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株式投資データ活用術＆心得[01] |
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株式投資データ活用術＆心得[01] |
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2013-02-05〜23 日経より引用 ●どう活用する 日経の新聞の16面、投資財務欄に株式投資活用術の記事が載せられていた。株式投資での指標となる[配当利回り][PBR、株価純資産倍率][PER、株価収益率][ROE、自己資本利益率][自己資本比率、財務指標]など、株式投資をする個人投資家らな誰でも知っていることではあるが、改めて初心になって読んでみた。読めば読むほど分かっているようで分かっていない自分であった。企業の業績などは月々日々めぐるましく変わっていくのが現状なのでボーと時を過ごしていれば投資した銘柄が暴落していたなんてことが日常茶飯のこである。 では指標を読んで投資すれば利益が確実にでるかといえば、当てにならない。普通の投資家なら誰でも指標を読み判断しているから指標はあくまでも指標でしかないのである。株の知識はあくまでも株の知識であり、株で稼ぐ知識とは別物である。また株式評論家の推薦銘柄は殆ど折り込み済みなものが大半で利用すべきものでない。ならば一般の個人投資家はどのようにして株式投資をするのがよいのだろうか。その見極めが肝要と推測されるのである。長期投資なら未来型の企業銘柄を選ぶのもよいのだが、小生のように老いていては未来に生きていられない。元気で生きていられる年齢までの範囲内での投資しか与えられていないのが現実なのである。 指標はあくまでも指標として自分なりに投資判断して行動するしかないのであろう。小生は昔に雑誌[投資経済]に3606レナウンは買い時だと吹聴されていたのを鵜呑みにして1000株、500円台で買ってしまった。その後、赤字無配株に転落していった。ナンピン買いをして6000株ま増やしてしまったが、株価は一桁台まで値下がりしてしまった。更に1000株を100株に変換されてしまった。最後は益の出ている銘柄と抱き合わせで売却した。自分の投資に対する未熟さに呆れてしまうね。まあこれも経験なのだろうが、そんな失敗は今でも続いているから学習能力が向上はしていないのが現状である。それでも株式投資家ら撤退しないから自分ながら関心している。 2013-02-05 ★PBR、株価純資産倍率 日経(13-02-05)より引用、日経平均株価が先週、2年ぶりに1万1000円台を回復した。情報網を駆使し相場を先読みするプロの投資家に対し、手段が限られる個人投資家に有効なデータはあるだろうか。株式投資に役立つキーワードは・・・・・。上場企業の2012年4〜１２月期の決算発表が真っ盛りだ。業績や本来の価値に比べて株価が低迷している企業はないだろうか。そうした銘柄を探す際に活用される代表的な指標がPBR(株価純資産倍率)だ。株価を1株当りの純資産で割って算出する。純資産は企業が事業をやめて、解散する際に株主に分配する純資産を「解散価値」と呼ぶことが多い。１倍を割り込んでいる場合は株価が本来の企業価値を下回っており、割安とみることができる。 東証１部上場銘柄のＰＢＲの平均値は１倍割れが常態化していたが、安倍政権による脱デフレ政策への期待から海外投資家の日本株買いが活発となった。昨年１２月の衆議院選直後１倍台回復〜現在で１．１７倍の水準にまでなった。米国の平均値は約２倍を下回っている。東証１部ではなお１倍割れ企業が全体の約６割を占める。また、低ＰＢＲ銘柄の中には業績や財務が悪化している企業があり、将来損失が発生して純資産が減るリスクを映し株価が低迷している銘柄もあるので注意が必要だ。ただ業績堅調にもかかわらずＰＢＲが低い企業もすくなくないのが現状である。そこの見極めが投資ポイントである。また、上昇局面では低ＰＢＲ銘柄ほど株価が上昇しやすいと指摘している。
[株で儲ける人の頭の中]著者の天海さん曰く、株の時価総額を資産が上回っています。「会社がつぶれても損しないから安心だ」「割安株だ」と個人投資家は自信満々です。しかし、儲ける人はこう考えます。低ＰＢＲに放置されている株は人気のない株だから、持っていたところで儲からない。沢山の銘柄の中から、わざわざ不人気株を買わなくても、ほかに値動きのある人気株はたくさんある。それに投資して早く儲けよう。これが正解です。「安全だ」という理屈がおかしいことも知っています。それは、「会社が解散すれば、出資額と同じだけの資産が受け取れる」のくだりです。会社は急に解散しないのです。当たり前です。なんの理由もなしに解散することなどありません。 中には「解散」と「倒産」を同じ意味で捉（とら）えている人もいるようです。「ＰＢＲ１倍のとき」の理屈は、あくまでも「今の時点で解散すれば」という意味なのです。