老後へ！？［04］

2202-12-17・・・日経より
◆老後資金インフレの影響、貯蓄力低下に備えを

円安が進み物価上昇も避けられない状況となっている。これまで老後資金を準備してきた人も、インフレが今後も続くと想定して対策を練り直す必要があるかもしれない。50代を例にインフレの長期的な影響を考えてみよう。

50代は子供の教育費等が一段落していれば、そこそこお金をためやすい時期だ。ただ、これまで老後資金の準備を進めていた人は、インフレの影響も考慮していま一度戦略を練り直す必要があるかもしれない。これから老後資金を準備する人は良い機会とした。従来、夫婦2人が老後に必要な生活費は、月額で退職前の生活費の約7割としていた。これを年額に直し、退職時から平均寿命までの年数を掛けて老後資金を算出していた。デフレ下では物価上昇率を考慮せずに設計できた。ちなみに生命保険文化センターが１０月に発表した「生活保障に関する調査」によると、夫婦2人が老後に必要な最低日常生活費は23万2000円。ゆとりある生活費は同37万9000円となっている。

この数字を使って前述のように老後資金を計算すると最低で5500万円（退職から寿命まで20年とする）となる。退職時点での貯蓄や退職金、平均寿命まで夫婦でもらえる年金合計額などを材料に老後を設計する。だが老後の生活費の中身は食費や光熱費が占める割合が大きく、今後はインフレの影響を勘案する必要がある。例えば毎年、政府・日銀の物価安定目標となっている2％ずつ物価が上昇した場合、老後の最低日常生活費は10年後に28万3000円に上がる。ゆとりある生活のためには同46万2000円も必要になる。賃金上昇率が物価上昇率を上回っていれば安心だがそれは期待しにくい。厚生労働省が発表した10月の毎月勤労統計調査（速報、従業員5人以上）によると、1人当たりの賃金は物価変動を考慮した実
質で前年同月比2・6％減少
した。

21年11月の内閣官房のデータで先進国の1人あたり実質賃金の推移を見ると、1991年から2019年にかけて、英国は1・48倍、米国は1・41倍、フランスとドイツは1・34倍に上昇しているのに対して日本は1・00倍にととまる。この約50年間を考慮すると今後も大きな賃金上昇は考えにくい。世帯年収650万円の50歳4人家族を例にシミュレーションしてみる。家計調査の平均値を参考に現在の支出を月約３０万円、物価上昇率2％が毎年続き、賃金は変わらないと想定すると、現在は240万円程度貯蓄に回せるが、5年後にはそれが196万円となり、10年後には153万円となる。これは子供の大学入学費用や車両購入費などまとめて必要になる支出を考慮していない。現在の収入と支出をベースに将来設計をしてはいけないことが分かる。インフレによりどの程度、物の値段が高騰していくのかを考えると分かりやすい。例えば5年後に250万円の車の買い替えを予定しているとする。

2％の物価上昇が継続したと仮定すると5年後には276万円支払わないと購入できない。逆に、現在1000万円の現金は、同条件下では10年後には820万円、20年後には672万円の価値になってしまう。前述の生命保険文化センターの調査によると、老後の生活資金をまかなう手段として「預貯金」が71％となっている。積み立てなどでコツコツと貯金をしていくとともに、つみだてNISA、個人型確定拠出年金（1DeCO、イデコ）等の優遇税制もうまく使いながら資産形成を行うことは1つの有効な手段といえるだろう。また、収入を確保する為にも定年を延ばして仕事を継続することや、副業など本業以外から収入を得ることも視野に入れていくことが大切となる。生活費など支出の見直しも必要かもしれない。試算はすべて毎年2％の物価上昇が進む前提で、これまでの物価上昇率を考えると少し高すぎる想定かもしれない。だが、安心して現在の生活を楽しむためにも、様々な状況を考えてしっかりと計画を立てたい。（ファイナンシャルプランナー野中　大輔）

