・・・25-02-08、日経より ◆大腸がん、便潜血検査活用を 検出感度高く死亡率低 大腸がんの検診に用いる検査の有効性がより明確になった。国立がん研究センターがこのほどガイドラインを更新し、便に血が混じっていないか調べる検査は大腸がんの死亡率を1〜3割以上減らせるとした。定期的に検診を受け早期発見できれば完治しやすく、治療による体の負担も抑えやすくなる。 55歳の男性は職場の健康診断で便潜血検査を行い、陽性の判定が出た。精密検査のためクリニックで大腸の内壁をみる内視鏡検査を受けたところ、大腸の一部である直腸に幅3cmの腫瘍が見つかった。がん研究会有明病院で詳しく調べると、粘膜の浅い部分にとどまる早期がんと分かった。6日間入院し、肛門から内視鏡を入れてがんを切除し完治した。 同病院の山口智弘副部長は「検診が大腸がんの早期発見と治療につながった」と話す。大腸がんの診断数は年約15万例とがんの中で最も多い。死亡数は年約5万人と肺がんに次ぐ2位で、女性では最も多い。大腸がんは初期の段階では自覚症状はほぼない。早期発見して適切な治療を行えばほぼ完治する。そのためにも定期的な検査が重要とされる。 便潜血検査は、便が大腸がんのそぼを通る時にがんの表面が崩れるなどして出血し、便につくことがある性質を活用する。便の表面を樺でまんべんなくこすって検体を採取する。問診も実施し、検査で陽性なら内視鏡などで精密検査を行う。国立がん研究センターは2024年日月、大腸がん検診の有効性などについてまとめたガイドラインを19年ぶりに更新した。自治体は現在40歳以上に大腸がん検診を実施するが、今後の方針を決めるための資料となる。 便潜血検査は大腸がんのある人を84%の確率で陽性と判定できると算出した。前回は国内の研究報告から約56〜93%としていた。がんのない人を陰性と判定できる確率92%で、前回の約94〜98%から大きく変わらなかった。最新の知見からも死亡率の減少が期待できるとして、便潜血検査の実施を引き続き「推奨」とした。検査の実施方法にも新たに言及した。対象年齢は40〜74歳を推奨するが、45歳か50歳から始めるのも構わないとしだ。 検診の間隔は通常1年「」とだが、2年ごとにすることも可能とした。採便には工夫が必要だ。例えば便器に張った水に便が沈んでしまうことがある。日本消化器がん検診学会の松田尚久理事は「便の表面の血液が水中に流れ出てしまう恐れがあり、検体には適さなくなる」と話す。採便キットによっては便の水没を防ぐための水に流せるシートが入っている。水の上に敷くものや便座に渡すタイプなどがあり、無ければ市販もしている。 便が硬く棒でこすっても取れない場合は「霧吹きをかけて軟らかくして取るとよい」(松田理事)という。一部自治体では検診の対象者全員に内視鏡検査をしているが、ガイドラインでは勧めないとしだ。集団検診で死亡率減少を示す根拠の信頼性が低いためとしている。ただ、内視鏡検査は有効性を検証する研究が進行中で、結果が出た段階で再評価する予定だ。 人間ドックなどで内視鏡を受ける際は、がんを発見できる可能性がある一万、へしくまれに検査に伴う出血などが起きうることを医師が受診者に伝えるべきとした。ただ、親族に大腸がん患者がいる人や喫煙者、肥満の人などは発症リスクが高まるとされる。がん所有明病院の山口副部長は「こうした人は人間ドックなどで内視鏡検査を受けることを勧める」と話す。 (尾崎達也) ●受診率5割に満たず 2022年の国民生活基礎調査によると40〜69歳男女の大腸がん検診の受診率は45・9%にとどまる。検体を郵送で提出できれば、受付場所に持参する手間が減って受診率向上につながると期待される。神戸市や熊本市は郵送提出を冬季などに取り入れている。夏季は高温で検体中のヘモグロビンが壊れやすく郵送に適さないとされてきた。 栄研化学は採便検体中の溶液を改良し、キットを高温下に長時間置いてもヘモグロビンが壊れにくくした。兵庫県予防医学協会の実験によれば、改良した溶液を使うと夏季に郵送してもヘモグロビンの量が95%以上に保たれた。今後、郵送提出が広がる可能性もある。
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