これに対し、倒産するときは、業績が悪化し、資産（土地など）を売り出すかもしれません。その時点で、資産は減り、ＰＢＲは高くなります。仮に解散したとしても、そんなにうまく資産を配分できるわけがないというものです。＊＊万円分の株を持っていたとして、解散後、いきなり自分の銀行口座に＊＊万円が振り込まれるのでしょうか？。浅はかなかんがえです。それに損しないということだけで、その株を買うのであれば、株式投資の意味がなくなってしまうのです。株式投資は儲けるものだからです。 2013-02-06 ★ＰＥＲ（株価収益率） 株価が全般に安かった場合は利回りが幅を効かせていたが、株価が高くなりすぎると重要度も薄れてくる傾向にある。利回りにかわって、株価の判断のモノサシとして重視されているのが、PER(株価収益率)である。アメリカでの利回りの欠点を補(おぎな)うための指標として開発され、我が国に持ち込まれたのは40年代初めの頃であるPERは企業の利益と株価との関係をみたものである。株価収益率＝株価÷1株当り純利益、の式で求められる。 1株当りの利益とは、純利益を発行株数で割ったもので、これ自体も企業の収益力をあらわす指標として重要視されている。したがってPERとは、企業が1株あたりで稼いだ最終利益の何倍まで株価が買われているかを示すものということになる。倍率が高ければ割高株、倍率が低ければ割安株となり、割安株の方が当然投資妙味がある。 日経（2013-02-06）より引用、株価が割安かどうか判断する際、PBRと並んでよく使われる指標がPER(株価収益率)である。株価が利益の何倍まで買われているかを示す。株価を1株当り利益で割って算出する。利益は予想値を使うのが一般的である。投資家は業績の先行きを見越して投資するためである。PERはPBRの1倍のように何倍なら割高か割安かの明確な基準はない。同じ業種の他銘柄、東証1部の平均値などと比べ相対的に判断する。 低PER銘柄の中には将来の業績悪化リスクを織り込んで株価が低迷しているものもあるが、。業績堅調(けんちょう)な銘柄でも知名度が低いといった理由で割安な水準にある例もある。こうした銘柄を選ぶことがポイントである。一般に将来の利益成長期待が高い銘柄はPERが高く、投資家が成熟産業とみなす企業のPERは低くなりやすい。景気や商品市況に左右されやすい業種も利益変動リスクがあり、大手商社のPERは1ケタ台にとどまる。 PERは決算のタイミングで予想値が置き換わるので注意が必要である。3月決算の場合は、現在は2013年3月期の予想値でPERを算出するが、4〜5月に決算発表が終われば、14年3月期の予想に切り替わる。足元の東証1部上場銘柄のPERは平均20倍弱。約10倍のドイツ、約17倍の米国を上回り、国際的な割安感が薄らいだとの指摘もある。だが円安効果が本格的に業績に反映されるのは14年3月期から。来期の利益の伸びを考えれば、日本株には一段の上値余地があるとの見方もできる。
天海さん曰く、なるほど・・・そうであればPERの低い株を買うと儲かることになる・・・カンのいい人は気付いたでしょう？。これなら百戦百勝ということになります。あなただけが気付いた「株式投資必勝法」なのではないですか？。残念ながら現実はそうなっていません。不思議ですね？。ＰＥＲはポピュラーで信頼性の高い指標です。信頼性が高いと言われているからこそ、多くの個人投資家は指標にしているのです。それが機能しないのであれば、いったい個人投資家はなにを指標にすればいいのか・・・。 株で儲ける人は知っているのです。ＰＥＲを使うときの「のりしろ」の部分を理解しているのです。ＰＥＲを算出するときの「一株利益」はいったい いつの時点のものなのでしょうか？。多くの場合、「前の決算期」をもとにしています。つまり終わってしまったことをもとに算出しているのです。「今期の予想益」をもとに「予想ＰＥＲ」を基準にすることもありますが、それについても「予想より利益が出たとき」などは現実との違いが生じてしまいます。多くの投資家は「会社四季報」「会社情報」にでているＰＥＲを見ているにすぎません。どれもこれも古いものと言えます。株価だって日々動いているのです。 本当のＰＥＲは急には分からない。つまり、指標にはできないということになるのです。そして、ここからが最大の問題です。ＰＥＲを平均ＰＥＲと比較して割安か割高かを判断することが当たり前になっていることが問題なのです。株式市場の動きは複雑です。どんなに市場が活発なときでも、全ての銘柄が買われていることはありません。株価が上昇する本当のワケは、それは「買われるから」なのです。投資家がその株に投資をするから、買いたいと思う投資家がいるから株価は上がるのです。決してＰＥＲが低くて割りやすだからあがるのではないのです。全てが投資家が決めているのです。 2013-02-07・・・増配続ける企業に注目 ★配当利回り(長期投資の注目指標) 株式投資をする時に、一番関心があるのは当然ながら、具体的にどの銘柄を買ったらよいかということである。