2023-05-13・・・日経より
◆夜間頻尿、40歳以上の7割が該当
        膀腕容量減少／脚のむくみ取りで改善も

  夜間頻尿は、排尿のために1回以上起きなければならない症状。原因はさまざまで、尿量が増える、尿を十分に溜められないことに加え、不眠によっても起こる。

  夜中に何度もトイレに起きて、ぐっすり眠れない－－。そんな症状はないだろうか。「夜間頻尿」は年齢と共に頻度が高まり、40歳以上の約7割が夜間に1回以上トイレに起きるといったデータがある。一晩に4～5回睡眠が妨おられ、仕事など日常生活に支障を来すケースもある。原因は①尿量が多くなる多尿・夜間多尿、②溜められる尿の量が減る膀胱容量の減少、③睡眠障害Iに大きく分けられる。多尿・夜間多尿で案外多いのが水分の過剰摂取だ。もちづき泌尿器科クリニック（川崎市）の望月康平院長は「脳梗塞などの予防を目的に、就寝前に水を飲む人がいるが、その習慣が夜間頻尿を引き起こしていることがある」と注意を促す。アルコール、カフェイン、服用薬の影響、塩分の過剰摂取、高血圧や塘尿病、心不全などの疾患が関与していることもある。

  例えば血圧が高いと尿を産生する腎臓への血流が増え多尿となりやすい。相模野病院（相模原市）の平井祥司泌尿器科部長は「特に夜間の血圧が下がりにくいタイプの高血圧では夜間頻尿になりやすい」と説明する。また、塩分過多や心不全などで足のむくみがある場合、夜間になると溜まった体液をくみ上げやすくなり、腎臓への血液量が増えて夜間多尿の一因となることもある。夜間多尿は加齢に伴い尿の産生に関わる「抗利尿ホルモン」の分泌バランスが乱れることも関与する。

  通常、朝まで眠れるよう睡眠中は抗利尿ホルモンの分泌が増え尿量が詞節されるが、崩れると夜間に産生される尿量が増える。これらの多尿ではまず高血圧や心不全、糖尿病などの基礎疾患の治療を十分に行うこと、水分摂取量を見直すことなどが大切だ。足のむくみがある場合は就寝前にマッサージやつま先立ちを繰り返す、両足を心臓より高い位置に上げるなどして、血流を促すことも有用だ。「ポイントは就寝2時間ほど前までに行い、排尿してから寝ることだ」（望月院長）。風呂で水分を汗として出すのもいいという。一方、膀胱容量の減少では、膀胱が過敏になり、膀胱に少量しか尿を溜められなくなる。

  １回の排尿量は少なく、夜間のみならず日中の頻尿や急に我慢できないような尿意（尿意切迫感）を覚えることも多い。「過活動膀胱」と呼ばれ、男性では前立腺肥大症に伴い起こりやすい。過活動膀胱や前立腺肥大症の治癒が夜間頻尿の改善につながることもある。不眠症や睡眠時に呼吸が一時的に止まる睡眠時無呼吸症候群などによる睡眠障害も夜間頻尿の原因となる。平井泌尿器科部長は「本人はトイレに起きるので眠れないと思っているが、実は眠れないために頻尿が起こっていることもある」と指摘する。その場合、睡眠環境の整備や生活リズムの改善などを含めた不眠治療が重要だ。

  夜間頻尿の治療はまず排尿日誌で排尿習慣を把握する。朝起きてから翌日朝までの排尿時刻と排尿量を記録する。1回の尿量が十分・（200～300㍉㍑が目安）なら多尿、十分でなければ（１OO㍉㍑以下が目安）膀胱容量の減少と考えられる。尿のトラブルは人には相談しにくいものだが「原因を明らかにして適切な治療を受ければ、かなり改善が見込めることも多い」と望月院長。隠れた疾患が見つかるきつかけにもなる。気になる症状があれば泌尿器科を受診したい。（ライター坂井　恵）

