しつつ働く。3度目の復帰の日、普段通り自席へ。「お帰りなさい。一同」。机上のメッセージにグっときた。

  「心の負担を感じずに済んだのは、過剰な気遣いなく皆が普通に受け入れてくれたおかげ」。最初に罹患を伝えた際の上司が傷病手当金の申請はじめ「自分で気づかないことまで淡々と手続きを進めてくれた」のもありがたかったという。がんは種類や症状も様々。一律ではない「働く」と「休む」の繰り返しを支えるため、テルモは17年に「がん就労支援ルール」を制度化した。患者の就労支援は、3月に策定された第3期がん対策推進基本計画でも重要課題に位置づけられた。高橋部長は「治療しながら働いている人もたくさんいる。本人の気持ちが第一だが、がんと診断されて即、『もう働けない』と思わないで」と強調している。

*早期発見へ検診身近に
「女性はぜひ検診を受けて」と辻さん。早期発見は治療のカギ。2009年に検診車での乳がん検診を導入したベネッセホールディングスでは、親友を乳がんで亡くした当時の人事担当の女性が制度化に尽力した。働く女性が増えるなか、業務の合間に受けやすい検診の広がりに期待したい。乳がんは自己触診も大切。エイボン・プロダクツ（東京・新宿）が10月に著作権フリーで公開した専門医監修の自己触診の動画「乳液セルフチェック」なども参考になる。取材した女性たちは口々に仕事を肩代わりしてくれた同僚への配慮や感謝を語った。「待ってるよ」の二言が励みになったとも。時に思わぬ不調に見舞われつつ働くうえで職場の支えは大きい。日ごろから相談しやすい雰囲気があれば罹患も伝えやすく一人で抱え込まずに済む。就労支援には柔軟な働き方など制度に加え、互いを尊重し風通しのよい職場づくりが欠かせない。（女性面編集長　佐々木玲子）

2019-01-07・・・日経より引用
◆見つけにくい癌、血液・尿で早期発見  千葉県癌センターなど

  早期発見が難しい膵臓（すいぞう）がんや腎臓がんを血液や尿で調べる技術開発が相次ぐ。千葉県癌センターは尿から膵臓がんの目印を見つける技術を開発。大阪大学は血液中の4種類の物質をもとに、85％の精度で患者を見分ける手法を作った。がん研究会などは腎臓がんの検査の目印を見つけた。それぞれ健康診断などの簡易検査で実用化できれば、早期治療や生存率向上につながる。膵臓がんは発見しにくく、6割以上の5年生存率を見込める「ステージ1」などの早期に見つかる患者は1割という報告がある。腎臓がんも血液検査での目印がなく、8割が別目的の検査で見つかっており、がんが大きくならないと自覚症状がない。

  磁気共鳴画像装置（MRI）など高価な装置で調べる方法もあるが利用が限られ、安く簡便な検査法が求められている。千葉県がんセンター外科の星野敢主任医長と石毛文隆医長は、癌から尿へ出るRNA人リボ核酸）の一種を目印に、膵臓がんを見つける技術を開発した。13人の患者と健康な30人を対象にした実験では、7割強の精度で患者を見分けることができた。実用化には9割の精度が必要とみており、複数の目印を組み合わせるなどの改良をする。企業に働きかけて実用化を目指す。大阪大学の土岐柘一郎教授と秋田裕史助教は、血液中の4種類の脂質から膵臓がんを調べる手法を開発した。116人の患者と138人の健康な人で試すと、患者を見分ける精度は85％だった。

  秋田助教は「精度は有望な水準にある。より多くの症例で確かめたい」と話す。がん研究会の植田幸嗣プロジェクトリーダーと大阪大学は、癌が血液中へ出す微粒子に着目。その表面にある分子の「AZUl」を目印に、腎臓がんを見つける手法を作った。初期の癌の患者でも半数以上を検出できた。東ソーが診断装置を作製しており、1〜2年後の臨床試験（治験）を目指す。血液や尿から癌を早期に見つける検査技術の開発には、島津製作所や日立製作所などの企業が積極的に取り組んでいる。だが乳癌や大腸癌など、患者数が多いがんが中心だ。