こうした銘柄選択の際に、何か決定的なモノサシはないものかと考えるの人情だが、残念ながら決定版はないのが本音である。これは株式投資に決定版がないのと同じことである。しかし、決定版はないが、現在の個々の銘柄の株価水準を過去のそれと比較して他の銘柄と比べて、その銘柄が割安か、割高かを判断するモノサシはある。 このことを知って銘柄を選ぶのと、知らずに選ぶのとでは、投資成果に大きな違いが出てくるであろう。株価をはかるモノサシとして長い間使われてきた最も古典的なものが「利回り」である。利回りは、株式の配当と株価の関係で決まる。現在は、配当はあまり多くないのに株価ばかり高くなってしまったため、利回りは非常に低くなってしまった銘柄もある。利回りを投資のモノサシとして利用する場合に気をつけることは、配当の変動についてである。企業利益の変動につれて1株配当額が変わる場合があるからで、日頃から新聞・経済雑誌・ネットなどで、好みの銘柄の予想配当金を調べておく必要がある。 企業が配当金をどのくらいの利益の中からしはらっているのか、余裕十分か、無理やりに捻出しているのか、赤字なのに配当しているのか、それらを示す尺度が配当性向であり、配当性向＝1株当り配当金÷1株当り純利益×100で示される。普通は40％前後で、このパーセントが少ないほど余裕があり、増配が期待できる。多ければ逆に減配の心配もある。株価が全般に安かった時代には摘要ができるが、株価が高くなり過ぎていると利回りは低くなり利回り期待で株を買うメリットが薄れる。 株式投資で得られるリターンは値上がり益(キャピタルゲイン)と、配当収入(インカムゲイン)の2つ。定期的な現金収入が見込める。株価は日々さまざまな要因で動き、初心者がその先行きを読むのは難しい。半面、上場企業は通常、期初に年間配当の予定を公表する。業績が休息に悪化した場合などを除き、企業は約束した額の配当を払うのがほとんどである。定期的に手元に現金が入るだけに安心感がある。 ただし、配当利回りだけをみるのは危険である。何か悪材料が出て株価が下がり配当額以上の損失が出ては元も子もない。企業が思うような業績をあげられず、決算期の途中で配当の予想を引き下げることも珍しくない。その場合、受け取る配当が減るほか、配当の減額を嫌気して株価も下がり損失が広がりかねない。減配リスクを極力避けるためには、連続で増配をしている企業に注目するのも一つの手である。増配を繰り返してきた企業であれば、今後も配当に前向きな姿勢を続けると考えられるからである。 企業がどんな方針に基づき、配当額を決めるのか調べるのも大切である。業績が変動しても、同じ配当を維持する企業がある一方で、決算の純利益の水準に合わせて配当額を毎期、変える企業もある。企業は有価証券報告書や決算短信などで、配当についての考え方である配当政策を記載しており、貴重な手掛かりとなる。配当政策として、純利益のうち何％を配当に回すかを示す配当性向を、数値目標として掲げる企業は多い。ただ、配当性向を基準に配当を決めると、純利益が大きく減った場合、減配額も大きくなる。 株主資本に対する配当額の割合であるDOE(株主資本配当率)を、配当政策に使う企業も出てきている。株主資本は通常、大きく変動しないので配当が安定する。株主として配当を受け取るには、株式を買うタイミングも要注意である。配当を受け取る権利を持つ株主を確定する日に、株主名簿に名前が載る必要がある。株式の所有権が移るのに時間がかかるため、権利確定日の3営業日前までに株式を買わないといけない。 13年3月期末の配当(株主優待も含め)をもらう場合、一般に3月29日が権利確定日にあたり、その3営業日前の26日には株式を買う必要がある。13年2月期末の時は2月28日が権利確定日なので25日までに株式を買う必要がある。また権利確定日の翌日は配当落ちで株価は下げられている。企業によっては決算期を過ぎてから、配当の引き上げなどを発表する。そうした増配の発表を知ってから株式を買っても、その決算期に対応する配当は受け取れない。また、配当をもらう権利が確定したら状況をみて売却する短期的な運用もする。権利確定日が近づくと株価が上がりやすいのでその数カ月前から買うようにしている投資家もいる。 日経（2013-02-07）より引用内容は、配当利回りは、投資家が株式を購入した金額に対する配当額の割合である。1株当りの年間配当を株価で割って算出する。PER(株価収益率)と同様に、配当は実績ではなく予想に予想に基づくのが一般的である。配当は4半期ごとの決算発表のタイミングで変更される場合が多く、配当が増えれば利回りは上昇する。利回りが高い銘柄は「高利回り株」と呼ばれている。医薬品など景気動向に左右されにくい銘柄が目立ち、株式の長期保有によって安定した運用成績が期待される。株価さえ安定していれば、銀行貯金よりも高い利回りを期待できるのが、高利回り株の魅力である。 