2023-06-10・・・日経より
◆50代からの住宅ローン、返済急がず月負担抑制も

  「長い老後に備えて、終（つい）の棲家（すみか）を持っておきたかった」。東京都内に住む男性会社員Aさん（56）は築12年の中古マンションを購入した理由をこう話す。共働きの妻と合計で4000万円の住宅ローンを借り、それまでの賃貸マンションから住み替えた。６０歳の定年以降も家賃を毎月払い続けるより自分の資産として家を保有し、安心感を得たかっだという。５０代で住宅ローンを組む人がじわりと増えている。SBI新生銀行では2022年の50代以上の申込件数が、新型コロナウイルス以前の２０１９年を約2割上回った。三井住友銀行でも50代以上の利用が増えている。住宅ローン担当者は「子供の独立など家族構成が変化したとき住み替える例が多く、購入金額の一定割合をローンで賄いたいという需要がある」と話す。リクルートが首都圏の新築マンションを２０２２年に契約した人を対象に購入理由を聞いたところ、世帯主が50歳以上では「老後の安心のため」が38・9％と最多となった。

  続いて「生活に便利なところに住みたい」　（32％）、「新しい家に住みたい」　（23・8％）などが上位に挙がった。高齢になった時に備えて買い物や通院がしやすい場所にあったり、断熱性やバリアフリー性能が高かったりする住居へのニーズが強いとみられる。50代で住宅ローンを組む人が増えている背景には住宅価格の上昇がある。不動産流通経営協会の22年度調査によると、自宅を売って住み替えた世帯で売却価格が購入価格を上回った割合は58・4％と、前年度に比べ20・9ポイント増えた。自宅の売却で住宅ローンの残債を完済しやすくなっており「自宅を売りやすい環境がシニアの住み替えを後押ししている」と資産運用の助言などを手掛けるガイア（東京・新宿）　のファイナンシャルプランナー（FP）、新屋真摘氏は指摘する。

  住宅ローンの金利が低水準で推移し、購入資金を借りやすいことも見逃せない。住宅ローンは借入時の年齢上限が６５～７０歳程度、完済時年齢の上限は８０歳末満とする金融機関が多く、50代以上でも利用は可能だ。ただし若い世代より返済が難しくなった際の対応策は限られるため、資金計画は慎重に考えたい。まず知っておきたいのは返済期間による総返済額と月返済額の違いだ。住宅ローンを借りる際に、返済期間を短く設定すると月返済額が増える。返済期間を延ばせば月返済額を抑えられるが、総返済額は多くなる。５５歳で2000万円を借りるケースでみてみよう。仮に年1・8％の固定金利で試算すると、６５歳までの10年で返済するなら月返済額は約18・2万円で、総返済額は約2200万円。70歳までの15年返済にするとそれぞれ12・7万円と2300万円、８０歳までの25年返済なら8・3万円と2500万円になる計算だ。

  返済期問をどう設定するかは借りる人の収入や貯蓄などによってケース・バイ・ケース。ただ公認会計士で住宅ローンのコンサルティングも手掛ける中村岳広氏は「５０代以上は長く借りて毎月の返済額を抑えることを優先するのが一案になる」と話す。定年時に完済することを目指すと月の返済負担が重くなり、老後資金の準備が手薄になりかねないためだ。収入がある間は一定の条件で住宅ローン減税が利用できるほか、契約者の死亡などの際は民間の住宅ローンなら原則加入する団体信用生命保険（団信）でローン残高はなくなる。返済期間は繰り上げ返済によって返済途中でも短縮できる。一方、期間延長は難しく、金融機関の再審査が必要になる。返済期間と月返済額を設定する際は50代以降の収入見通しを踏まえることが欠かせない。

  会社員の年収が高い時期は一般的に50代で、55歳前後の役職定年以降は収入が減りやすい。FPの遠藤功二氏は「６０歳の定年で収入が半減するケースもある。収入が減っても返済額が収入の25％以内に収まるようにしたい」と助言する。同時に心がけたいのは毎月の返済を続けながら、リタイアするまでに貯蓄を急ぐこと。中村氏は「ローン残高と同額以上の貯蓄を準備し、いつでも完済できる選択肢を確保することが大切」と話す。そのため購入時の自己資金（頭金）は物件価格の5割程度がひとつの目安になるという。50代以降は病気のリスクも高まる。思わぬ出費や収入減に備えて「老後資金とは別に、300万～500万円程度の余裕資金を用意することを考えたい」と新屋氏は助言している。　（川本和佳英）

