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年輪投資＆資産！？[02] |
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年輪投資＆資産！？[02] |
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◆年輪投資訓 ●株投資にストレスを溜めないようにしよう ●現物株取引のみする 私が基本的にしないようにしている投資は 1、ディトレード(パソコン経由で日計り商い（同一日の利ざやかせぎ）の株取引) 1、アクテイブ運用(インデックス投資に勝つ運用を目指す) 1、基本的に外国株投資(私は昔、約15年間は外国株投資をおこなっていた)はしない 1、信用取引 1、集中投資 ●株投資の世界は、情報の取拾選択も含めて全て自己責任のもとで行う 雑誌・證券担当・評論家などの話しを鵜呑み(信用)しない事、冷酷冷静・薄情な判断力を磨く ●株投資は、一度きりの人生を自分の力で豊にする事ができる為の手段である ●株投資は、個人にとっての最善の資産管理であり、貯蓄は悪である ●株投資は、ギャンブルではなく、ビジネスである ●配当+優待で総合利回りは3・0％以上が好ましい ●年輪投資は分散投資が向いている(優待株も分散投資がよい) ●高配当株よりも優待株の方が変動幅が少ない 優待株は少額投資の方が比較的に総合利回りがよい ●生活に充足感を与える優待を出している会社は善き銘柄 ●自己投資の研磨に必要なものは先(ま)ず読書なり
◆自己投資こそ、リスクを伴う投資をする時の精神安定剤でもある 自己投資をすることによって、知識・スキル・思考感度を高める 自己投資をして万全な体制が整ったなら株式投資などを手がける 自己投資を怠って株式投資を行ってはなない
2014-02-4・・・「男はお金が9割り」里中李生著より一部引用 詳しくは本を読もう ◆株の配当金と優待でお金を増やす75P ●生活費を稼ぐための株主優待 元プロ棋士の桐谷広人さんが話題になっている。私は子どもの頃から将棋が好きだから、名前を存じていたが、まさか投資家になっているとは思っていなかった。バブルの崩壊やリーマンショックなどでずいぶんと大損をしたようだが、今は株主優待だけで生活しているようだ。はじめに読者に釘を刺しておくが、桐谷さんは、棋士として七段の腕前だ。将棋のプロ棋士は、七段にもなれば、対局料がけっこう入るし、もし勝ち進めばさらにお金が入る。対局料の他に基本給もあり、対局がまったくなくてもある程度の生活費はもらえる。桐谷さんが、バブル崩壊で1億円を損して、それから巻き返したと言っても、一般の会社員とは一緒にしない方がよい。株主優待だけで暮らす……。似たような話では主婦が、ポイントだけで生活費を稼ぐ、なんていうものもある。 私もパーク24株を持っていて、タイムズの駐車券を優待としてもらっている。とてもありがたく、「優待のある銘柄ばかりを買い、それで生活できるのではないか」と思ったこともある。しかし、咄嗟に何かが欲しくなったり、不意に何かの遊びに熱中したくなった時に、とっ さ必要なのは現金であり、優待券はさほど役に立たない。女とセックスをしたくなっても、風俗の優待券がある銘柄もあるまい。実際に桐谷さんは独身で、寂しがっている節もある。しかし、あなたがやりたいことが大凡決まっているのなら、株主優待はとても役に立ち、しかも生活費を浮かせることができるから、預金も貯まっていくことになる。例えば、積極的に旅行をしたいなら、JALやANAの株を保有しておけば、飛行機の運賃が割引になる。飛行機を使った旅行が多い人にはありがたい。 お米をくれる会社もあるから、食費も浮かせることができる。列挙していくときりがないから話を変えていくが、少ない株でそれなりに優待を与えてくれる銘柄を集中的に狙えば、かなり生活は楽になる。具体的に言うと、あなたの株を買う軍資金が500万円だとしたら、配当金を狙ったところで年間数万円にしかならない。お金持ちは配当金だけで数百万円から数千万円を得ているが、軍資金が500万円ではそれは不可能。ならば優待を狙うしかない。ハウス食品は100株で1000円相当の食品をくれる。今、100株15万円くらい。これを預金感覚で買っておく。大塚H Dは3000円相当が100株から。 こうして100株から買える、優待が良い銘柄を預金感覚で持っておくと、権利確定日から数ヶ月後にお中元やお歳暮が届くように、品物や何かの券があなたの元に届それが食品なら、その日の食事代は浮いて、旅行の割引券なら旅費が安くなる。その積み重ねが、あなたの富を増やしていくという寸法になっている。デメリットなど何もない。