配当利回りは高ければ高いほど魅力的に映るが、注意が必要な場合もある。経営環境が悪化して株価が下落しても会社側が配当予想を引き下げなければ、予想配当利回りは高くなるからである。銘柄選びの際は、その企業(企む業)の収益力や経営環境も調べておくことが重要である。東証1部上場銘柄の予想配当利回りは、全銘柄の配当金を株価で割って算出する「単純平均」と、配当金総額を時価総額合計で割った「加重平均」の２種類がある。加重平均は時価総額の大きな銘柄の配当をより反映しやすい。 東証1部の予想配当利回り(加重平均)は2006年ごろまで1％付近にとどまっていた。その後、株主配分の強化を海外投資家らに求められて海外投資家が増え、企業側もこれに対応して増配などに取り組んだ結果、現在は約2％と米国(2.2％)とほぼ同水準となっている。東証上場銘柄・大阪・名古屋・他で、単純平均の配当利回りが3％以上の銘柄は、まだまだ相当数にのぼっていて買い時の銘柄がゴロゴロしている状況である。だが企業の経営環境をしっかり調べ予測して銘柄選びをしなければならないであろう。 東証1部・配当利回りが高い主な銘柄ランキング(13-02-06時点・日経平均：11463.75円)
天海さん曰く、「私は、配当を重視して株を買っている。配当金を株価で割った「配当利回り」は銀行貯金より、ずっとイイ！」なるほど、低金利の現状ではそういう考え方もあるようです。配当が支払われると、株価は理屈上、支払った金額の分安くなります。儲ける人は思っています。配当など、あってもなくてもいい。配当は、企業が決定すれば、必ず支払われます。「確実」に支払われます。だから大きな金額にならないのです。確実なものには「夢」などないということです。これに対し、株価は保証されていません。株価は投資家が決めているからです。 配当は大したことがない「オマケ」みたいなものです。あればそれでいいし、なくても・・・くらいなものです。だから、「配当がもらえるから株を買う」ということにはならないのです。配当利回りを計算して銀行貯金と優劣を測るものではありません。株価だって毎日動いているのです。儲ける人は、たかだか数千円の配当を目的に、投資することはありません。キリンの背中にとまったハエくらいの感覚です。それよりも株価が上がってくれるほうがいいと思うのです。 2013-02-08 ★振替敏感株・・・自動車・電機、感応度は高い 日経(13-02-05)より引用、輸出企業は一般に[振替敏感株]と云われている。自動車・電機メーカーが代表格で時価総額の大きい企業が多く、相場全体への影響が大きいといわれている。昨年に発足した安倍政権が日銀に強力な金融暖和を求めたことで、1ドル82円前後だった円相場は、現在は94円前後に下落している。これをキャッチして自動車や電機関係の株価は大幅高となり、日経平均株価上昇の原動力となった。円安が輸出企業の業績を押し上げるとの期待が高まったためである。 その理屈は輸出企業は業績計画を立てる際、前提となる振替レートを決める。実際のレートが円安に振れると、海外での自動車や家電などの製品販売が計画通りでも、計画以上に利益は増える。そのような振替変動の利益への影響額を[振替感応度]と云われている。振替感応度は海外への事業規模に比例して多くなる。一方において、海外から商品を仕入れる内需企業にとって円安は逆風である。燃料コストの増加につながる電力や航空会社に、製品の輸入コストが膨らむ衣料品などの小売りが代表例で、円安は株価下落になりやすい。円高〜円安にむかう時の流れにいかに、その波にうまく乗って経営を修復させていくかが経営者にかかっている。円安になってもうまく立ち直らせる会社こそ投資のしがいがある。 2013-02-13 ★中国関連株・・・景気や日中関係が左右される 国内総生産(GDP)で世界第2位となった中国には、多くの日本企業進出して積極的にビジネスを展開する。そうした企業の業績は中国要因に大きく左右されるため、「中国関連株」と呼ばれている。代表銘柄に、中国での売り上げ高比率が高いコマツなどの建機メーカー、新日鉄住金などの鉄鋼メーカー、ファナックなどの工作機械メーカーがある。中国需要は石炭や鉄鉱石の価格に影響を及ぼすため、資源事業で稼ぐ商社も中国関連株である。決算発表がピークを迎えた2012年4月〜12月決算でも中国要因に左右される企業が目立った。 例えば、コマツは中国の資源需要鈍化でインドネシアでの鉱山機械の販売が減速し、13年3月期の業績見通しを下方修正した。ファナックも中国での工作機械の需要低迷で今期予想を引き下げた。中国関連株への注目の高まりを受け、「日経」は2010年に「日経中国関連株20」という株価指数を開始した。新聞の中国関連記事の記載頻度や事業の積極性を評価。時価総額の大きさも考慮して50銘柄を選んでいる。中国関連株に投資する際は中国景気に関するニュースに注目しよう。最近は、中国物流購入連合会と英金融大手HSBCが毎月それぞれ発表する製造業購買担当者景気指数(PMI)への関心が高い。 