2023-09-30・・・日経より
◆脳のデュアルタスク、運動能力向上や認知症予防
                 散歩しなから計算／足踏みしてしりとり

  散歩しなから簡単な計算をする。そんな「ながら作業」を運動機能の発達や認知症の予防に役立てるデュアルタスク（二重課題）に注目が集まっている。子供も高齢者もゲーム感覚で取り組めるので、日常的なカラグづくりや認知症予防に役立てたい。

  私たちの脳は、計算したり、開園の状況を判断したりするなど「考えること」　（認知課題）をこなしながら、歩いたり、文字を書いたりなど「動くこと」　（運動課題）ができる。デュアルタスク（二重課題）の遂行能力だ。スポーツもしかり。サッカーでは、敵味方の動きを予想しながら正確にパスを出す。筑波大学体育系の木塚朝博教授は「両方を高いレベルでこなせる選手ほど、競技などで優れた成果を出せる」と話す。デュアルタスク能力は幼児期から小学校低学年の間に発達するという。木塚教授は「もともと「鬼ごっこ」や「だるまさんが転んだ」など子供の遊びはデュアルタスク」と指摘。子供の外遊びが減るなか、デュアルタスクの要素を入れた運動遊びを取り入れる保育機関が増えている。

  子供で使われるのが色の認知。色のついたボールを同じ色の的に正確に当てるといったプログラムなどがあり、木塚教授は、こうした運動遊びによってデュアルタスク遂行能力が高まることを実証。「状況をよく判断しながら動くということは、ケガや事故の予防にもつながる」と重要性を訴えている。デュアルタスク能力は高齢化や認知症の進行によって少しずつ低下する。高齢者と散歩するとき、話しかけると高齢者の足が止まってしまうことがあるのもその例だ。大阪大学産業科学研究所の八木康史教授が注目したのは、デュアルタスクの遂行能力を調べて認知機能の低下を早期に発見することだ。

  近年、認知症の前段階として軽度認知障害（MCI）があり、その段階で診断しリハビリすることで認知症の発症を遅らせられることが分かってきた。早期ほど高いリハビリ効果が期待できるが、課題はMCIの診断には時間と手間がかかるため、多くの人のスクリーニングには向いていないことだった。そこで開発したのが高齢者に足踏みをしてもらいながら二者択一の簡単なクイズに答えてもらうシステム。八木教授は「この手法による判定は医師が問診や画像診断によって診断した結果と50％以上一致した」と解説する。システムはプログラム診断機器としての承認を目指している。

  デュアルタスクはMCIのリハビリなど認知機能低下の予防・改善にも使われている。「足踏みしながら「しりとり」」「歩きながら100から7ずつ引いていく」などの方法はよく知られている。専門家が考案したプログラムとしては、国立長寿医療研究センターが開発した「コグニサイズ」などがあり、自治体や医療機関が住民向けに情報提供やイベントを行っているので興味のある人は自治体などに問い合わせたい。家庭でもできるデュアルタスクも効果は高い。桜美林大学大学院老年学学位プログラムの鈴木隆雄特任教授らは、MCIの高齢者100人の研究でデュアルタスクを導入することで、脳の萎縮を抑制したことなどを示した。

  鈴木特任教授は「運動が認知症予防に重要であることは多くの研究で明らかになっているが、簡単な認知課題を組み合わせることで効果がより高まる」と解説する。デュアルタスクは子供の運動能力の発達、スポーツのスキル向上、認知機能低下の早期診断や予防・改善にも役立つ。八木教授は「研究成果を健康寿命だけでなく、いくつになっても社会貢献できる社会寿命の延伸につなげたい」と期待している。（ライター荒川　直樹）