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株式投資データ活用術＆心得[03] |
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株式投資データ活用術＆心得[03] |
2021-05-22・・・日経より引用 ◆株価の水準、指標で測る、PER、同業・時系列で比較 日経平均株価は2万8千円台を挟んで一進一退が続く。新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、経済正常化に向かえば、株価はまだ上がる余地があるのか、気になる人も多いだろう。確認したいのが株価の割安・割高を判断する株価指標だ。コロナ下での特殊要因にも気をつけたい。現在の株価が割安か割高かを判断する代表的な指標がPER（株価収益率）だ。株価を1株当たり純利益で割った数字で、「〜倍」で表す。 株価が利益の何倍かを示す。分母となる1株利益は今期の予想を使うことが多い。倍率が高いほど業績に対して株価が割高、低いほど割安と考える。各企業のPERはその数値自体にも意味はあるが、他社や時系列で比較することで立ち位置が分かる。通常、PERは同業種での比較に使われる。業種が異なれば事業モデルや業績の変動要因が違い、利益の伸びも変わるからだ。いまの日経平均株価を構成する企業のPERの平均は15倍前後にある。 「PERの平均は15〜16倍で推移することが多い」とニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストは指摘する。3月期決算企業の業績予想が更新されたことなどで足元のPERは平均的な水準まで下がり、1月に一時付けた26倍に比べて割高感は薄れたと言える。個別企業の例をあげてみると、大日本印刷のPERは約12倍で凸版印刷のPERは約20倍だ。PERでみると大日本印刷が相対的に割安という解釈になる。 コロナ下でPERが極端に大きくなる銘柄も目立った。働き方や暮らし方が変わり、成長が見込まれる企業の株価が上昇した。カード決済代行のGMOペイメントゲートウェイの直近のPERは100倍を超える。小売店などでのキャッシュレス決済が普及し、業績の拡大が期待されている。工具の、ネット通販を手がけるMOnOtaRO（モノタロウ）は約70倍だ。ただ、PERの高い企業が一概に割高だとは言い切れない。数年といった期間で成長性を見極める必要がある。 「将来、純利益が10倍になるなら、PERは100でも割安ということもある」としんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長は指摘する。コロナ禍で悪化した業績が回復し利益が10倍になれば、株価が一定だとするとPERは10分の1に低下する計算になる。成長期待のある新興企業は、PERが高くても受け入れられる場合もある。対照的に業績悪化でPERが大幅に高まることもある。ANAホールディングスのPERは340倍前後となっている。 新型コロナの影響で旅行や出張が減ったことが響いた。2022年3月期の予想純利益は35億円と、2021年3月期の赤字から黒字に転換する。だが、利益水準が低いためPERが高くなっている。コロナ禍で消費者が外食を控えたことが影響する銘柄にも利益水準が低いため高PERとなる例が散見される。ファミリーレストランのすかいらーくホールディングスはPERが800倍、串カツ田中ホールディングスは300倍を超えている。 もう一つよく使われるのがPBR（株価純資産倍率）だろう。株価を1株あたりの純資産でわった数字だ。PBRが1倍なら企業が保有する土地などの資産をすべて現金にして株主に配った場合、帳簿上は株価と同じ価値になる。1倍を下回っていれば、企業を解散した方が株主にとって得になるという理由から、一般に株価が1倍を下回ると、底値が意識されやすくなるという。PBRが下がり1倍に近づくと、株価が反転しやすい銘柄もある。これまでのPBRの推移をみることで、個別銘柄の株価が底入れするタイミングを予想することにも使える。 PBRは分母となる純資産の額が変動しにくい点が特徴だ。決算を発表するとPERは、分母となる利益が大きく変わる。ただ、PBRは業種によって1倍割れが常態化している例もあり、割安と言い切れない点に注意が必要だ。地方銀行やアパレルなどには1倍割れが多い。人口減などで収益の改善が難しい環境が続くとみられているためだ。新型コロナのワクチン接種が進むことで経済が正常化すれば、企業の業績が回復するとの見方が出ている。「異常値」となった指標も正常化に向かう可能性もある。指標をうまく使って、投資先を見極めよう。（金融工学エディター 小河愛実）