企業で資材の調達を担当する人の生(なま)の声をまとめたもので、マクロ景気の先行指標といわれる。指数は改善傾向にあり、日経中国関連株50も昨年末比1割り上昇した。中国特有のリスクには注意が必要である。尖閣諸島問題を発端に、昨年9月には中国各地で大規模な半日運動が発生した。小売業の一部の店舗が壊されたほか、日本車も不買い運動で販売が落ち込み、中国関連株は急落した。今後は中国から賃金が安く比較的安全とされるベトナムやミャンマーへの進出を積極的に徐々に切り換えてゆく企業が注目を浴びることになるであろう。 2013-02-14 ★騰落レシオ・・・相場の天井・底値を探る・騰落レシオは株価に先行して動くことが多い 上げ相場が続くと「いつ天井をうつのか」が気になるものである。逆に下げ相場では底入れ時期の見極めが重要になる。相場全体の方向を探る上で使われる指標が騰落レシオ(買われすぎ、売られすぎを見るためのテクニカル指標)である。騰落レシオは市場全体の値上がり銘柄数で割って算出する。値上がり銘柄数が多ければ、数値は100％を越える。日々の数値はその日の相場展開でぶれやすいので、大きなトレンド(傾向・風潮・流行)をつかむには、過去25日分の移動平均を使うのが一般的である。通常、120％以上が買われ過ぎ、70％以下が売られ過ぎと判断される。値動きが偏った際に反動が出やすいことに着目したもで、機関投資家が相場の先行きを読む上で使う代表的指標という。 天海さん曰く、騰落レシオやトレンドは誰でも認識することができます。月足は1カ月ごとの動きを表すものです。長期トレンドを知ることができます。週足は1週間ごとの動きを表すもので中期トレンドを知ることができます。日足は毎日の動きを表すもので短期トレンドを知ることができます。「その期間の高値を線で結ぶ。それで上値のメドがわかる」「その期間の安値を線で結ぶことにより、下値のメドがわかる」と株の入門書には書かれています。しかし、線を結ぶ以前に、そのチャートを見て、感じることがあるはずです。ていていの銘柄はチャートが、「右肩上がり」「右肩下がり」のどちらかになっています。 「右肩上がりは上昇トレンド」「右肩下がりは下落トレンド」。月足でも週足でも日足でも、実に簡単です。などなどと普通の投資家なら誰でも分かります。儲ける人は、トレンドの判断は簡単だが、いつも意識することは難しい。その通りです。多くの個人投資家はすぐに忘れてしまうのです。どれだけ、口を酸っぱくして言われても、すぐに考えがブレてしまうのです。3日も連続して株価が下がったりすると「もう駄目だ」とジタバタするのです。少し株価が上がれば「もっと上がる」と考えてしまうのです。儲ける人はブレません。トレンドを強く意識し、それに沿った投資を実行していきます。更に、それ以上に貧欲に、トレンドの転換点までも意識していくのです。儲ける人は「不祥事」「人事」「業績の急な変化」儲ける人はそこまで意識しているのです。まったくその通りだが小生の頭ではなかなかついてはいけないですね。いつも後手後手で売り買いをして悩んでいます。自分なりのペースを維持しつつやっている。 2013-02-15 ★信用取引・・・残高の増減で需給を読む 信用取引とは、証券取引法によると「証券会社が顧客に信用を貸与して行う有価証券の売買その他の取引」となっている。つまり、手元に十分な資金や株式がなくとも証券会社から資金や株式を借りることによって、株式投資ができる仕組みのことである。このため、信用取引を利用すると、少ない資金で多くの株式を売買でき、うまくいった時は投資した資金に比べて大きな儲けが得られるが、失敗した時は、非常に大きな損失をこうむることになる。このように信用取引とは魅力はあるが危険も大きい取引形態である。 信用取引は証券会社が顧客に信用を与えて行う取引である。証券会社の資金や株券が不足している時は、証券金融会社から証券会社が資金や株券を借りてきて、顧客に共与することになる。この証券会社と証券金融会社の間の貸し借りを「貸借取引」という。投資家が証券会社から株券や資金を借りて売り買いするのが信用取引である。資金にかぎりがある個人投資家にとっては、手持ちの資金を上回る取引ができる利点がある。取引に当たっては証券会社に委託保証金と呼ぶ担保を差し入れる。 相場を読み違えると、損失が膨らむリスクがあるので注意が必要である。借りた株式や資金は、約定日から6カ月後に決済するのが一般的である。決済に伴う取引を反対売り買いという。信用の買い残高の増加は投資家が相場の先高を見込んで買いを増やしていることを示すが、反対売り買いがあめため、将来の売り圧力の高まりとみなされる。同じように、売り残高の増加は将来の買い圧力の高まりを意味する。買い残、売り残がどう増減しているかで、株式需給を読むことができる。 東京証券取引所は毎週火曜日(第二営業日)に、東京証券取引所・大阪證券取引所・他などの3市場の信用取引の残高を公表している。