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23、各種カード優待の森[01]

23-11-28
◆3313・ブックオフから届いた






24-03-14
◆3197・すかいらーくから届いた






24-06-03
◆3050・DCMから届いた






24-06-11
◆7942・JSPから届いた






24-06-17
◆8905・イオンモールから届いた






24-06-22
◆6458・新晃工業から届いた



*優待改悪された(2024年4月8日現在)
  ≪対象株主≫
 毎年3月31日現在の1単元(100株)以上を1年以上継続保有するの株主に、保有株式数に応じた優待品を贈呈する。
 
≪優待内容≫
 *継続保有期間 1年以上
   100株以上1,000株未満  図書カード 1,000円分
  1,000株以上        5,000円相当の当社オリジナル
               優待カタログの中から1品
 
≪贈呈時期≫
 図書カードまたは優待カタログは、6月下旬に定時株主総会決議通知とともに送付する。
 
≪留意事項≫
 ・保有期間1年以上とは、株主名簿基準日(3月31日および9月30日)の株主名簿に、100株以上の保有を同一株主番号で連続して3回以上記載または記録されることとする。
・優待カタログは株主本人のみ利用できる。家族を含む第三者には譲渡・貸与などできない。
 ・カタログギフトの申込方法、利用方法などの詳細は、送付するカタログを参照すること。
 ・贈呈する優待カタログの表紙デザイン・掲載商品は変更になることがある。







24-06-24
◆8697・日本取引所から届いた


*株主優待廃止される
※2024年9月30日(月曜日)を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有する普通株式を、1株につき2株の割合をもって分割する。
※今回の株式分割に伴う現行の株主優待制度の実施基準の変更はしない。
※2025年3月31日時点の当社株主名簿において1単元(100株)以上の保有が確認できる株主への株主優待品の提供をもって廃止する。







24-07-01
◆7192・日本モゲージサービスから届いた


*株主優待制度の廃止(2023-02-27発表)
  2.株主優待制度の廃止時期 2024 年3月 31 日時点の当社株主名簿に記載があり、当社株主優待制度条件(次ページ参 照)に該当する株主さまへの株主優待の提供をもちまして、株主優待制度を廃止とさせてい ただきます。






24-07-01
◆6904・原田工業から届いた






24-07-27
◆3968・セグエ-Gから届いた



初登場

私名義、24-9/17、3000株保有、配当金16,500円
妻名義、24-9/17、3000株保有、配当金16,500円




24-09-03
◆3313・ブックオフから届いた





私名義、24-8/30、500株保有、配当金12500円
妻名義、24-8/30、100株保有、配当金  2500円



2024-10-23・・・日経より
◆「3313・いブックオフ」
    従業員不正再発防止費用を計上へ
       「本を売るなら」脱却に隙



  従業員による架空取引などの不正が発覚したブックオフグループホールディングス(GHD)は22日、2024年6~8月期連結決算を約1週間遅れで発表した。増収増益を確保したが、再発防止費用の計上などで25年5月期にも影響が残る。中古品売買ではメルカリなどの電子商取引(EC)が定着するなか、成長する難しさを露呈した。6~8月期の連結売上高は前年同期比8%増の282億円、純利益は87%増の5億7700万円だった。

  既存店で衣料品や書籍など幅広い品目の販売が好調だった。同期間では不正による直接的な影響はなかった。ただ9月からの第2四半期以降は不正再発防止のためにチェック機能を向上させるシステムへの投資など再発防止費用を見込む。今回の決算発表が遅れたのは6月までに発覚した従業員による不正の調査に時間がかかったためだ。

  国内26店・1部署で合計29件確認され、24年5月期までの影響額は8100万円となった。売り上げ・利益目標を達成するために、架空の取引を計上する事例があった。24年5月期は不正の調査費用にあてる引当金を一括で計上したこともあり、純利益は38%減の17億円となっていた。ブックオフGHDは古本の販売を主力事業とし、「本を売るならブックオフ」のキャッチフレーズで知られる。

  1990年代は書籍や音楽CDが取扱品の中心だったが、2000年代から商材の多角化を進めた。2015年には高価格帯の領域を開拓すべく百貨店の日本橋三越内に買い取り窓口を設け、多角化を加速させた。本をめぐっては活字離れやコンテンツのデジタル化が進んだ。出版科学研究所の統計では、マンガ本の流通額は電子コミックが成長することで市場を維持した。


  22年の紙書籍も合わせた出版物の売り上げシェアでは、電子コミックが28%と14年の5%から大幅に伸びた。紙に限った23年の流通額をみると5年前から約2割減った。デジタルコンテンツでは「古本」はでてこない多商材化戦略によって、2024年5月期の国内ブックオフ事業の既存店仕入れ状況ではトレーディングカード・ホビーが23・8%となり、1位のソフトメディア(音楽・映像・ゲーム、挙7%)に迫るほか、「書籍」の16%を上回った。

  多商材化は順調に見えていたが、従業員の不正に足をすくわれた。「新しい商材を取り扱うにあたり必要十分な手当てがやりきれていたのか、トレーニングが十分だったのかといった点は至らないところがあった」。堀内康隆社長は反省の弁を述べる。

  架空の買い取りと売却を実行した従業員は取引の動機として、「トレカ部門の月次における過去最高益の達成」と話しているという。コメ兵ホールディングスのような競合のリユースチェーン店は出店攻勢をしかけており闘争は激化する一方だ。フリマアプリのメルカリもトレカやブランドバッグの取り扱いで鑑定業者を仲介する体制を構築するなど高額品の取り扱いに注力している。

  メルカリなどの試算では国内の家庭に眠る「かくれ資産」の総額は約66兆円で、中古品の潜在的な需要も大きいとされる。いまのキャッチフレーズ「寄り道してく?ブックオフ」の定着には従業員教育が急務となっている。
(湯沢周平)









24-09-20
◆3197・すかいらーくから届いた




支払日2024-9/19、500株保有、配当金3750円




24-
◆***から届いた