2021-12-11・・・日経より ◆荒れ相場、高配当株の強み 増配期待、運用収益下支え 新型コロナウイルスの新たな変異型「オミクロン型」の出現で、株式相場は荒れ模様だ。先行きへの警戒感が強まる中、個人投資家を中心に高配当株への関心が一段と高まっている。不安定な相場環境でも株主還元が手厚い企業への投資で配当収入を確保すれば、運用収益を長期的に下支えする効果が見込めるためだ。こうした企業を見極める配当株投資のポイントを理解しておこう。「コロナ相場の先行きは正直読めない。だから配当だけでも着実に確保していきたい」。世界でオミクロン型の感染者が確認され始めた11月下旬。 神奈川県に住む兼業投資家Aさん（30代）は通信会社のKDDI株に買いを入れた。KDDIは過去20年近く増配を続ける高配当株として知られる。Aさんは「長期投資を前提に安定的な配当収入を資産形成に役立てたい」と話す。コロナ禍でこうした配当株投資は活況を呈する。KDDIや武田薬品工業など代表的な高配当株で構成する「日経平均高配当株50指数」は2020年末比で3割近く上昇し、東証株価指数（TOPIX）のパフォーマンスを大きく上回る（いずれも配当込み）。「中長期でみると高配当株は一定の配当が期待できる分、個人投資家は株価の下値リスクに備えられるメリットがある」。ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストはこう指摘する。 そもそも配当とは、企業が稼いだ利益の一部を出資者である株主に配分することだ。1年間の本決算を受けた期末配当に加え、中間配当や四半期ごとに配当を実施する上場企業もある。配当株投資でまず注目したいのが配当利回りだ。年間の予想配当を株価で割って算出する値で、上場企業の配当水準を判断する指標として重視される。投資額に対する配当の予想リターンといえる。例えば、武田薬品工業は2022年3月期に年間180円の配当を見込む。株価は9日終値で3112円なので、配当利回りは5・8％となる。東証1部全銘柄の配当利回りは2％程度だ。配当利回りは企業の配当水準を容易に測ることができる一方、この指標だけに着目するのは避けたい。配当額が変わらない場合、株価が下がれば配当利回りは上昇するため、相対的に数値が高い銘柄には単に市場の評価が低く株価が低迷する企業も含まれる。業績や財務状況が不安定になりやすい中小型株も少なくない。 楽天証券の窪田真之チーフ・ストラテジストは「時価総額が1000億円超など一定規模の企業で、配当方針を具体的に示せているかが銘柄選別のポイントになる」と助言する。企業が配当方針を説明する際によく使う指標が配当性向だ。最終的な利益である純利益に占める配当金の割合で、企業が1年間に稼いだ利益からどれだけ株主に配当しているかを示す。例えば日経高配当株50指数の構成銘柄であるブリヂストンは、配当方針を「連結配当性向40％を目安に、安定的かつ継続的な配当額の向上に努める」と説明する。最近では大手商社などで配当の下限を明示する動きも出ている。伊藤忠商事は11月、22年3月期業績予想の上方修正にあわせて年間配当を94円から110円に積み増した。減配しない「累進配当」を掲げており、22年度、23年度と引き上げていく考えだ。 配当方針は企業が四半期ごとに開示する決算短信や、中期経営計画といった投資家向け広報（IR）資料に掲載されるのでチェックしたい。配当株投資では「連続増配銘柄」に注目するのも一案だ。業績が景気変動に左石されにくい独自のビジネスモデルを手掛ける企業が多いからだ。例えば22年3月期まで22期連続の増配を予想するユー・エス・エスは、全国で展開する中古車オークション会場で中古車業者から手数料を徴収するプラットフォーム（基盤）型事業で高収益を上げる。KDDIも20期連続の増配を計画する。これらの銘柄は景気動向の急変にも対応できるディフェンシブ性を備え、継続的な増配への期待が株価を下支えする効果も見込める。 上場企業の還元力を見極めるには、業績動向や財務状況のチェックも欠かせない。日本企業では株主還元の原資に事業で稼いだ利益を充てるのが一般的で、米欧企業のように借金してまで株主還元を増やすケースは少ない。業績予想で増益率が高かったり、現預金など手元資金が増えていたりする銘柄は将来の配当余力が大きい可能性がある。最近では物流需要の拡大で最高益を見込む日本郵船などが大幅増配を発表し株式市場のサプライズとなった。一方、本業の苦戦でキャッシュフローが悪化している企業は減配リスクに注意する必要がある。 資本効率の向上を促す企業統治指針（コーポレートガバナンス・コード） の浸透もあり、上場企業の配当は拡大している。2022年3月期の配当総額は前期比1割増の12兆円超（市場予想含む）と3年ぶりに過去最高を更新する見通しだ。独立系金融アドバイザー（IFA）、バリューアドバイザーズの五十嵐修平社長は「時間を味方にできる個人投資家の運用戦略では、高配当株を債券のような利回り資産と位置づけ、配当をいわば年金として活用する考え方も有効になる」と話す。個人の長期の資産形成で株式の値上がり益だけでなく、配当による利回り収入を取り込む重要性がいっそう高まりそうだ。