残高は市場全体ののほか、個別銘柄ごとにも開示される。個別銘柄で重視されるのが信用買い残に対する売り残の割合である信用倍率である。1倍以上なら将来の売り圧力が強く、1倍以下なら買い圧力が強いことを示す。信用売りが増えてくると、証券会社は自社でまかなえない株券を、日本証券金融などの証券金融会社から調達する。この貸し借りを「貸借取引」という。証券金融を手持ちの株券が不足している場合、証券金融は保険会社など機関投資家から株券を貸してもらう。その際の借り賃が逆日歩(ぎゃくひぶ)である。逆日歩が付いている銘柄は信用売りが増えていることを示し、将来の買い圧力を示唆する。 なぜ、このような信用取引が認められているかというと、建前では株式市場の流通性を高め、公正な株価形成に役立つため、本音では証券会社の手数料増大を図るためだ。公正な株価が形成されるためには市場で売買される取引量は多いほうがよい。ある株式の株価が上がれば、売ってみたいという仮供給が増える。こうした仮の需給を価格安定要因として利用しようというのである(株式市場の安定と厚みのために必要な要素)。ただし、信用取引の量が増えすぎると、市場の混乱要因になる恐れがある。 [株式投資これだけはやってはいけない]著者の東保さん曰く、株式の売り買いには主に二つの手法がある。「安く買って-高く売る」と「高く売って-安く買い戻す」である。一般的には、「安く買って-高く売る」だけを実践している投資家が多い。本当に信用取引は危険なのか？。・・・・・・・・・省略・・・・・。信用取引は、「預けていた現金あるいは株券の時価以上の取引」が可能な制度である。うまくいけば利益は大きくなるが、逆に失敗すれば損失も大きくなりがちである。このため、仕組みや売買手法をよく勉強して、十分に納得してから信用取引を利用するようにしていただきたい。投資家は「現物で買っている銘柄と同じ銘柄を信用取引で買ってはいけない。 信用取引、いくら勉強しても理解しにくい小生である。理解して信用取引をしていたら日々時間に追われて趣味の野山への登山などにいけなくなってしまうだろう。そんなわけで株式投資は現物売買しかしていない。将来も[現物一本道の投資道]である。 2013-02-19 ★先物取引・・・現物株の価格に影響を及ぼす 市場で取引されるのは個々の企業の株式だけではない。株価指数先物も有力な商品である。日経平均株価などを対象に投資家が将来の価格を予測して取引する。3月・6月・9月12月と、3カ月ごとに期限があり、それまでに相場が上昇すると思う投資家は先物を買う。下落すると思う投資家は先物を売る。売り買い時の価格と期限が来て決済する際の価格差が利益や損失となる。現物取引だけをする投資家から見ると先物取引をする投資家は、博打そのものにみえている。 主要指数では大阪證券取引所に日経平均先物が、東京証券取引所に東証株価指数(TOPIX)先物が上場している。プロの投資家は現物株の価格変動リスクの回避などに用いている。10分の1の単位で売り買いできるミニ日経平均先物もあり個人投資家の取引も増えている。取引の際は証券会社に証拠金を預ける。元手より大きな取引ができるが、相場を読み違えると損失が膨らむリスクがある。小生は現物取引しかしなと決めているが、株価の動きを知るうえでは無視できない存在である。 先物は現物株の価格形成にも影響する。代表例が現物株ととのさやを取る裁定取引である。裁定取引は先物が急上昇し、割高になった局面で、先物売り・現物買い、の注文を出しタイミングよく反対売り買いして利益を得られるときもある。先物期待が強まると、先物取引に伴う買い残(裁定買い残)も増えやすい。反対売り買いで取引はいずれ解消されるため、高水準の裁定買い残は潜在的な売り圧力とみなされている。東京証券取引所は裁定買い残を原則、毎週水曜日に公表している。13-02-08時点の買い残は6兆円弱と6年ぶりの高水準だった。先物への資金の流入状況は建玉(たてぎょく・未決済残高)で確認できる。建玉が多いほど資金が流入していることを示している。 信用取引は企業の経営状態が良い悪いの範囲を越えている。株式価値は企業が長年に右肩上がりに成長していく品質のよい株式を保有するのがもっとも賢いものであるが、現実はそんなに甘くはない。株式投資は儲けるのが先決と決めつけられているのが現在の株式市場である。株を長く持っていれば良いと言っていられない。個人投資家と機関投資家(投資を専門に行う企業や団体)とプロ投資家と博打投資家との入れ乱れた戦いの場でもある。これに打ち勝たねば株式投資は成功しないだろう。信用取引などによって最近の株価は値動きが激しく上下になっている傾向が強く相場に出ているので要注意だ。 2013-02-20 ★海外投資家 東京市場で毎日のように話題になるのが海外投資家(外国人)の動向である。売り買い代金シェアで約6割りを握るため、日本株は外国人に左右されやすい。外国人とはどんな投資なのか。