2019-10-18・・・日経より引用
◆若い癌患者女性75％、国立がんセンター20〜39歳で急増

国立癌研究センターと国立成育医療研究センターは0〜14歳の小児と15〜39歳の思春期・若年成人を指す「AYA世代」の癌患者に関する報告書を公表した。報告書によると、AYA世代の患者は75・9％を女性が占めていることが分かった。全世代では男性患者の方が多く、AYA世代では性別の割合が逆転している。20〜39歳で女性の子宮頸（けい）癌などが急増するためという。両センターがAYA世代の癌について分析するのは初めて。AYA世代は思春期（AdOleSCent）と若年成人（YOung Adult）からつくられた言葉。成長・発達段階でがんを発症すると身体的な負担だけでなく、進学、就職、結婚といった人生で重要な節目と治療を両立する負担も重い。両センターは癌治療の中核として国が指定する「がん診療連携拠点病院」などの患者データを集計。2016〜2017年に診察された小児の6667例、AYA世代の7万6822例を分析した。

小児癌患者のうち女性は44・6％と全年齢の割合（43・9％）と同水準だったが、AYA世代では女性が75・9％を占めた。年代別に見ると、19歳以下は女性は5割以下だが、20〜24歳で6割を超え、25歳以降は8割前後となる。国立成育医療研究センターの松本公一・小児がんセンター長は「20歳以降の女性に子宮頸がんや乳がんが急増する傾向にある」と語る。特に子宮頸がんは、今回の分析で明確に分類ができたものだけでも1万9533例に上った。また、小児がんについて医療機関ごとの治療実績を詳しく分析すると、実績の少ない医療機関で治療が難しい希少がんを担当している実態も浮かび上がった。2年間の小児がんの初回治療が1〜3例にとどまる146施設の202症例を分析したところ、うち最多の87例が脳腫瘍だった。松本センター長は「脳腫瘍は発達への影響も大きく、小児癌の専門医でなければ診療が難しい。今後、実態を精査していく必要がある」としている。

2019-08-19・・・日経より引用
◆癌治療見た目もケア、前向きな社会復帰支援、プロのメーク講習☆おしゃれウィッグ

  医療機関で、積極的に癌患者の治療の副作用で起こる見た目の変化をケアする取り組みが広がっている。癌研究会有明病院（東京・江東）では癌のトータルケア部門を新設し、患者を支援する仕組みを整えた。国立癌研究センター中央病院（東京・中央）でも医療者が主体となって見た目の相談に乗る。病院が患者を心理面からも支援し、治療や社会
復帰への前向きな取り組みを後押しする狙いだ。．

  6月、有明病院の正面入り口から少し進んだ1階の中央に「トータルケアコンシェルジュ」という看板がお目見えした。窓口には同病院の看護師長も務めたコンシェルジュの東江朝子さんが立ち、相談に応じている。気楽に話しかけやすいように、あえて椅子は置かない。立ち寄る患者や家族は1日に80〜90人ほどいるという。新設した窓口ではあらゆる種類の癌患者や家族を対象に、治療に伴う見た目の変化や職場への復帰など様々な困りごとの相談を一括に受ける。内容に応じて、トータルケア部門内の適切なサービスや受け皿などを紹介する。予約不要で、患者が欲しいタイミングで情報や支援を提供できる。

  これまでも部署ごとに相談に乗ることはあった。だが「（点在していた機能を）1つに統合し、病院全体で取り組むことで医療者の意識も変わり、多くの患者に支援が届きやすくなってきた」とトータルケア部門の設置を推進した大野真司副院長は狙いを話す。男女を問わず、癌治療で患者の多くが気にするものの一つは見た目の変化。ボランティアグループ「帽子クラブ」は、窓口から紹介を受けた患者などの脱毛や顔色の変化などの相談に乗る。眉のカットや化粧の手伝いのほか、プロの講師によるメークの講習会や安全な化粧品の紹介、帽子の販売などを主に週2回実施している。化粧をしたり、似合う帽子を見つけたりすることで、患者の気持ちは変化する。