強いてあげればその買った株が下落した時に憂鬱なることくらいだ。「このまま倒産するんじゃないか」というくらいの下落もあるものだ。しかし、私の経験で言えば、リーマンショックのような世界同時株安でも起こらなければ、安定した企業が大きく下がっていくことはない。東電やJALの例もあるが、東電の株を保有していた人は不運とも言える。桐谷さんのように、完全に株主優待だけで暮らす、と決めたなら下落も気にならないだろう。 ●お金持ちのお金が増えていく本当の理由 さて、皆さんはお金持ちがどうして、お金が増えていくか知っていますか。もう、感づいたと思う。そう、株で配当金と優待を受けているからである。お金持ちで株を保有していない人などいない。仮に株を保有していないお金持ちがいたとしても、不動産をやっているか、債券などの別の投資をしているものだが、先進国において安定している大手企業の株を保有していないお金持ちはいないと断言したい。黙っていても配当金が入ってくる上に、保有数が増えればその企業に対する発言権も発生する。お金持ちがお金になるシステムを見逃すことはない。一方の貧乏人はそれを見逃す。私の知っている庶民の男たちは、「株の口座を開くのが怖い」とか、「買い方がわからない」と言い、勉強すらしない体たらくである。あるお金持ちが子どもを連れて遊園地に行ったとしよう。そのお金持ちはその遊園地の株を持っている。乗り物は無料か半額、というわけだ。だからお金を使わないで済む。一方の庶民は株を持っていないから遊園地で浪費。ますますお金がなくなる。しかも、お金持ちは配当金まで数百万円単位。「ちょっと彼女にジュエリーでも買うか」と思ったら、ちょうど大手企業からの配当金が入ってきているという笑いが止まらない話になっている。だから、お金持ちはお金が減らないのだ。事業の経営に失敗しないかぎりは悠々自適の生活ができる。それもこれも優待と配当金のおかげなのである。庶民は、「配当金をなくせ」「配当金にもっと税金をかけろ」と相変わらずお金持ちを攻撃している。しかし、配当金がなくなれば株を買ってもらえないので、このシステムがなくなることはない。 ●若いうちは現金を狙いに行け 最後に、これらは不労所得の話である。桐谷さんはもうお爺さんとも言える。若いなら、「現金」を狙ってほしい、という のが私の本音だ。ハウス食品から優待品のカレーをもらっても、何の快楽もない。私もタイムズの駐車無料券に喜んだが、正直小さい話だと思っている。優待など気にせず、上がりそうな株で勝負して現金を手にして、それで欲しいものを手に入れる。その方が器が大きく感じる。豪快とも言える。それを繰り返していたら、優待権利を得る権利日を通り越して、優待のある銘柄だったら黙っていても何かをくれる。優待がなければないでよいではないか。代わりに利益を出して売ればいいのだ。現金なら風俗で女も買える。私は、銀座の一等地に土地を持つ三越の株を狙っていたら、権利日を通過して、優待をゲットしてしまった。もらったのは割引カード。妻がデパ地下の買い物で利用したり、催し物を無料で見に行ったりしていたが、私はどうでも良かった。若いうちは、その程度の感覚で、株を買うのがいいのではないか。 2021-02-24・・・日経より引用 ◆人生100年時代迎え関心強く、「長期・分散・積み立て」カギに 人生100年時代を迎えて資産形成への関心が急速に高まっている。新型コロナウイルスの感染拡大で将来不安が増すなか、大切な資産をいかに守り育てるかば避けて通れない切実な課題だ。キーワードは「長期」「分散」「積み立て」。多様する資産形成手段を効率よく組み合わせつつ、コロナ収束後の「新常態」を見据えた行動が求めれる。 *株価30年半ぶりに3万円 株式市場にマネーが集まっている。15日の東京株式市場で日経平均株価は3万84円15銭で引けた。終値で3万円の大台を超えるのはバブル期さなかの1990年8月2日以来、約30年6カ月ぶりだ。16日の株価も続伸するなど騰勢基調が続いている。国内の代表的な株価指数、東証株価指数（TOPIX）は、2020年10月末から3カ月半で約16％上昇した。主要国の株式市場も新型コロナウイルスの感染拡大による景気悪化を懸念した2020年3月の急落から徐々に回復。米国市場では史上最高値を更新する勢いだ。背景には、大規模な景気刺激策の追加や新型コロナウイルスワクチン接種が進むことによる景気回復への期待がある。 コロナ禍で再加速した各国の金融緩和政策による「カネ余り」によるところも大きい。国内でもコロナ対策の緊急融資や特別定額給付金など金融・財政政策を集中的に行った結果、マネーストック（通貨供給量）の代表的な指標の一つ「M3（現金、銀行などの預金）」の残高が急増している。