東京証券取引所が毎週木曜日に公表する投資部門別売り買い動向では、外国人を、日本に移住していない投資家、と定義している。このため、外資系運用会社の日本法人は含まない。一方で、日本企業の海外支店や現地法人の売り買いは外国人の取引としてカウントされている。 一口に外国人といっても投資信託や年金基金、ヘッジファンドなど多様な投資家がいる。その投資行動や期間、手法は異なる。短期で利益を狙うヘッジファンドは株価指数先物などを頻繁に売り買いする。長期運用をする年金や投信は現物株中心に投資する。年金などは一旦決めた投資判断を一定期間維持するため、買いが続く傾向がある。小泉首相の、郵政解散、で改革期待が高まった2005年に外国人は26週連続で日本株を買い越した。2012年暮れからの安倍首相の脱デフレ政策・アベノミクスへの期待から、外国人は2013年2月第一週まで13週連続で買い越し、この間は相場上昇を牽引(けんいん)した。 個別銘柄への投資では、欧米の年金などは企業が株主のお金を使ってどれだけ稼いだかを示す、ROE(自己資本利益率)を重視する傾向がある。、一般にROEが高い銘柄は外国人の持ち株比率が高いといわれている。地域別では日本株の売り買い代金シェアは北米が3割り、欧州が6割りだが、アジアも1割り程度を占める。近年は中国の政府系ファンドとみられる、OD05オムニバス、がトヨタなどの大株主に登場し注目を集めた。この海外投資家の株売り買い量は大きいので無視ができず要注意が必要である。個人投資家などもかなり左右されやすく危険な存在である。 天海さん曰く、東証第一部市場の売り買いの40〜45％のシェアをしめています。この圧倒的な高シェアですので、その影響力は絶大と言えます。ちなみに個人投資家のシェアは30％くらいです。国内の金融機関のお金は、元をたどれば「個人」から預かったものです。株価がドンドン上昇していく中で国内金融機関は完全に出遅れています。うまく運用できていないのです。その逆もおなじです。その海外投資家のお金を動かしているのは、外資系の証券会社です。これは強力な機関車のような存在です。儲ける人は考えます。多くの個人投資家は、彼らの投資行動を探るという道をとります。外資系証券のアナリストレポートに網を張ることになります。とはいうものの、この情報を手にいれるには小生にとっては難しいことです。 013-02-21 ★売買代金 株式市場の活況度合い測る指標が売買代金である。売買された株式数に株価を掛けて算出する。個々の銘柄の売買代金の合計が市場全体の売買代金で、株式市場で動くお金の流れの総量を示している。売買代金が増加した場合は、新規の投資資金が市場に流入しているケースが多く、一般的に相場は上場しやすいといわれている。最近の例をとると、東京証券取引所第一部の2月の1日当り売買代金は20日時点で2兆3005億円。 この水準を維持すれば4年8カ月ぶりの多さである。昨年11月衆院解散決定までは1兆円を下回る日も目立ったが、解散決定後は安倍政権の脱デフレ対策への期待が高まり、海外投資の買いが膨らんだ。これに個人投資家が追随買いを入れる流れとなり、日経平均が2月6日に、リーマン・ショック後の高値を上回る原動力になった。6日の東証一部の売買代金は2兆8191億円と東日本大震災直後の2011年3月16日以来の高水準だった。 売買代金の増加は投資家層が厚みを増している状態を示す。現在のように相場に先高期待が生じると、多くの投資家が新規資金を振り向けるため、売買代金が膨らみやすい。一方で相場の先行き不透明感が広がったりすると、投資家が買いを手控えたりして、売買代金は減少する傾向がある。一般に商いが細ると、少しの売りでも相場は下げやすくなる傾向がある。売買代金と株価の関係は個別銘柄でも同じだといえるだろう。 売買代金からの相場を読み取って個別銘柄の売買をするにあたって必要な物差しとなる。買い時の時などでは、その為にも、いざという為にも個人投資家は、余裕のあるお金を手元に用意しておくのがよいのだろう。だが小生には売買代金からの相場感覚が、なかなか読み取れないのが本音である。 2013-02-21 ★業績修正・・・予想とのズレで株価騰落する 株価は企業業績の反映、といいきっていいほどに、株価と企業業績は綿密な関係にある。要約すると業績のいい会社の株は上がる。悪い会社の株は下がる。時には企業実体のないボロ株が仕手筋に翻弄されて急騰または下落させたりするが長続きはしない。また企業業績と株価が完全に素直に連動するかというと、そうでもない。市況関連株などで、業績がよくても、半年後、一年後には業績が低下が予想されるといった時には株価は徐々に下がることがある。反対に業績が悪く赤字続きなのに、近い将来に回復が見込まれるような時には、株価は上がる。株価は現状よりも、将来を反映している。 その株式相場は企業業績の動向を先読みして動く。企業の決算発表が近づくと、投資家の注目が集まるのが業績修正である。上場企業の大半は本決算の発表時に、売上高や利益について、翌期の予想値を公表する。