  ある患者は「メークして久しぶりに心がおどった」と感謝の声を寄せた。帽子クラブを立ち上げた婦人科の宇津木久仁子検診部長は「毎日患者を診ている医師だからこそ、患者の必要なものが分かる」と病院で見た目ケアをすることの必要性を指摘する。先行して取り組んでいるのは国立癌研究センター中央病院だ。同病院1階にも医師や看護師らが患者の相談に乗る「アピアランス支援センター」がある。癌治療で起きる全ての外見変化が対象で、ウィッグや化粧品、人工乳房など様々な支援アイテムを試せる。外見のケアが、患者の治療に取り組む姿勢を前向きにする事例も出てきている。

  2018年9月に乳癌の手術をし、抗癌剤治療を受けた青山咲菜さん（仮名、54）は、治療前に同センターで試した金髪ショートヘアのウィッグを気に入り、すぐに購入を決めたバ　「ウィッグをかぶるのも楽しみだな」と思え、目の前が明るくなったという。治療にも積極的に立ち向かえた。「あのウィッグと出合っていなければ、女性としての自信を失って、外に出られず引きこもっていたかもしれない」と話す。当初は、抗癌剤の副作用に備えるための地味なウィッグを探していた。だが、野沢桂子センター長から「形から患者になる必要ない」と助言を受けて気持ちが楽になったという。同センターには約80個のウィッグが展示されている。

  人毛の医療用ウィッグのほか、おしゃれ用の金髪や赤髪のウィッグも並ぶ。帽子に付け毛をあわせて髪があるように見せる工夫なども医師などが紹介する。同センターは、月曜日から木曜日の正午から午後1時まで見学できるほか、週に2回、外見の変化に関する説明会も実施している。説明会に参加した人は、参加しない人よりも不安がなくなったという研究結果も出てきている。「見た目をケアすることで患者は前向きになってQOL（生活の質）が上がることが分かってきた。治療意欲も向上させられる」と野沢センター長は手応えを感じている。取り組みを広げるために、全国のがん診療連携拠点病院の医療者向けに研修会を毎年開催している。

  またより多くの医療従事者に情報を提供するために、年度内にもアピアランスケアの2ラーニング教材を完成させる予定だ。野沢センター長が2018年にがん患者や癌経験者の男女1034人を対象に行ったインターネッ、ト調査では、58％が手術の傷や脱毛など外見の変化を経験したと回答。外見変化があった人のうち、5割は周りの人かーカ「かわいそう」だと思われたくなかったと答えた。外見の変化が与える心理面の負担は小さくない。癌治療において、病院で治療と同様に外見のケアも同時に進める動きが新たな標準になるかもしれない。　　（中島沙由香）

*官民の後押し広がる
癌治療の技術の向上に伴い、働きながら治療をしたり、治療後に社会復帰したりする人が増加している。副作用などによる患者の外見の変化に対しても、医療者や関係者が積極的に支援することが求められている。2018年に政府が策定した第3期「癌対策推進基本計画」では、癌患者のQOL向上のために、医療従事者を対象としたアピアランス支援研修の開催を推進していく方針を示した。他に治療前に生殖機能の温存などを選択できるように、相談支援の仕組みや情報提供のあり方を検討していくことなども盛り込まれた。具体的な動きも始まっている。地方自治体で経済面での支援策を進める動きも広がり始めた。すでに7県と80以上の市区町村が治療の際のウィッグの助成金制度を設けている。警察庁は2018年6月に、運転免許の写真撮影時に、癌治療に伴う医療用の帽子の使用許可を認める通達を出した。民間企業では、2018年4月からはアフラック生命保険が保険商品としてウィッグを対象にした。

2020-11-20・・・日経より引用
◆癌10年生存率58％

国立癌研究センターは19日、2004〜07年に癌と診断された人の10年後の生存率が58・3％で、前回集計した03〜06年に比べ1・1ポイント上昇したと発表した。データを取り始めた2000年ごろから、同じ計算式で比較すると少しずつ向上している。