*投信も選択肢 多数の上場企業から高配当株を見極めるには一定の手間がかかる。そこで個人投資家にとっては、配当に注目した投資信託も選択肢になりそうだ。リスク管理の重要性を示す相場格言に「卵はひとつのカゴに盛るな」とあるように、数十銘柄以上にまとめて投資する投信を保有することで、価格変動リスクを分散する効果も見込める。例えば、三井住友DSアセットマネジメントの「日本好配当株オープン」は、配当利回りの高い銘柄から配当の安定性や成長性が見込める企業に投資する。 11月末時点の組み入れ上位にはトヨタ自動車や三菱UFlフィナンシャル・グループなどが名を連ねる。基準価格（分配金再投資ベース）は20年末比で約2割上昇。運用を担当する岩間屋二シニアファンドマネージャーは「中長期投資を基本に、配当利回りに加えて企業利益の成長性を重視している」と話す。ただ定期的に分配金を出す配当株投信では、運用益を元本に加えてさらに大きなリターンを上げる複利効果が働きにくくなり、運用効率が悪化する場合がある。また投信に限らず株式投資は配当をもらえても、相場の急落で資産価値が大きく目減りするリスクもある。自身のリスク許容度に応じて投資先を慎重に考えたい。 （阿部真也） ◆有望銘柄、決算で見極め 業績の進捗率・修正に注目 2020年の新型コロナウイルス感染拡大直後から続いた各国政府の大規模な金融緩和政策が転換点を迎えつつある。一般的に、金融緩和に依存する「金融相場」が終わると、景気回復に伴う業績改善を材料とした「業績相場」に移り、個別企業の動向に投資家の注目が高まることになる。先ごろ終わった21年4〜9月期決算を題材に、収益や貸借対照表（BS） の見方を改めて確認しておこう。コロナ禍では、BSから読み取れる財務の安全性が注目された。 例えば、航空会社は航空株の運航停止や利用客の急減に陥り、旅客を運ぶことで得られる収益が大幅に減った。飛行機が飛ばなくても、人件費やオフィスの賃料などで現金は日々減っていく。本業で稼げない分、航空各社は銀行などから借りたり、投資家から新たな資本を募ったりすることでお金を集めた。投資家にとっては新たな資本を募る増資は注意が必要だ。新たな株式を発行すると、1株あたりの財産の希薄化につながるため株価が下落しやすい。 一方で、危機でもびくともしないほど手元に現金を抱える企業も多い。キャッシュリッチ企業と呼ばれ、増配や自社株買いの余力が高いと見なせる。しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長は「安定配当や財務の健全性を期待するのであれば、自己資本比率などの数値も見ておくとよい」と話す。ただ、「キャッシュを持っているだけで成長に結びつく投資ができていない企業もある」 （アセットマネジメントOneの三輪洋一朗ファンドマネジャー）。財務体質が良くても成長期待が乏しい企業は、株価も低迷している場合が少なくない。収益の状況を表す損益計算書では企業の費用がいくら使われ、どの程度利益が出ているかが分かる。企業は商品やサービスを提供して代価を受け取る。代価からコストを差し引いたものが本業のもうけを示す利益になる。 コロナ禍では、自治体の営業自粛要請に協力し、補助金を受ける企業もあった。本業が赤字でも補助金で最終的な拒慣益が黒字化する場合もある。企業の実力を見る上で、どの段階で利益が出ているのかを確認することも重要だ。決算発表では、日本企業の大多数が足元の実績に加え、年間でどのくらい稼げそうかを表す業績予想を開示する。実績と予想を見比べると、企業が先行きの環境をどう見ているのかが推測できる。まず確認したいのが、年間予想に対する実績をパーセンテージで表す進捗率だ。半期で50％だとおおむね順調といえ、大きく上回っている場合は、通期業績の上振れ期待が高まる。それまでの通期業績の見通しを引き上げる上方修正は先行きに強気、引き下げる下方修正は弱気の見方が反映されているといえるが、その内訳をみることで、一段深く企業を理解できる。 埼玉県を地盤とする食品スーパー、ヤオコーの21年4〜9月期の連結純利益は114億円だった。22年3月期通期の純利益予想（142億円）に対する進捗率は8割に達し、決算発表を受けて、株価は翌日5％高となった。その後はやや下落したものの、決算発表直前の日月日日と12月9日の終値を比較すると、日経平均株価の2％安に対し、ヤオコーは1％高となっている。ヤオコーの場合、進捗率から上方修正してもおかしくないとの情報がわかる。ただ企業によっては「クリスマス商戦で大きく稼ぐなど業績に季節性がある場合、上期の進捗率が低くなる」 （しんきんアセットの藤原氏） こともある。過去数年分の決算を比較し、企業ごとの業績のくせを見極めたい。見通しを実際に修正した場合はどうか。商船三井の4〜9月期純利益は予想を500億円ほど上振れて着地し、通期の見通しを1450億円上方修正した。 コンテナ船の荷動きが活発で、運賃も高水準で推移している。決算発表で日野岳穣取締役は「22年の中国旧正月まではタイトな需給状態が続きそうだ」と話しており、こうした強気の見方が業績に反映されている。シチズン時計も通期の業績見通しを上方修正したが、修正額は上期に北米で通販や店舗での時計販売が好調で予想左上ぶれた分にとどまった。下期は半導体不足による部材調達の影響など不透明な市場環境を想定し、これまでの予想を踏襲した。実績や予想数字だけでなく、背後の情報を吟味することが、投資企業を見つける近道となる。（大道鏡花）