期の途中でその見通しが変化した場合には、最新の数値を公表することを業績修正という。上場企業は従来予想に比べ、売上高や利益が大きく変動しそうなことが分かった段階で業績修正を発表している。数値見直しは決算作業と連動するため、3月決算企業の場合、一般に決算期末(3月・6月・9月・12月)から決算発表日までの約一カ月間に修正発表が増える。 業績予想が上方修正されても、常に株価が上方するわけではない。逆に下方修正になっても必ず下落とはならない。投資家は決算発表前に収益の拡大が見込めそうな銘柄には買いを入れ、悪化しそうな銘柄には売りを出しているからである。プロの投資家は自社や証券会社のアナリスト予想などに基づき、個別銘柄を売り買いする。こうした市場予想と会社予想とのズレが株価材料となる。市場予想を上回れば買い、市場予想が下回れば売りで反応するケースが多いのである。 まだまだ未熟な小生には、この業績修正を知って理解する脳力が乏しいために、なかなか株式投資に活かされていない。いつもゴテゴテに回って高い銘柄を買ってしまっている。売るときも下がってから売ってしまっている。業績修正による他の投資家の手口が未だに読めない。のんびり派の小生は、やはり自分なりの投資方法で判断して売り買いをするしかないだろう。 2013-02-23 ★日経平均株価・・・相場の流れをつかむ 単純平均・日経平均・出来高・騰落銘柄数など株式市場の動き・性格を捉(とら)えた指標・数値を株式指標という。単純平均は東証の全銘柄の株価を合計して全銘柄数で割ったものである。株価が平均して今いくらかを示している。しかし増資権利落ちによる株価の値下がり分などわ修正していない。ために長期的な値動きを観察するには適さない。つまり単純平均株価には連続性がない。日経平均はその欠点をカバーするために東証第一部の平均的な225銘柄を選び考案されたものである。 平均株価を、増資や株式分割の権利落ち後の株価が権利付き株価と同じ値段になるように修正し指標としての連続性を持たせたものである。上げ相場の時は、日経平均も高い下げ相場の時は日経平均も安い。また日経平均株価が上昇しているのに値下がり銘柄が値上がり銘柄数を上回る状態が続けば相場は早晩反落する危険性がある。また逆に日経平均株価が下げているのに値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回れば相場は反発する可能性が出てくる。それゆえに日経平均は相場の流れを見極める先行指標として重要である。 あらためて語ると、株式相場の全体の流れや、過去の水準と比較するのに役立つのが株価指数である。中でも日経平均株価は日本を代表する指数で、東京証券取引所第一部上場の225銘柄の株価を基に算出する。東証が1950年9月7日に東証修正平均株価として算出を開始(スタート)させた。戦後の取引所再開時の49年5月16日までさかのぼって算出されている。最初の値は176.21円。70年に東証が算出を中止したのに伴い、日本経済新聞社グループが指数の算出を引き継いだ。 産業構造の変化を反映するよう、毎年10月初めに定期的に銘柄を入れ替える。銘柄入れ替えや株式分割などの影響を一定の計算式を使って調整し、連続性を保っている。日経平均はバブルの89年12月29日に38915円の史上最高値をつけたが、その後は大きく下落。リーマン・ショック後の2009年3月10日に7054円とバブル崩壊後の安値をつけた。株価には一定の周期が認められる。年初の1月は海外投資家が新規に日本株に資金を振り向けやすくなるので株価が上昇しやすく、逆に海外勢が決算期末を迎える12月は売りが出やすい。年初の株高は、1月効果、と呼ばれ、1月相場の騰落と年間の騰落が同じ方向になりやすいという経験則もある。 日本経済新聞社グループは「日経500種平均株価」も公表している。日経500種の採用銘柄は日経平均より多い500で、全36業種の「業種別日経平均」も算出している。自動車・電気器機・鉄鋼・医薬品などの業種ごとの株価の動きが把握できるため、投資対象を選ぶ際の参考になる。単純な小生でも日経平均株価は分かりやすいので、一番気にとめて見て参考にしている。 2013-02-27 ★大学生就職希望企業ランキング・・・日経2013-2-27より 大学生・大学医院生が就職したい企業への志望は、文系では"社風がよい"・"仕事が面白い"、理系では"規模が大きい"・"仕事が面白い"、大学院生になると"社会に貢献している"がくわわっている。やはり学生たちは社会への影響力を重視している傾向がある。企業ランキングはほぼ名の知れた会社ばかりである。大きな会社に入って安定した生活を送りたいとする人達が多いことを示しているのであろう。大学生・大学院生達が選んだ企業で、投資としての魅力のある企業はゴロゴロとあるがごくごく一般的である。
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