*5年生存率は68％
集計に関わった千葉県癌センター研究所癌予防センターの王春夫部長は、生存率改善は新しい治療法の登場よりも「標準的な治療が全国的に受けられるようになってきたことが背景にあるのではないか」と話している。国立癌研究センターが10年生存率を公表するのは6回目。今回は癌の治寮を専門とする21施設の約9万4千人の患者情報を対象にした。部位別で生存率が目立って低かったのは膵臓（すいぞう）がん（6・2％）、肝臓がん（16・1％）、過のう胆道がん（19・1％）だった。一方、最も高かったのは前立腺がん（98・8％）で、乳がん（紡・8％）状腺がん（85・7％）と続いた。また2010〜12年の5年後の生存率は68・6％で、2009〜11年に比べて0・2ポイント上がった。部位別の傾向は10年生存率とほとんど同じだった。詳しくは全国癌センター協議会のホームページで確認できる。アドレスはhttp:www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/

*子宮頸癌撲滅へ新目標、WHO、30年までに
ワクチン接種率・15歳以下9割に

*【ジュネーブ日英間】世界保健機関（WHO）は子宮頸（けい）がんの撲滅に向け、予防のためにHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン接種率を2030年までに15歳以下の女子の90％にまで高めることを盛り込んだ新たな日額を設定した。

子宮頸癌はワクチンで予防可能だが、日本では健康被害の訴えが相次いだことを受け、厚生労働省が2013年にHPVワクチンの積極的な接種勧奨を中止。一時7割を超えていた接種率は1％未満に低迷し、年間約1万人が発症し約3千人が死亡している。日本の厚労省の担当者は「積極的勧奨をいったん止めたのは安全性への国民の不安があったためで、解決しないことには再開は難しい」と指摘。「情報提供をしっかり行い国民の理解を深めつつ、副反応などの頻度を改めて見極め積極的な勧奨の是非を判断したい」と話した。WHOは今回、ワクチン接種率向上のほか「検診を35歳までに女性の70％が受け、45歳までに再受診」　「子宮頸癌と診断された女性の90％が治療を受ける」の3点を30年までに達成することを掲げた。

2021-05-03・・・日経より引用
◆癌「体重減少」防止に新薬、延命につながる可能性も
     「悪液質」の症状改善に効果

  進行した癌患者の体重が落ちて筋肉量が減る「がん悪液質」という症状を防ぐ日本初の治療薬が、1月に承認された。癌だからやむを得ないと考えられてきた症状だが、体力を維持し、治療の継続や生活の質の向上につなげる狙いがある。ただ効果を上げるにはリハビリも併用する必要があるなど、使い方はまだ手探りだ。関西在住で癌の治療を続けていた50歳代の男性は、がん悪液質の影響で53㌔gあった体重が47㌔gに減少した。2019年6月から約半年にわたり、小野薬品工業が進めていたがん悪液質の治療薬を投与する臨床試験（治験）に参加。すると体重が50㌔g台まで回復した。現在も癌の治療を続けている

  。がん悪液質とは筋肉と脂肪が減り、体重が6カ月で5％以上減少する状態を指す。進行したがんの患者の80％で生じるといわれる。特に膵臓（すいぞう）や消化器のがん、非小細胞肺がんの患者で起きやすいほか、他の癌でも全身への転移が進むと生じやすくなる。顔のほおの筋肉なども落ちやすく、「癌が進行するとやせる」といわれる理由のひとつだ。主な原因はがん腫瘍が大きくなることで起こる炎症と考えられている。炎症を起こす「インターロイキン6（IL－6）」などの働きで、筋肉などを作るたんぱく質の分解が進んで起きる。抗がん剤なども効きにくくなるため、余計に悪循環に陥る。新薬「エドルミズ（一般名はアナモレリン塩酸塩）」は、食欲を回復させ、筋肉を作るという両面からがん悪液質を防ぐ薬だ。