2024-03-09・・・日経より ◆ローソク足で読む 日経平均株価が最高値を更新し続けており、株式投資への関心が高まっている。投資していれば目に入るのは、日々変動する価格をグラフ化した「株価チャート」だ。その中でも、売り買いのタイミングを示すといわれる「ローソク足」の見方は、知って損はない。ローソク足は日本発祥で、その形状がローソクに似ていることから名付けられた。江戸時代、相場の神様といわれる米商人の本間宗久が考案したとも言われている。始値、終値、高値、安値を1つの棒状で表せるため情報量が多いことから、世界のマーケットでも使われている。始値と終値の差を示すローソクの軸部分を「実体」と呼ぶ。 実体から出る線の部分を「ヒゲ」という。高値と安値が実体の範囲を超えている場合は、実体の上下に線を伸ばす。上側の線が「上ヒゲ」で高値、下側の線が「下ヒゲ」で安値を示す。株価を折れ線グラフで示したときと比較すると、ローソク足では値動きを詳しく把握できる。株価が終値の推移で下落していても、実際は前日の終値より大きく上回る高値をつけている場合もある。日中の取引をより正確に知り、投資判断につなげることが可能だ。始値より終値が高いと実体線は白抜き、終値の方が安くなったときは黒塗りとなり、それぞれ「陽線」 「陰線」と呼ばれる。過去の値動きと比べ、長い陽線を「大陽線」と呼ぶ。 終日、買いが優勢だったことを示し、株価上昇のシグナルとされる。反対に長い陰線は「大陰線」と呼ばれ、売りが優勢だったことを示す。1日の値動きを示すローソク足の集合体を「日足」と呼ぶ。1週間では「週足」、1カ月では「月足」となる。短期で傾向を見るなら日足、長期では月足が向いている。「複数の時間軸のローソク足を使い分けて見ている」という愛知県在住の40代男性会社員は、2年ほど前からローソク足を中心に売買タイミングを判断している。毎晩決まった時間に100銘柄のローソク足を見て、翌日以降の株価の動きを想定するという。実際の日経平均株価のチャートで見てみよう。 1月29日からの終値を折れ線グラフで見ると、2月7日までは3万6000円近辺で動きは乏しく、8日から大きく上昇している形になっている。同じ期間をローソク足でみると、その前日の2月7日に転換点となった可能性がある。7日に下ヒゲがでて、翌8日には過去の値動きと比べて長い太陽線が現れた。その後株価は13日にも同様の大陽線を付け、22日の史上最高値更新まで駆け上がった。ローソク足には相場の転換を示唆する形が多くある。例えば2月7日に現れた、安値より終値が大幅に高いときに出現する「長い下ヒゲ」は、大きく売り込まれたあとに買いが入ったことを示す。売りが一巡し、上昇機運が出てくる「株価底入れ」のサインとみられることもある。終値が始値と一致して十の形になる「十字足」も相場の転換期を表すことが多い。 株を買いたい人と売りたい人のバランスがとれていることを意味する。十字足が安値圏で現れた場合は上昇、高値圏だと下落する可能性が高くなる。もっとも、セオリー通りとは限らない。みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「パターンと逆の動きをする『だまし』が現れることもある」ため、「1本ではなく複数本のローソク足を見て判断するのがよい」と話す。買い時や売り時を探るうえで参考となるのが「黒三兵」や「赤三兵」だ。黒三兵は陰線が3本並んだ状態を示す。 その後の下げを暗示するサインとされ、陰線を黒いカラスに例えて「三羽ガラス」とも呼ばれる。安値圏で陽線が階段状に3本あると「赤三兵」といい、底入れサインと言われているの前後のローソク足が上下に大きく離れ、重なる部分がない場合は「窓」と呼ぶ。個別株では決算発表など大きなニュースが出たときに出現しやすい。窓が出現することを「窓が開く」、窓を埋めるように株価が動くことを「窓を埋める」という。窓が出現した後に株価が戻ることが多く、「埋めない窓はない」という相場格言もある。 もっとも、ローソク足だけを見て投資するのは危険だ。みずほ証券の三浦氏は「決算発表などで個別銘柄の株価は大きく動くことがあるため、ある程度は業績や業界の動きを知っておく必要がある」と注意喚起する。企業業績やマクロ指標など複数の情報と併せて投資判断に役立てたい。（落合貴子、大道鏡花）
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