マネーストックは、市中に流通する現預金などの通貨量を表すが、昨年1年間で前の年比9％増加。世界経済に冷や水を浴びせた2008年のリーマン・ショック以降、3％前後の伸びだったが一気に急伸した。「カネ余り」を象徴するように、ビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）の急激な上昇も目立つ。2020年前半、1ビットコインは100万円前後で推移していたが、11月ごろから急伸。2月には同500万円を超えた。電気自動車大手の米テスラが、ビットコイン15億㌦分を購入していたことが判明したことなども上昇に拍車をかけた。 *インフレに備え資産防衛 通貨供給量の増加と金融市場の過熱がいつまで続くがはわからないが、一般に通貨量の増加はインフレ要因とされ、今後の物価上昇を懸念する声も出始めている。ただ、日銀がデフレからの脱却を狙って2％の物価上昇率目標を定め、長く金融援和政策を続けてきたにもかかわらず、物価は当初想定したようには上がっていない。今回の世界的な通貨供給量の増加もインフレを引き起こす可能性は低いとする見方も一部にある。コロナ禍で今後の経済状況がどのように展開するのかはなかなか見通せない。だが、長期的な視点に立って資産形成を考えるうえで、いつかはインフレが生じるかもしれないと考えるのは妥当といえる。インフレが起きると現預金の価値は低下する。この結果、老後資金など将来の必要資金について現在の物価水準で考えていると困った状況に陥る可能性がある。 一時期、「老後資金として2千万円が必要」という金融庁の見解が話題になった。だが、これも現在の物価水準で計算した金額で将来のインフレは織り込んでいない。2千万円の計算根拠が正しいかどうかは別にして、今30歳代の人が30年後に2千万円をためる計画を立てたとしても、仮に年2％の物価上昇が30年続いた場合、30年後に現在の2千万円と同じ購買力を得るためには約3600万円が必要だ。不足する老後資金を賄うのは難しい。計算上収入の9割以上が年金収入となっているが、日本の年金制度には物価や賃金の上昇に比べて年金額の増加が抑制される仕阻み「マクロ経済スライド」が導入されているため、不足額はさらに膨らむ。
*最適配分でリスク減 インフレを前提として長期の資産形成を考えるとき、現預金だけではなく、インフレに対応した資産にも一定程度振り分ける必要がある。株式や不動産、貴金属などの資産は、インフレに応じて資産価格が上昇する傾向があるため、インフレによる貨幣価値の低下を補える。一方、過去最低水準の金利が続く定期預金や債券、変額保険など一部商品を除く保険商品などの資産はインフレには対抗できないが、リスクは株式などと比べると高くない。これらの資産の種類ごとのリスクや特徴を勘案し、自分のリスク許容度に見合った資産配分を行う必要がある。長期の資産運用において、個別の銘柄選定よりも、株、債券など投資対象となる資産の種類を指す「資産クラス」にどのくらいの割合で資金を配分するかが重要とされる。 世界最大規模の資産を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、「年金財政上必要な利回りを満たしっつ、最もリスクの小さいポートフォリオを選定した結果」として、国内債券、外国債券、国内株式、外国株式に25％ずつ配分している。こうした例も参考になりそうだ。最適な資産配分を設定した後は、バランスを維持していくことが必要だ。各資産の値動きによって資産配分のバランスが崩れ、運用資産全体のリスクが変動することになるからだ。値上がりした資産を売却し、他の資産を買い増すことで当初の資産配分バランスに戻す「リバランス」を行うことが、長期的な資産運用においては効果的だとされている。自分で各資産へ分散して投資したり、値動きに応じてリバランスするのが難しければ、複数の資産クラスに一定の割合で投資資する「バランスファンド」を活用するのも選択肢の一つだ。不動産投資信託（REIT）や銅や銀、原油なもある。 資産配分を行うファンドに投資することで、世界中の資産クラスに分散投資できる。積み立て投資と組み合わせれば、リスクを抑えた資産運用が実現する。上場投資信託（ETF）や不動産・金などの現物資産を阻み合わせて運用を行うほうが手数料などの面で有利な場合もあるが、一定の投資スキルが求められる。資産形成の手段として金も選択肢の一つだ。マーケットアナリストの豊島逸夫氏は「利息も配当もつかない金はもうけるものではなく、ためるもの」と指摘。「株や債券とともに運用し、資産の目減りを防ぐヘッジ機能に注目すべきだ」と話す。資産形成を進めるため、NISA（少額投資非課税制度）や・iDeCO（個人型確定拠出年金）など、「長期」「分散」「積み立て」投資を行いやすい環境が整ってきている。多様化する資産形成手段をどのように活用するか。投資家一人ひとりの判断と知恵の見せどころだ。