  新薬は小野薬品がスイスの製薬企業から導入。肺がんの一種の非小細胞肺がんと、胃、膵臓、大腸癌による20歳以上のがん悪液質の患者が対象だ。1日に1回、空腹時に2錠を服用する。エドルミズは脳の視床下部へ作用して食欲を増進させるとともに、下垂体へ働きかけて成長ホルモンを分泌させ、筋肉を作るたんぱく質を合成させる。日本での臨床試験（治験）に参加した京都府立医科大学の高山浩一教授は、薬の効き目について「よく効果が出た人は、数日の服用で食欲が増した」と話す。2017〜18年に実施した最終段階の治験では、大腸、胃、腰臓がんの49人がエドルミズを服用。12週間で脂肪を除く体重が1回も減らなかった人は約63％だった。治療効果にも影響しそうだ。エドルミズを服用し続けて食欲を維持すれば、抗がん剤を長期間授与し続けられる可能性が高まる。

  高山教授は「間接的に、患者の余命を延ばす効果も得られるのではないか」と話す。がん悪液質になると、全身の筋肉が失われるが、皮下脂肪も減るために床ずれが起きやすくなる。筋力低下が激しく歩けなくなったり、入浴や排せつの介助が必要になったりする。生活の質の改善にも新薬は役立つ可能性が高い。がん悪液質へ対処するには、「従来は栄養療法と薬物療法の2本立てで対策が練られてきた」（高山教授）。栄養療法では栄養補助食品でカロリーを補うなどしていたが、食欲が無い患者が体重を維持するのは難しかった。薬物療法では筋肉を作るアミノ酸製剤や、食欲を高めるステロイド、漢方薬を使っていた。ただもともとは外科手術の予後を良くする治療を応用したものが多く、効果が限られていた。

  癌患者にとって強い味方になりそうな新薬だが、副作用の懸念もある。日本で実施された3件の治験では、187人のうち84人（44・9％）でなんらかの副作用が認められた。肝機能障害、高血糖や糖尿病の悪化などだった。小野薬品の小村直之氏は「治験で重大な副作用が出た人は服用を中止したり、対症療法をしたりした」と話す。癌が進行した患者は全身の健康状態が悪化していることも多く、注意しながら使うことが大事だ。高山教授は「がん悪硬質はどんな種類のがんでも起こりうる」と話す。今後、がん悪硬質の治療で効果を発揮すれば、他の癌へも適用が広がる可能性もありそうだ。副作用に対処しつつ、エドルミズをどう使いこなすか。筋肉量を保つだけでなく、生活の質の維持や余命の延長につなげるためには医療現場の取り組みの工夫も必要となりそうだ。（草塩拓郎）

*リハビリとの組み合わせ模索
エドルミズの効果的な使い方はまだ試行錯誤の段階だ。高山教授は「第3相の治験では、患者が歩く距離を測って脚の筋力を見たが、改善しなかった」と打ち明ける。日本に先立ち欧州で実施した治験でも、筋力維持を含む生活の質の改善が目指されたが効果が出ずに、製造販売の承認が見送られた経緯もある。脚などの筋力を保つには、筋肉量の維持に加えて、リハビリテーションで訓練する必要がある。高山教授はまず8週間の脚のリハビリを実施。130人の患者をリハビリの有無で2グループに分けて調べている。今年の夏以降に結果が出る予定だ。投薬とリハビリの組み合わせが有効と分かれば、関連する学会での議論を通じて治療ガイドラインに反映できる可能性がある。筋力が衰えた癌患者は排せつや入浴などの日常動作が難しくなり、寝たきりに近い状態になって精神的にも落ち込む。筋力維持ができれば、つらい闘病生活のなかでも患者が生きる希望を見いだせるかもしれない。

2021-10-09・・・日経より引用
◆癌の費用、傾向を知る治療外で膨らみやすく

東京都に住む会社員男性のAさん（50）は2年前に胃癌と診断された。早期発見だったので内視鏡治療で癌を切除、医療費の支払いは2万円ほどで済んだ。最近の定期検査で再発が見つかり、医師からは今後のリスクを考え、開腹手術を勧められている。抗がん剤の治療も必要で、仕事への影響や医療費の増加に不安を感じているという。9月はがん征圧月間、10月はピンクリボン運動で知られる乳がん月間と、毎年この時期は癌の啓発キャンペーンが続く。背景には患者の多さがある。国立がん研究センターの統計では、日本人が一生のうちに癌と診断される確率は男性が65％で女性が50％。男女とも2人に1人はがんになる計算だ。厚生労働省の2020年の人口動態統計によれば、悪性新生物（癌・がん）は死亡総数の28％を占め、2位以下を大きく引き離す。1981年から死因の1位はずっとがんが続いている。がんは一般に年齢が上がると患者が増える。近年、患者数や死亡数が増加しているのは人口の高齢化によるものとされる。種類別では大腸がんが最も多く、胃がん、肺がんが続く。部位よって違いはあるものの、現在では5年生存率が6割を超え、「がん＝死」のイメージは以前より低下している。半面、医療の進歩などで治療は長期化・高額化しているといわれる。今後の家計を考えるなら、負担がどの程度なのか頭に入れておく必要がありそうだ。

厚労省の医療給付実態調査（2019年度）を見ると、癌1件当たりの診療費は、入院が約77万円で入院外（外来など）は約6万3000円となっている。これは全国健康保険協会（協会けんぽ）　の数字だが、健康保険組合や国民健康保険でも入院は70万〜80万円、入院外が6万円台で、大きな差はない。部位別では、胃がんは入院が約69万円で入院外が4万円、肺がんは同約77万円と約12万円。女性で多い乳がんは同約59万円と約6万円だ。血液のがんである白血病などは金額が上がる。全日本病院協会の調査では、入院費用は胃がんが約94万円で肺がんが約86万円、乳がんは約78万円となっている（2020年度、急性期）。重症度別のデータもあり、冒がんなどではステージ0からステージⅠ、Ⅱと進行すれば金額が増える。早期発見できれば、費用は少なく済むことが分かる。これらの金額は「いずれも保険適用前なので実際の窓口負担は1〜3割になる」とファイナンシャルプランナー（FP）　の氏家祥棄民は話す。癌の種類にもよるが、100万円未満で済むことが多いので、3割負担の現役世代なら計算上は30万円程度あれば足りる。

しかも「高額療養費制度を利用できれば、さらに負担を圧縮することができる」　（氏家氏）。年齢や収入にもよるが、10万円未満に収まることもありそうだべただ、治療にかかるお金は病院に払う医療費にとどまらない。乳がんの経験者であるFPの黒田尚子氏は、癌にかかるお金は①病院に支払う医療費②病院に支払うその他のお金③病院以外に支払うお金の-----合計と説明する。②は差額ベッド代や食事代、先進医療や診断書作成費用などで保険適用外だ。③は通院のための交通費や宿泊費、医療用のかつらや健康食品の代金などが当てはまる。こちらも保険の適用はない。「病院に支払う医療費が高額だと思っている人は多いが、癌経験者では保険適用外の費用が高かったと話す人が目立つ」　（黒田氏）病院に払う医療費が10万円程度で収まっても保険適用外の費用が加わる。病院以外に払うお金は平均で年間約55万円かかったという患者アンケートもある。黒田氏は3つのお金を合わせて「最初にがんが見つかったときの目安は年間100万円。その後に再発・転移をしたり、末期状態で緩和ケア病院に入ったりすれば、同額か、それ以上の金額がそれぞれかかる」と説明する。