2021-11-20・・・日経より ◆資産運用、インフレに備え 株が中心、REIT・金も デフレに慣れてしまった日本の投資家だが、長期の資産運用ではインフレ局面が訪れる可能性もある。日銀が発表した10月の企業物価指数は前年同月比8・0％上がり約40年ぶりの伸び率となった。一部の食料品の値上げが始まっており、消費者に身近な最終製品にどこまで広がるかが焦点となっている。株式や投資信託を中心に物価の安定を前提に運用を考えてきた人も、これを機に物価高に備えた投資を考えてみよう。東京都在住の30代のAさんは米国の成長株中心に長期の運用を目指す。来るインフレが長引く．との懸念から株価が下落した局面では「物価高に強いといわれている金への投資も検討した」と語る。日用品やサービスなどの値段が持続的に上がるのがインフレだ。10％のインフレならば、今まで20万円だった生活費が22万円になる。賃金も同じく10％増えないのであれば、家計にはマイナスだ。インフレ下ではモノの価値は上がる反面、お金の価値は下がる。 現金を持っているより、他の金融商品で持つ方が優位になりやすい。デフレを意識してきた先進国の中央銀行や投資家は一転してインフレリスクを懸念している。岡三証券の松本史雄チーフストラテジストは「脱炭素の潮流のなか化石燃料への開発投資が減り、資源価格高騰は長引く可能性がある」と指摘する。資源高から物価上昇は長く続くとの見方も広がる。物価上昇と景気低迷が同時に起きた1970年代のスタグフレーションの時、米国の株や国債による運用は苦戦した。仏運用大手アムンディの資料によると72年末〜81年末の物価変動調整後の資産別騰落率（年率換算）は金と不動産がプラス。株や国債はマイナスだった。 最近の投信の資金流入上位には米株投信が並ぶが、70年代のようなスタグフレーションの局面では「不動産や商品など、物価上昇への耐性が強い資産を保有したほうが運用の安定性は高まる」 （ピクテ投信投資顧問の松元浩グローバル資産運用部長）。個人投資家が投資しやすいのは上場商品が豊富な不動産投資信託（REIT）だ。投資家から集めた資金を不動産に投資し、賃料や売却益を分配する仕組みの商品だ。売買手数料や管理費は実物の不動産に投資するより少ない。初心者ならば、国内REIT全体に分散投資するREIT投信がバランスがとれていて手軽。純資産額が現在トップの大和アセットマネジメントの「ダイワ1－REITオープン（毎月分配型）」などがある。海外REITという選択肢もある。国内REITの投資先はオフィスやホテルが大半だが、海外ではインフラ、データセンター、森林などに投資するREITもあり「幅広く投資するのでリスク分散できる」 （楽天証券経済研究所の篠田尚子ファンドアナリスト）。 インフレが一定範囲内にあり景況感もよければ、株式投資には物価上昇による資産の目減りを防ぐ効果がある。インフレの背景に活発な経済活動があるならば、企業は製品やサービスの価格を上げられるため収益が大きくなり株価は上がりやすい。20〜30代が長期投資をするなら、インフレ対策は株式投資で十分との声が多い。独立系金融アドバイザー（IFA）のファイナンシャルスタンダード（東京・千代田）の代表を務める福田猛氏は「企業はたとえインフレ時に価格転嫁が追いつかず、一時的に業績悪化しても、その後は回復する」と説明する。運用期間が長ければインフレ局面の損失をいずれ取り戻せるとの考え方だ。資産運用アドバイザーの尾藤峰男氏は年齢が上がればREITに一部資金を振り向けることを勧める。「40代以降はインフレが長期化した場合のダメージを抑える必要がある」 （尾藤氏）ためだ。原油や金など商品もインフレに強いとされる。 お金の価値が下がるインフレ下では、金などモノの価値が上がると考えられるためだ。金の実物だけでなく、投信で投資する方法もある。商品相場は実需の変化や投機的売買によって、大きく上下することがある点に注意が必要だ。原油先物だけなど単独の商品に投資すると思わぬ損失が出かねない。「eMAXISプラス コモディティインデックス」のような幅広い商品の値動きを反映する投信のほうが、分散効果が働いて基準価格の振れ幅を抑えることが期待できる。各資産の性質を知って、インインデックス」のような幅広い商品の値動きを反映する投信のほうが、分散効果が働いて基準価格の振れ幅を抑えることが期待できる。各資産の性質を知って、インフレに強いポトトフォリオをつくろう。 （近藤パドリック）
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