こうした負担を患者はどう工面しているのか。国立がん研究センターが実施した「患者体験調査」（18年度）によれば、病院で医療を受けるための金銭的負担が原因で約27％が、日常生活での節約や貯金の取り崩し、家族の就労増、借金などの対応をしたと答えている。多い順に「貯金を切り崩した」（20％）、「日常生活における食費、医療費を削った」　（8％）、「親戚や他人から金銭的援助を受けた」　（3・6％）となっている（複数回答）。治療費はやはり預貯金で備えるのが基本になる。ただ、癌は治療が長引けば出費が膨らむだけでなく、仕事に影響が出て収入が減る懸念もある。元看護師でがん患者専門に相談業務をするFPの黒田ちはる氏は「治療は公的制度の活用を根底に、就労などによる収入や貯蓄などの自助努力で賄いたい。まずは自分が利用できる制度を知ることが大切」と話す。経済的に困りそうなら、がん保険など民間の保険に入るのも一案だ。若くて十分な蓄えがない人や一家の大黒柱で家族を多く抱える人などが該当しそうだ。「傷病手当金がないなど会社員に比べ、公的な支援が薄い自営業者やフリーランスで働く人も保険の必要性が高い」　（黒田ちはる氏）という。重要なのは定期的に検診を受けるなど日ごろから健康管理を心掛けることだ。仮に癌になっても早期で見つかり、適切な治療を受ければ再発リスクは低下する可能性がある。結果として体や家計にかかる負担は小さくなりそうだ。

*傷病手当、通算で1年半支給に
癌による治療費の増加や働き方などの変化に対応するために様々な社会保障制度がある。高額療養費とともに知っておきたいのが健康保険の傷病手当金だ。会社員らが対象で、病気などで働けなくなった日の4日目から給与の3分の2に相当する額を最長で1年6カ月支給する。傷病手当金の疾病別の件数割合（協会けんぼ、20年度）を見ると、年齢が上がると癌（新生物）が増え、55〜59歳では約23％と最も多くなる。現在は途中で出勤して不支給の期間があっても、開始日から暦の上で1年6カ月たてば支給は終わる。これが22年1月からは途中の不支給期間は除き、支給期間を通算して1年6カ月支給されるようになる。

「癌の治療が長引いたり、再発して再び休んだりするときなどに利用しやすくなる」と社会保険労務士の石田周平氏は指摘する。もうひとつが障害年金だ。年金と聞くと高齢者の印象があるが、障害年金は若くても受け取ることができる。癌でも条件を満たせば対象だ。「傷病手当金のあとも病気が治っていなければ障害年金を考えたい。働きながら受け取ることもできる」　（石田氏）。ほかに退職したときには雇用保険の基本手当もある。こうした公的制度を利用できれば治療の際の支えになりそうだ。　　　（土井誠司）

2021-11-11・・・日経より
◆癌生存率58.9％、0・6ポイント上昇、標準治療広がる

国立癌研究センターは10日、2005〜08年にがんと診断された人の10年後の生存率は、様々な部位のがん全体で58・9％との集計結果を発表した。前回集計の04〜07年より0・6ポイント上昇した。データを取り始めた1990年代末から伸び続けている。

*5年生存率は68・9％調査を担当した群馬県衛生環境研究所の猿木借裕所長は「診断法や治療薬の進化で、手術と薬の組み合わせなど、標準治療が広がってきたことが貢献しているのではないか」と話した。10年生存率の発表は7回目。全国のがんセンターなど32施設で診断、治療を受けた約12万件のデータを集計した。対象は前回より11施設増えた。部位別で生存率が高いのは前立腺がん（99・2％）、乳がん（87・5％）、甲状腺がん（舗・8％）など。反対に低いのは膵臓人すいぞう）がん（6・6％）、肝がん（17・6％）、腿のう・胆管がん（19・8％）だった。また11〜13年に診断された人の5年後の生存率は、がん全体で68・9％だった。

*▼癌生存率
　癌(がん)と診断された人が一定期間後に生きている割合。癌治療の評価指標の一つとして使われる。国立癌研究センターは今回、全国癌センター協議会（全癌協）という医療機関グループのデータを使い、癌以外の死亡などの影響を除いた「相対生存率」を算出した。肺、胃、大腸などの部位別に集計し、早期の診断や治療法の向上に役立てる。全癌協のデータに基づき進行度や治療法ごとの集計も公開されており、患者が主治医との相談に使うことができる。